私に一国の通貨の発行権と管理権を与えよ。そうすれば、誰が法律を作ろうと、そんなことはどうでも良い。
「嘘八百の紙幣発行システム、紙幣の発行権を握っているのは国家ではない！」
私の中では「常識」となっているのですが、大多数の一般人の方々は、「そんなの全然知らんかった」「そんなアホな！」といったご感想を持たれると予想されますので、少し触れておきます。
何のことかと申しますと、ズバリ「紙幣発行権を有しているのは誰か？」ということです。
大多数の一般人の方は、こう言うでしょう。
「そんなの国家に決まっているやん」「そんなの常識よ」と。
結論から言うと、それは間違いなのです。皆さんが信じ込んでいる「常識」は、嘘八百なのです。
「あんた頭おかしいんとちゃうの？」といった声が聞こえてきそうですが、頭がおかしいのは、そう思っている「あなた」なのです。
この真実こそが、私がいつも言っている「洗脳」なのです。「洗脳」とは、何もオウム真理教や統一教のような「特別な新興宗教の信者」のみが嵌っているものではないのです。新聞とテレビを見た瞬間に「洗脳」されているのです。
「そんなら誰が紙幣を発行してるんよ、言うてみい」
はい、お答えしましょう。
西側世界の大半の中央銀行システムは、国家が運営しているのではなく民間会社が運営しているのです。つまり紙幣の発行権を握っているのは、国家ではなく民間会社なのです。
「民間会社って何？」「具体的には誰？」
はい、ロスチャイルドを中心とした「彼ら」です。
もう少し踏み込んで言うと、国家は、紙幣発行権を有している民間会社から紙幣を供給される対価として手数料を支払っているのです。
「国家が支払っている手数料は、結局誰が払ってるんよ」
はい、「あなた」です。
皆さんは、本来であれば国家が有するべき紙幣発行権を民間会社が有しているため、支払う必要のない手数料を、「彼ら」に支払っているのです。
FRBと日本銀行をウィキで見てみました。
連邦準備制度
連邦準備制度（れんぽうじゅんびせいど、英語: Federal Reserve System, FRS）は、アメリカ合衆国の中央銀行制度を司る私有企業体で、ワシントンD.C.にある連邦準備制度理事会（Federal Reserve Board, FRB）が全国の主要都市に散在する連邦準備銀行（Federal Reserve Bank, FRB）を統括する組織形態を特徴とする。FRBは日本の日本銀行に相当し、紙幣の発行などを行う。「連邦 (Federal)」という語があることから、連邦政府系の機関であると誤解されるが、FRBの株式は民間金融機関が所有しており、連邦議会による監査などは一切行われていない。
日本銀行
日本銀行は、日本国政府から独立した法人とされ、公的資本と民間資本により存立する。資本金は1億円で、そのうち政府が55 % の5500万円を出資し、残り45%にあたる約4500万円を政府以外の者が出資する。
日本銀行の民間の株主は非公開とされていますが、恐らくロスチャイルド系列でしょう。福沢諭吉や野口英世等の「彼ら」のお気に入りの“偉人”が、紙幣に印刷されている理由がご理解できるでしょう。
はい皆さん、ご理解いただきましたでしょうか。こんなことは「常識」として、当然、学校教育できっちりと教えておかないといけないと、私は思いますが・・・。
詳しくは、ユースタス・マリンズの「民間が所有する中央銀行」を読まれることをお勧めします。いかにアメリカ国民を騙して、「彼ら」がFRBを創設したかということが、詳しく書かれています。参考までに、この書を読んだ後、同書を大量に注文した梶原静六氏が不審な“交通事故”で死亡しています。この事実からも、この書が「真実」であることが分かります。「彼ら」は、この書が拡散されることを相当に嫌っているようですから・・・。
（太田龍氏）
http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/ryu&fulford.html
梶山静六という人も田中角栄派の主要な幹部の一人です。この人は米国の連邦準備制度の秘密を暴いた本（ユースタス・マリンズ著『民間が所有する中央銀行』面影橋出版）を読んで、これに非常に感銘したそうなんです。そのきっかけは私の講演会によく来られていた占い師が献本したそうなんです。
ちょうどその頃アメリカの要求というより命令で、日本の金融を全部アメリカが召し上げるようなプロセスが始まっていたでしょ。まさに、その汚い手口は、その本に書いてあるＦＲＢ（連邦準備制度理事会）が過去やってきたこととそっくりそのまま。そんな亡国の危機に悲愴な思いを募らせて、自民党の総裁選挙に立候補したそうです。で、かなりの票を取ったけど、落選した。そうしたら、“都合よく”交通事故に遭って入院・療養、すぐに死んでしまったんですよ。
