デーヴィッド・アイク

銀行詐欺!株式詐欺!遺伝子組み換え食品詐欺!

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「世界覚醒原論 真実は人を自由にする」
デーヴィッド・アイク


2011年の書である。インターネット上の著者のニューズレターを一冊の本にまとめたものである。
すでに読んでいた文章も何点か有ったが、マネー詐欺、世界政府、オバマの正体、地球温暖化詐欺、宗教、スピリチュアル、生と死etc・・・多岐に亘って、著者の見解が述べられている。ここでは、マネー詐欺を中心に引用する。



「マネーの嘘」は今に始まったことではない。存在しないマネーを他人に貸し付けて、利子を課す、いわゆる「与信」とか「高利貸し」のシステムは、イルミナティによって何世紀も前から利用されてきた。それは少なくとも、シュメールとバビロンの時代に遡るものであり、捏造された~すなわち実際には存在しない~「負債」によって人民を支配するためのものであった。そもそも存在しないものを借りて、どうして負債が生じるというのだろうか。
秘密結社ネットワークであるテンプル騎士団は、12~13世紀に近代的銀行システムの基盤を作った際に、「債権・債務(貸借)システム」を採用した。そしてこれは同じ時期に、同じ詐欺を採用し、ベネチアを活動拠点としていた「黒い貴族」と呼ばれるイルミナティのグループとつながっていた。
そして現在では各国にある「中央銀行」によって地球的な連鎖が形成されている。中央銀行はそれぞれ独立して機能しているように見えるが、実際は共通の目的に向かって協同して機能している。1694年に黒い貴族のウィリアム・オレンジ公によって設立されたイングランド銀行が、蜘蛛の巣の中心にいる蜘蛛の役割を果たしてきており、1930年からはスイスの国際決済銀行(BIS)もその役割の一端を担っている。イングランド銀行と同様に、各国の中央銀行もジェノバとベネチアの金融一族の子孫によって設立が許可された。さらにテンプル騎士団は、ロンドンなどの金融の中心地を拠点として活動し、これに深く関与している。

あなたが銀行に行ってローンを申し込むと、銀行は一枚も紙幣を印刷しないし、一枚の硬貨も鋳造しない。あなたの口座にローンの金額を入力するだけだ。その瞬間から、あなたはコンピューターの画面に入力された数字に対する利子を銀行に払うことになる。実存しないローンであっても、返済ができなくなると、銀行はあなたの実存する財産を取り上げる(彼らはこれを「差し押さえ」と呼んでいる)。コンピューター画面に登録された数字が何であれ、その評価額に達するまで、土地、家屋、貴金属、自動車などの実在の財産を取り上げる。

好況(経済繁栄)と不況(貧困)の違いは何か?たった一つの違い=マネー流通量(通貨供給量)である。他には違いはない。この仕組みを通じて、個人が所有する銀行が、同じ人たちによって完全にコントロールされている銀行が、マネー流通量を決定し、好況と破綻を思いのままに作り出すのである。

*これは国家レベルでも同じである。各国の政府は、利子の不要な独自のマネーを作るのではなく、民間が所有する銀行カルテルからマネーを借りて、国民からの税金によってその元利を支払っている。あなたが払っている税金から、途方もない金額が私人の所有する銀行へのローン返済に直行しているのだ。本来ならば政府は、利子の不要な自前のマネーを作ることができるというのに!
だったらなぜ、そうしないのか?銀行と同様に、政府もイルミナティによってコントロールされているからである。
いわゆる「第三世界」や「開発途上国」は、莫大な負債を返済できないために、その国土や資源のコントロールを国際金融資本に明け渡してしまっている。まさにそれが目的で、わざと返済不能な状態に陥るように仕組まれているのだ。世界は必ずしも貧困と紛争に悩まされる必要はないのに、イルミナティの全地球支配の計略を成就させるためにそのように操縦されているのである。
株式市場も全く同様だ。金融・銀行ネットワークの連中は毎日、何兆ドルもの資金を動かして、株価を上げるか下げるか、急騰か急落かを決めている。株式市場の急落は自然に発生するのではなく、発生させているのである。急落が来るのを事前に知っていればその前に売却すればよいし、株価が底値の時点で買えばよい。そして再び回復すれば、財産と権力を劇的に増やすことができる。

「連邦」準備銀行は「連邦」という名前がついているが、連邦政府「を」所有していること以外、連邦政府とは何の関係もない。米国大統領と財務長官は役員会のメンバーではない!議長は14年の任期で任命される。大統領が議長を任命するが、それはあくまで形式的なものに過ぎない。もし大統領が非協力的ならば、連邦準備銀行は、不況や恐慌を引き起こすことで簡単に失脚させることができる。

*世界の各宗教はイルミナティに奉仕し、イルミナティが意のままに分割支配できるような素地を提供してきた。だが、イルミナティの最終目標である「世界政府・軍・中央銀行・通貨による中央集権化した地球独裁」と「国家と民族の抹殺」(これは現在進行中である)のためには、一つの世界宗教を樹立する必要がある。
この人心操作の基本となるのが、聖書の予言の地、イスラエルを巻き込んだ壮大な紛争である。テロリストが仕掛ける爆弾か、もしくは「人工地震」によって、エルサレムのテンプルマウント(神殿の丘)のモスクを破壊することも含まれると言われている。イスラムの反応という観点から、それによってもたらされる憎悪を考えれば、爆弾の可能性が高いだろう。何年も前から、私自身の情報源もそのシナリオを予測していると複数回聞いている。