最後に、「紙幣発行詐欺」に関するブログ記事を紹介します。そして、マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドが発した有名な言葉を紹介します。
「私に一国の通貨の発行権と管理権を与えよ。そうすれば、誰が法律を作ろうと、そんなことはどうでも良い。」
（zeraniumのブログ）さん
http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2012/04/post-93ee.html
「日銀」が属するのは政府ではない
この国の「通貨発行権」を所有しているのは誰だろうか。
硬貨には「日本国」の刻印があり、紙幣には「日本銀行券」と書かれているはずだ。つまり10円玉や5円玉、100円玉、500円玉などの硬貨は「日本国政府」が発行しており、千円札や五千円札、一万円札などのお札は「日本銀行」が発行している。
硬貨の原価は500円玉で30円、100円玉で25円、50円玉で20円、10円玉は原価と同じ10円、5円玉は原価割れして7円、1円玉も3円で原価割れだ。だから5円と1円は発行すればするだけ政府にとっては赤字になる。それに対して「日本銀行」発行のお札は、千円札の原価は15円、五千円札が20円、一万円札で22円と、額面に比べて原価が非常に安い。お札は紙であるから当然ではあるが、一枚平均がわずか20円ほどである。
我々が「日銀」と呼ぶ「日本銀行」の仕事は、財務省の印刷局で刷られた紙幣を1枚20円の原価で買い取り、それを千円、五千円、一万円紙幣として政府や銀行に貸し出すことである。それはビジネスとしてみると大変な利益率である。一万円札が一万枚で一億円であるが、その原価は約20万円だ。つまり、20万円で印刷したものが一億円に化けるという話である。紙幣を生み出す権利がどれほど大きな力であるか想像できるだろうか。日本国政府が持っているのは硬貨の発行だけで、紙幣の発行権は日本銀行が持っている。そして実際に通貨の大半は紙幣であることから、「通貨発行権」を持っているのは実質的に「日本銀行」ということになる。
この銀行はいったい、どのように設立されたのだろうか。
日銀の歴史を調べてみると、ロスチャイルド一族の影響下で設立されたことがわかる。「日銀」は、明治14年（1881年）、大蔵相だった松方正義によって設立された。当時の大蔵相といえば、まだ内閣制度が創設される前であり、彼は政府の最高権力者であった。その松方は明治10年（1877年）にフランスに渡り、蔵相のレオン・セーから「日本も通貨発行を独占する中央銀行を持つべきだ」と助言を受けた。松方は帰国すると、自らの権限で国立銀行条例を改正し、当時、国立銀行が発行していた政府紙幣をすべて回収して焼き払った。そして中央銀行を設立し、銀行券以外の紙幣を発行することを禁じた。つまり、通貨発行権を独占したのであった。
松方にこれらの政策を指示したレオン・セーは、フランスロスチャイルド家の4代目当主アルフォンス・ロスチャイルドの使用人であり、蔵相になる前は、ロスチャイルド一族の鉄道会社の経営陣の一人として腕をふるっていた人物である。松方はロスチャイルド家当主の間接的な指示により、国立銀行から通貨発行権を日銀の手に奪い取ったのである。
そして日銀は、実は完全な政府組織ではない。
日銀の持ち株の55％は政府が所有することになっているが、残りの45％の株は、政府以外の民間人の所有となっている。ある説ではロスチャイルド一族と天皇家が20％ずつ持ち、残りの5％を個人や法人が持っているとも言われ、また別の説ではロスチャイルド一族から支援を受けた三井財閥や住友財閥が所有しているとも言われている。そして実際のところは、残り45％の株式所有者についての情報は非公開であるため、事実は不明である。
日銀は、日本と日本国民の経済発展のために存在するとされているが、実際には、政府と国民の意思を反映する機関ではない。日銀は政府から独立した機関であり、紙幣をどのくらい創るか、あるいは創らないかを独自に決める権限を持っている。また日銀総裁になる人は国民の選挙ではなく、日銀関係者内部の一存で決められ、国民は選ぶ権利を持たない。つまり半年や一、二年で交代させられるような総理大臣よりも、お金の実権を握る歴代の「日銀総裁」こそが、「日本の国王」であるという専門家の指摘がある。
日銀は、「認可法人」で、政府機関でもなければ株式会社でもなく、曖昧な定義の組織である。2010年の時点で、政府を除く45％の日銀株式所有者の内訳は、個人が35.9％、金融機関が2.4％、公共団体等が0.2％、その他の法人が6.5％である。通常の株式会社と異なり、出資者は経営に関与することはできないが、出資額に対して年5％以内の配当を受け取ることができる。つまり、非公開の個人や団体が、通貨の発行から利益を得ていることになる。
世界各国の中央銀行の頂点には、中央銀行を束ねる国際決済銀行（BIS）という存在がある。国際決済銀行はもともと、1930年に第一次世界大戦で敗戦したドイツの賠償金の支払いを統括する機関として造られ、本部はスイスのバーゼルにある。そして、この銀行を代々、取り仕切っているのは、フランスロスチャイルド一族の血縁者である。
日銀総裁はときおり、世界中の中央銀行総裁が集まる会議に出席して、そこで決められた指示に忠実に従うことになっている。つまり、日銀が属しているのは日本政府ではなく、事実上は国際決済銀行に属しているのである。国際決済銀行が、世界中の中央銀行にそれぞれ指示を出し、世界中に出回る通貨の供給量をコントロールしている。ちなみに日本政府は、戦時中など一時期に中央銀行制度の枠組みを外れて、日本政府独自の紙幣を刷った過去がある。しかしその時だけで、それ以外はずっと、常にロスチャイルド一族の中央銀行制度の枠組みの中で、通貨の発行を行なってきた。
なお、この中央銀行制度がない国といえば、世界中には残りわずか5カ国しかない。
それが、北朝鮮、イラン、スーダン、キューバ、リビアである。これらの国はすべて、国際社会では「ならず者国家」として非難されている。アフガニスタンとイラクもつい最近まで、中央銀行を持たない国家であったが、アメリカに侵略された後、中央銀行制度への仲間入りを余儀なくされている。
「マスコミとお金は人の幸せをこうして食べている」 THINKER著
5次元文庫徳間書店
抜粋
http://9127.teacup.com/yanan/bbs/201
投稿者：名無し 投稿日：2009年 7月26日(日)22時11分37秒
ロスチャイルドの罠にはまったアメリカと各国政府
http://sunsetmoon2020.blog61.fc2.com/blog-entry-347.html
古今東西、金に関しては陰謀説がたくさんあり、何が真実で何が嘘なのかはっきりしないことが多い。
しかし、それにははっきりとした理由があるのです。過去、そして特に２０世紀は金をめぐる戦い
（ＧＯＬD ＷＡＲＳ）だったと言っても過言ではない。過去の歴史を見ても、帝国の衰退と戦争の裏には
「命を賭けた金の奪い合い」が絡んでいる。どうしてなのか？それは、その時代の支配者が金は究極の
リアルマネーであり、「金を支配する者が世界を支配できる」と信じたからなのです。したがって、支配者は
国民にペーパー資産を買うことを推奨しても、金を買うことを国民に推奨したりはしない。最も金を崇拝するもの達が
「金は単なる金属だ」と言うのです。金を独占するために。過去２４０年近く世界を支配しつづけているロスチャイルド、
彼らは世界の通貨発行権と金を支配する者が、世界を支配できると考えた。ロスチャイルドの創始者である
マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドは１７７０年、ユダヤ支配による世界統一政府樹立を目指した団体「イルミナティ」結成を誓った。
その意志は、代々引き継がれ、ロンドン、ニューヨークを中心とする中央銀行を完全に支配し、富を築きあげた。後は世界中の金塊を奪うのみ。
２０世紀を支配していたロスチャイルド家の当主はフランスのギー・ド・ロスチャイルドであり、彼は２００７年６月に９８歳で亡くなった。現在は息子のダヴィッド・ロスチャイルドが正当な当主である。
ロスチャイルドの私的機関である国際通貨基金（ＩＭＦ）と国際決済銀行（ＢＩＳ）により、各国の中央銀行が金売却に導かれ、
ロスチャイルドに金を奪われることになる。金利を生まない金を低い金利（リースレート）で中央銀行から借り、それを先物市場で
売却することにより、ドルを調達。その資金で高金利商品で運用し各国の銀行は莫大な利益を得るようになった。
これに一番のめりこんだのは、ＪＰモルガン銀行、チェース・マンハッタン銀行。しかし、相場が下がれば儲かるが、
金キャリートレードは相場が上昇すれば、リースレート（ゴールド・ローン）も上昇し、金利の負担と相場の損で二重の苦しみにあい、
破綻寸前まで追い込まれる危険性がある。１９７９年～１９８０年にかけて金相場が暴騰した時、銀行は金キャリートレードで破綻寸前