*英国のゴードン・ブラウン首相はEUに圧力をかけ、「食料価格の高騰を抑えるために」、遺伝子組み換え飼料に対する規制を緩めるよう働きかけた。欧州委員会のジョセ・マヌエル・バロッソ委員長は、「EUの指導者は<歯を喰いしばって耐え>、暴騰する食糧価格への解決策として、遺伝子組み換え製品を受け入れなければならない」と言った。
これこそが、問題捏造―>反応待ち―>解決策提示、の詐欺だ。
彼らは「遺伝子組み換え作物は世界の人々を飢えさせないために必要だ」と言うが、実際には食糧供給を破壊し、何億もの、最終的には、何十億もの人々を飢餓に導く。そう、何億人もの、最終的には、何十億もの死を。
これに加えて、遺伝子組み換え食品は人間の肉体コンピューターを遺伝子的に組み替えるように設計されているという事実がある。私たちは、人間の自由に対する戦争の主要兵器の一つを目にしているのである。・・・(中略)・・・
ベトナム戦争で容赦なく撒き散らされた「エージェント・オレンジ」(大量殺戮の枯葉剤)の製造者であるモンサントが、飢餓に苦しむ子供たちのことを心配すると思いますか?正気ならそう思えないはずだ。


(管理人)
「存在しないマネーを創り出す銀行家のペテン」を解りやすく説明している。マネー詐欺については、「民間が所有する中央銀行」(ユースタス・マリンズ著)と「マネー/金融システムの闇の超起源」(R・D・ウィリング著)がお勧めである。アメリカの連邦準備銀行もイングランド銀行も政府の所有ではないのである。三井住友銀行のような一民間銀行が紙幣を発行して利子をつけて、政府に融資しているのだ。その必要の無い利子を払わされているのは国民である。「中央銀行を政府のものとする」という当たり前のことを実行しようとして「かの勢力」に暗殺されたのが、リンカーンとケネディなのだ。最近では、リビアのカダフィが殺されている。マスゴミは、カダフィが独裁者であると偽情報を拡散してきたが、カダフィほど国民に支持された指導者はいなかったのである。彼は、電気代も医療費も無料にし、新婚家庭がマイホームを持つ際には5万ドルを支給し、ローンは無利子、そして「中央銀行は政府所有」だったのだ。
以下に「カダフィの真実」に関する参考URLを貼っておく。
http://www.youtube.com/watch?v=aggieI4YAVw
ところで、我が国はどうなっているかというと・・・残念ながら、45%は民間資本とのことです。それもその民間は公開されていませんが、ロスチャイルドでしょう。実は、ロックフェラーもJPモルガンもロスチャイルドの下請けなのです。

「株式市場も詐欺である」と、述べられているが、これには実感するばかりである。
私事にはなるが、以前「信用取引」をやってしまい、まさにえらい目に遭ってしまったことがある。例えば、A社が「新商品を開発した」とか「大幅に利益が伸びた」といった情報を元にA社の株を買ったら、「株価が下がる」のである。その反対の情報で、株を売ったら、「株価が上がる」のである。ようするに、私が「株を買えば、下がり」、「株を売れば、上がる」のである。ひょっとしてこれは、「私が株価を決めているのでは?」と半信半疑、疑ったが、まさにその通りなのだ。板情報を操作しているのは証券会社であり、政府もグルの大詐欺なのだ。そのバックにはイルミナティがいるわけだが・・・
そうでなければ、通常であれば、「プラス材料があれば、株価は上がる」し、「マイナス材料があれば、株価は下がる」はずである。それも1回や2回の取引ならば、その反対はよくあるだろうが、何十回と複数の取引をして、トータルして大きく損をさせるようになる、という事実を「偶然である」と証明できるのなら是非、見せてほしいものだ。
株に関連する新聞屋や情報会社や、よくある「私は株で3億円稼ぎました」といった本を書いている人間も詐欺師の一員であろう。株をするなら現物にすること、信用だけはやってはいけないと、強く言いたい。株の神様で有名なウォーレン・バフェットもイルミナティであることは間違いないだろう。著者も述べているように、「情報を事前に知っている者」が利益を出せるのは当たり前のことなのである。

また、自民党が公約違反して実行したTPPによって、恐るべき遺伝子組み換え食品が大量に入ってくるだろうが、こいつを推し進めているイルミナティ企業モンサントの社員食堂にはモンサントの食品は出さないとのことである。笑わなしゃーない・・・!

人工地震に放射能ガレキ拡散、ケムトレイル、遺伝子組み換え食品、ワクチン、北朝鮮のミサイル(これもヤラセですよ)と、イルミナティは、続々と人口削減のマニュフェストに従って、極悪作戦を遂行している。その中で、「マスゴミが伝えない真実の情報」を伝えてくれるアイク氏に感謝したい。そして、一人でも多くの人が、「真実」に気付いてほしいと願うばかりである。


評点:70点




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