まで追い込まれたため、ＩＭＦと各国中央銀行は銀行救済のために保有金を大量に売却した。しかし、相場は下がらなかった。
裏にはロンドンとスイスのチューリッヒでロスチャイルドによる金買いがあったという。
１９９９年までこのようなロンドン・チューリッヒの買い ＶＳ ＣＯＭEXの売りの戦いが続き、
その間に各国中央銀行の金塊は銀行救済のために金は流出し続け、銀行は借りた金を中央銀行に
返すこともなかったという。この結果、ＩＭＦの公表するＩＭＦ自身の３２１７トン、アメリカの
８１４３トン、他フランス、スイスを除く欧州中央銀行の保有金はほぼ底を尽いたと見る人々は多い。
実際、アメリカ議会が米財務省に金保有高の公表を求めても答えたことは一度もなかったということだ。（米下院議員ロン・ポール氏談）
極めつけは、以下リースレートの暴騰があった時のこと。１９９９年９月、金のリースレートは９％近くまで暴騰した。この時、
金キャリートレードでＪＰモルガン銀行とチェース・マンハッタン銀行、他欧州・米国の銀行は破たん寸前まで追い込まれた。
そして、この９月にチェース・マンハッタン銀行は５０００人の従業員をリストラし、９月１１日、両銀行は合併し、ＪＰモルガン・チェースとなった。
アメリカと欧州各中央銀行はロスチャイルドとの戦いに敗れ、奪われた金塊はスイスにあるという。
１９世紀、江戸幕末の日本で倒幕の武力闘争を開始した薩摩・長州に鉄砲・弾薬の購入資金を提供したモルガン財閥の
Ｊ・Ｐ・モルガンは、明治維新政府の「生みの親」として、その代理人トーマス・ラモントを使い、日本の三菱財閥、
三井財閥の「育成に力を注いだ」。モルガン財閥は、ロスチャイルド一族の代理人であった。
ロスチャイルドの代理人として、米国で、ロックフェラー一族に資金を注ぎ込む「窓口」となって来たのが、
このモルガンであった。１９３０年代、日本が中国侵略を行う際、その資金提供を行っていた
ロスチャイルド＝ロックフェラー・ブッシュ一族。その資金提供の「交渉窓口」であった在日アメリカ大使
ジョセフ・グルーも、また、モルガン＝ロスチャイルド財閥の一族であった。
ジョセフの従兄妹ジェイン・ノートン・グルーは初代Ｊ・Ｐ・モルガンの後継者ジャック・モルガンの妻であった。
この在日大使ジョゼフの妻アリス・ペリー・グルーは、名前の示す通り「黒船ペリー」の末裔として日本・東京で育ち教育を受けてい
た。アリスの「幼馴染」であり、華族女学院＝学習院女子部時代から、常に、アリスと共に３人で行動し、アリスから世界経済・政治
について「レクチャー」を受け、侵略者ペリーと、ロスチャイルド＝モルガンの「情報操作教育＝洗脳教育」を受けていたのが、クリ
スチャン・鍋島信子、と九条節子であった。九条節子は昭和天皇・裕仁の母であり、アリスの親友・鍋島信子の娘は秩父宮妃である。
このアリスの母の旧姓はキャボット。黒人奴隷売買と、麻薬売買で富を築いたキャボット一族である。
九条節子等を通じ、昭和天皇以降の、「天皇に対する思想教育・思想洗脳」を「担当」して来たのが、奴隷貿易・麻薬貿易業者キャボ
ットと、世界帝国の指揮官ロスチャイルドである。
天皇は、ロスチャイルドによる日本人奴隷支配のための「先兵」に過ぎない。天皇は、ロスチャイルドの「出先機関」である。
アリスの夫ジョセフ・グルーも、ハーバート大学時代、学生新聞「クリムゾン」の編集に携わっていたが、同じサークル仲間の友人
に、キャボットが創立資金を出した麻薬専売会社ラッセル社の中国支配人であったルーズベルト一族のフランクリン・ルーズベルト
（後の大統領）が居た。
一方、モルガン＝ロスチャイルド資金で、倒幕に成功した明治政府の中核＝薩摩藩士・大久保利通の息子は牧野家に養子に入り牧野
伸顕を名乗っていたが、その娘・牧野雪子（大久保利通の孫）は年離れの親友アリスに「事実上、師事」し、国際情勢・政治経済の「
教育」を受ける。モルガン＝ロスチャイルドの洗脳教育である。牧野雪子は吉田茂の妻となり、吉田もモルガン＝ロスチャイルドに寵
愛され、出世街道を上昇して行く。雪子は麻生太郎首相の祖母である。
このアリスという女性の出自、日本での教育・土着の仕方、そして「政治的動きの奇妙さ」は、明らかに幼児期から英才教育を受けた
諜報・スパイの動きである。
麻生首相の麻生産業グループの親会社が、ロスチャイルドの船舶会社ラファルジュであると言う経済的実態関係だけでなく、
こうして、キャボット＝アリス＝天皇・吉田茂夫妻＝麻生首相へと、有色人種（黒人、アジア・日本人）奴隷支配の
「帝王学の系譜」は「継承されて来た」。
＜参考記事＞
シティの下部機関に過ぎない英国政府、英国議会、英国国王・女王
http://otisdury.blog.fc2.com/blog-entry-29.html
私の中では「常識」となっているのですが、大多数の一般人の方々は、「そんなの全然知らんかった」「そんなアホな！」といったご感想を持たれると予想されますので、少し触れておきます。
何のことかと申しますと、ズバリ「紙幣発行権を有しているのは誰か？」ということです。
大多数の一般人の方は、こう言うでしょう。
「そんなの国家に決まっているやん」「そんなの常識よ」と。
結論から言うと、それは間違いなのです。皆さんが信じ込んでいる「常識」は、嘘八百なのです。
「あんた頭おかしいんとちゃうの？」といった声が聞こえてきそうですが、頭がおかしいのは、そう思っている「あなた」なのです。
この真実こそが、私がいつも言っている「洗脳」なのです。「洗脳」とは、何もオウム真理教や統一教のような「特別な新興宗教の信者」のみが嵌っているものではないのです。新聞とテレビを見た瞬間に「洗脳」されているのです。
「そんなら誰が紙幣を発行してるんよ、言うてみい」
はい、お答えしましょう。
西側世界の大半の中央銀行システムは、国家が運営しているのではなく民間会社が運営しているのです。つまり紙幣の発行権を握っているのは、国家ではなく民間会社なのです。
「民間会社って何？」「具体的には誰？」
はい、ロスチャイルドを中心とした「彼ら」です。
もう少し踏み込んで言うと、国家は、紙幣発行権を有している民間会社から紙幣を供給される対価として手数料を支払っているのです。
「国家が支払っている手数料は、結局誰が払ってるんよ」
はい、「あなた」です。
皆さんは、本来であれば国家が有するべき紙幣発行権を民間会社が有しているため、支払う必要のない手数料を、「彼ら」に支払っているのです。
FRBと日本銀行をウィキで見てみました。
連邦準備制度
連邦準備制度（れんぽうじゅんびせいど、英語: Federal Reserve System, FRS）は、アメリカ合衆国の中央銀行制度を司る私有企業体で、ワシントンD.C.にある連邦準備制度理事会（Federal Reserve Board, FRB）が全国の主要都市に散在する連邦準備銀行（Federal Reserve Bank, FRB）を統括する組織形態を特徴とする。FRBは日本の日本銀行に相当し、紙幣の発行などを行う。「連邦 (Federal)」という語があることから、連邦政府系の機関であると誤解されるが、FRBの株式は民間金融機関が所有しており、連邦議会による監査などは一切行われていない。
日本銀行
日本銀行は、日本国政府から独立した法人とされ、公的資本と民間資本により存立する。資本金は1億円で、そのうち政府が55 % の5500万円を出資し、残り45%にあたる約4500万円を政府以外の者が出資する。
日本銀行の民間の株主は非公開とされていますが、恐らくロスチャイルド系列でしょう。福沢諭吉や野口英世等の「彼ら」のお気に入りの“偉人”が、紙幣に印刷されている理由がご理解できるでしょう。
はい皆さん、ご理解いただきましたでしょうか。こんなことは「常識」として、当然、学校教育できっちりと教えておかないといけないと、私は思いますが・・・。
詳しくは、ユースタス・マリンズの「民間が所有する中央銀行」を読まれることをお勧めします。いかにアメリカ国民を騙して、「彼ら」がFRBを創設したかということが、詳しく書かれています。参考までに、この書を読んだ後、同書を大量に注文した梶原静六氏が不審な“交通事故”で死亡しています。この事実からも、この書が「真実」であることが分かります。「彼ら」は、この書が拡散されることを相当に嫌っているようですから・・・。
（太田龍氏）
http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/ryu&fulford.html
梶山静六という人も田中角栄派の主要な幹部の一人です。この人は米国の連邦準備制度の秘密を暴いた本（ユースタス・マリンズ著『民間が所有する中央銀行』面影橋出版）を読んで、これに非常に感銘したそうなんです。そのきっかけは私の講演会によく来られていた占い師が献本したそうなんです。
ちょうどその頃アメリカの要求というより命令で、日本の金融を全部アメリカが召し上げるようなプロセスが始まっていたでしょ。まさに、その汚い手口は、その本に書いてあるＦＲＢ（連邦準備制度理事会）が過去やってきたこととそっくりそのまま。そんな亡国の危機に悲愴な思いを募らせて、自民党の総裁選挙に立候補したそうです。で、かなりの票を取ったけど、落選した。そうしたら、“都合よく”交通事故に遭って入院・療養、すぐに死んでしまったんですよ。
最後に、「紙幣発行詐欺」に関するブログ記事を紹介します。そして、マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドが発した有名な言葉を紹介します。
「私に一国の通貨の発行権と管理権を与えよ。そうすれば、誰が法律を作ろうと、そんなことはどうでも良い。」
（zeraniumのブログ）さん
http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2012/04/post-93ee.html
「日銀」が属するのは政府ではない
この国の「通貨発行権」を所有しているのは誰だろうか。
硬貨には「日本国」の刻印があり、紙幣には「日本銀行券」と書かれているはずだ。つまり10円玉や5円玉、100円玉、500円玉などの硬貨は「日本国政府」が発行しており、千円札や五千円札、一万円札などのお札は「日本銀行」が発行している。
硬貨の原価は500円玉で30円、100円玉で25円、50円玉で20円、10円玉は原価と同じ10円、5円玉は原価割れして7円、1円玉も3円で原価割れだ。だから5円と1円は発行すればするだけ政府にとっては赤字になる。それに対して「日本銀行」発行のお札は、千円札の原価は15円、五千円札が20円、一万円札で22円と、額面に比べて原価が非常に安い。お札は紙であるから当然ではあるが、一枚平均がわずか20円ほどである。
我々が「日銀」と呼ぶ「日本銀行」の仕事は、財務省の印刷局で刷られた紙幣を1枚20円の原価で買い取り、それを千円、五千円、一万円紙幣として政府や銀行に貸し出すことである。それはビジネスとしてみると大変な利益率である。一万円札が一万枚で一億円であるが、その原価は約20万円だ。つまり、20万円で印刷したものが一億円に化けるという話である。紙幣を生み出す権利がどれほど大きな力であるか想像できるだろうか。日本国政府が持っているのは硬貨の発行だけで、紙幣の発行権は日本銀行が持っている。そして実際に通貨の大半は紙幣であることから、「通貨発行権」を持っているのは実質的に「日本銀行」ということになる。
この銀行はいったい、どのように設立されたのだろうか。
日銀の歴史を調べてみると、ロスチャイルド一族の影響下で設立されたことがわかる。「日銀」は、明治14年（1881年）、大蔵相だった松方正義によって設立された。当時の大蔵相といえば、まだ内閣制度が創設される前であり、彼は政府の最高権力者であった。その松方は明治10年（1877年）にフランスに渡り、蔵相のレオン・セーから「日本も通貨発行を独占する中央銀行を持つべきだ」と助言を受けた。松方は帰国すると、自らの権限で国立銀行条例を改正し、当時、国立銀行が発行していた政府紙幣をすべて回収して焼き払った。そして中央銀行を設立し、銀行券以外の紙幣を発行することを禁じた。つまり、通貨発行権を独占したのであった。
松方にこれらの政策を指示したレオン・セーは、フランスロスチャイルド家の4代目当主アルフォンス・ロスチャイルドの使用人であり、蔵相になる前は、ロスチャイルド一族の鉄道会社の経営陣の一人として腕をふるっていた人物である。松方はロスチャイルド家当主の間接的な指示により、国立銀行から通貨発行権を日銀の手に奪い取ったのである。
そして日銀は、実は完全な政府組織ではない。
日銀の持ち株の55％は政府が所有することになっているが、残りの45％の株は、政府以外の民間人の所有となっている。ある説ではロスチャイルド一族と天皇家が20％ずつ持ち、残りの5％を個人や法人が持っているとも言われ、また別の説ではロスチャイルド一族から支援を受けた三井財閥や住友財閥が所有しているとも言われている。そして実際のところは、残り45％の株式所有者についての情報は非公開であるため、事実は不明である。
日銀は、日本と日本国民の経済発展のために存在するとされているが、実際には、政府と国民の意思を反映する機関ではない。日銀は政府から独立した機関であり、紙幣をどのくらい創るか、あるいは創らないかを独自に決める権限を持っている。また日銀総裁になる人は国民の選挙ではなく、日銀関係者内部の一存で決められ、国民は選ぶ権利を持たない。つまり半年や一、二年で交代させられるような総理大臣よりも、お金の実権を握る歴代の「日銀総裁」こそが、「日本の国王」であるという専門家の指摘がある。
日銀は、「認可法人」で、政府機関でもなければ株式会社でもなく、曖昧な定義の組織である。2010年の時点で、政府を除く45％の日銀株式所有者の内訳は、個人が35.9％、金融機関が2.4％、公共団体等が0.2％、その他の法人が6.5％である。通常の株式会社と異なり、出資者は経営に関与することはできないが、出資額に対して年5％以内の配当を受け取ることができる。つまり、非公開の個人や団体が、通貨の発行から利益を得ていることになる。
世界各国の中央銀行の頂点には、中央銀行を束ねる国際決済銀行（BIS）という存在がある。国際決済銀行はもともと、1930年に第一次世界大戦で敗戦したドイツの賠償金の支払いを統括する機関として造られ、本部はスイスのバーゼルにある。そして、この銀行を代々、取り仕切っているのは、フランスロスチャイルド一族の血縁者である。
日銀総裁はときおり、世界中の中央銀行総裁が集まる会議に出席して、そこで決められた指示に忠実に従うことになっている。つまり、日銀が属しているのは日本政府ではなく、事実上は国際決済銀行に属しているのである。国際決済銀行が、世界中の中央銀行にそれぞれ指示を出し、世界中に出回る通貨の供給量をコントロールしている。ちなみに日本政府は、戦時中など一時期に中央銀行制度の枠組みを外れて、日本政府独自の紙幣を刷った過去がある。しかしその時だけで、それ以外はずっと、常にロスチャイルド一族の中央銀行制度の枠組みの中で、通貨の発行を行なってきた。
なお、この中央銀行制度がない国といえば、世界中には残りわずか5カ国しかない。
それが、北朝鮮、イラン、スーダン、キューバ、リビアである。これらの国はすべて、国際社会では「ならず者国家」として非難されている。アフガニスタンとイラクもつい最近まで、中央銀行を持たない国家であったが、アメリカに侵略された後、中央銀行制度への仲間入りを余儀なくされている。
「マスコミとお金は人の幸せをこうして食べている」 THINKER著
5次元文庫徳間書店
抜粋
http://9127.teacup.com/yanan/bbs/201
投稿者：名無し 投稿日：2009年 7月26日(日)22時11分37秒
ロスチャイルドの罠にはまったアメリカと各国政府
http://sunsetmoon2020.blog61.fc2.com/blog-entry-347.html
古今東西、金に関しては陰謀説がたくさんあり、何が真実で何が嘘なのかはっきりしないことが多い。
しかし、それにははっきりとした理由があるのです。過去、そして特に２０世紀は金をめぐる戦い
（ＧＯＬD ＷＡＲＳ）だったと言っても過言ではない。過去の歴史を見ても、帝国の衰退と戦争の裏には
「命を賭けた金の奪い合い」が絡んでいる。どうしてなのか？それは、その時代の支配者が金は究極の
リアルマネーであり、「金を支配する者が世界を支配できる」と信じたからなのです。したがって、支配者は
国民にペーパー資産を買うことを推奨しても、金を買うことを国民に推奨したりはしない。最も金を崇拝するもの達が
「金は単なる金属だ」と言うのです。金を独占するために。過去２４０年近く世界を支配しつづけているロスチャイルド、
彼らは世界の通貨発行権と金を支配する者が、世界を支配できると考えた。ロスチャイルドの創始者である
マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドは１７７０年、ユダヤ支配による世界統一政府樹立を目指した団体「イルミナティ」結成を誓った。
その意志は、代々引き継がれ、ロンドン、ニューヨークを中心とする中央銀行を完全に支配し、富を築きあげた。後は世界中の金塊を奪うのみ。
２０世紀を支配していたロスチャイルド家の当主はフランスのギー・ド・ロスチャイルドであり、彼は２００７年６月に９８歳で亡くなった。現在は息子のダヴィッド・ロスチャイルドが正当な当主である。
ロスチャイルドの私的機関である国際通貨基金（ＩＭＦ）と国際決済銀行（ＢＩＳ）により、各国の中央銀行が金売却に導かれ、
ロスチャイルドに金を奪われることになる。金利を生まない金を低い金利（リースレート）で中央銀行から借り、それを先物市場で
売却することにより、ドルを調達。その資金で高金利商品で運用し各国の銀行は莫大な利益を得るようになった。
これに一番のめりこんだのは、ＪＰモルガン銀行、チェース・マンハッタン銀行。しかし、相場が下がれば儲かるが、
金キャリートレードは相場が上昇すれば、リースレート（ゴールド・ローン）も上昇し、金利の負担と相場の損で二重の苦しみにあい、
破綻寸前まで追い込まれる危険性がある。１９７９年～１９８０年にかけて金相場が暴騰した時、銀行は金キャリートレードで破綻寸前
まで追い込まれたため、ＩＭＦと各国中央銀行は銀行救済のために保有金を大量に売却した。しかし、相場は下がらなかった。
裏にはロンドンとスイスのチューリッヒでロスチャイルドによる金買いがあったという。
１９９９年までこのようなロンドン・チューリッヒの買い ＶＳ ＣＯＭEXの売りの戦いが続き、
その間に各国中央銀行の金塊は銀行救済のために金は流出し続け、銀行は借りた金を中央銀行に
返すこともなかったという。この結果、ＩＭＦの公表するＩＭＦ自身の３２１７トン、アメリカの
８１４３トン、他フランス、スイスを除く欧州中央銀行の保有金はほぼ底を尽いたと見る人々は多い。
実際、アメリカ議会が米財務省に金保有高の公表を求めても答えたことは一度もなかったということだ。（米下院議員ロン・ポール氏談）
極めつけは、以下リースレートの暴騰があった時のこと。１９９９年９月、金のリースレートは９％近くまで暴騰した。この時、
金キャリートレードでＪＰモルガン銀行とチェース・マンハッタン銀行、他欧州・米国の銀行は破たん寸前まで追い込まれた。
そして、この９月にチェース・マンハッタン銀行は５０００人の従業員をリストラし、９月１１日、両銀行は合併し、ＪＰモルガン・チェースとなった。
アメリカと欧州各中央銀行はロスチャイルドとの戦いに敗れ、奪われた金塊はスイスにあるという。
１９世紀、江戸幕末の日本で倒幕の武力闘争を開始した薩摩・長州に鉄砲・弾薬の購入資金を提供したモルガン財閥の
Ｊ・Ｐ・モルガンは、明治維新政府の「生みの親」として、その代理人トーマス・ラモントを使い、日本の三菱財閥、
三井財閥の「育成に力を注いだ」。モルガン財閥は、ロスチャイルド一族の代理人であった。
ロスチャイルドの代理人として、米国で、ロックフェラー一族に資金を注ぎ込む「窓口」となって来たのが、
このモルガンであった。１９３０年代、日本が中国侵略を行う際、その資金提供を行っていた
ロスチャイルド＝ロックフェラー・ブッシュ一族。その資金提供の「交渉窓口」であった在日アメリカ大使
ジョセフ・グルーも、また、モルガン＝ロスチャイルド財閥の一族であった。
ジョセフの従兄妹ジェイン・ノートン・グルーは初代Ｊ・Ｐ・モルガンの後継者ジャック・モルガンの妻であった。
この在日大使ジョゼフの妻アリス・ペリー・グルーは、名前の示す通り「黒船ペリー」の末裔として日本・東京で育ち教育を受けてい
た。アリスの「幼馴染」であり、華族女学院＝学習院女子部時代から、常に、アリスと共に３人で行動し、アリスから世界経済・政治
について「レクチャー」を受け、侵略者ペリーと、ロスチャイルド＝モルガンの「情報操作教育＝洗脳教育」を受けていたのが、クリ
スチャン・鍋島信子、と九条節子であった。九条節子は昭和天皇・裕仁の母であり、アリスの親友・鍋島信子の娘は秩父宮妃である。
このアリスの母の旧姓はキャボット。黒人奴隷売買と、麻薬売買で富を築いたキャボット一族である。
九条節子等を通じ、昭和天皇以降の、「天皇に対する思想教育・思想洗脳」を「担当」して来たのが、奴隷貿易・麻薬貿易業者キャボ
ットと、世界帝国の指揮官ロスチャイルドである。
天皇は、ロスチャイルドによる日本人奴隷支配のための「先兵」に過ぎない。天皇は、ロスチャイルドの「出先機関」である。
アリスの夫ジョセフ・グルーも、ハーバート大学時代、学生新聞「クリムゾン」の編集に携わっていたが、同じサークル仲間の友人
に、キャボットが創立資金を出した麻薬専売会社ラッセル社の中国支配人であったルーズベルト一族のフランクリン・ルーズベルト
（後の大統領）が居た。
一方、モルガン＝ロスチャイルド資金で、倒幕に成功した明治政府の中核＝薩摩藩士・大久保利通の息子は牧野家に養子に入り牧野
伸顕を名乗っていたが、その娘・牧野雪子（大久保利通の孫）は年離れの親友アリスに「事実上、師事」し、国際情勢・政治経済の「
教育」を受ける。モルガン＝ロスチャイルドの洗脳教育である。牧野雪子は吉田茂の妻となり、吉田もモルガン＝ロスチャイルドに寵
愛され、出世街道を上昇して行く。雪子は麻生太郎首相の祖母である。
このアリスという女性の出自、日本での教育・土着の仕方、そして「政治的動きの奇妙さ」は、明らかに幼児期から英才教育を受けた
諜報・スパイの動きである。
麻生首相の麻生産業グループの親会社が、ロスチャイルドの船舶会社ラファルジュであると言う経済的実態関係だけでなく、
こうして、キャボット＝アリス＝天皇・吉田茂夫妻＝麻生首相へと、有色人種（黒人、アジア・日本人）奴隷支配の
「帝王学の系譜」は「継承されて来た」。
＜参考記事＞
シティの下部機関に過ぎない英国政府、英国議会、英国国王・女王
http://otisdury.blog.fc2.com/blog-entry-29.html