イルミナティによる実験国家「中華人民共和国」 - ジョン・コールマン、ユースタス・マリンズ

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イルミナティによる実験国家「中華人民共和国」

「迫る破局 生き延びる道」ジョン・コールマン


本書は、著者が1999年に公表した「Coming Disasters」という五篇からなる長大な論文を核として、2001年の9.11前後の増補版を加えた内容である。著者曰く、「現在の幸福な状態が永遠に続くと信じている怠惰で満足しきった人々のための本ではない。将来について深く憂慮し、すべての国に影響を与えている国際的事象の進展を見て、どうすれば生き延びることができるかを考える人々だけに向けた本である。ここで注意して欲しいのは、私が「生き延びる」と述べたのは、我々が知っているように、今はもう世界が破局に向かうのを食い止めることは誰にもできないからである。そして、我々は皆もちろんそれが起こらないことを望んではいるが、唯一の思慮ある行動は破局に備えることなのである。」との思いから執筆されたとのことである。
以下、一部引用する。



*南アフリカとアメリカにおける状況は、平行した道を走っているのであり、1975年にさかのぼって、ロシアの憂国の作家ソルジェニーツィンが、その著書「西洋への警告」で言わなければならなかったことが思い出される。

しかし、我々(旧ソ連反体制派)が、自分はあなたがたの朋友であると感じているように、我々の国の共産主義者のリーダーとあなたがたの国の資本主義者の間にも同盟が存在する。融通が利かず扱いにくいソヴィエト経済は、決して自力では困難に対処することができず、継続的に物資や技術の援助を受けている。・・・そして現在、ソヴィエト連邦が強力な軍事及び政治力を持っているとしても、・・・それは西側の資本のおかげである。これは人に理解してもらえないことが多い。・・・我々の国の奴隷所有者の存在はすべて、最初から終わりまで、西側の経済支援に依存している。

南アフリカで共産主義正党のアフリカ民族会議(ANC)が英国とアメリカの資本主義者によって政権につけられ、そしてこれらの資本主義者がプレトリア(南アフリカの首都)で共産主義政権を全面的に支援していることは、さらにどれほど理解できないことか。
しかし待て!ロシアにおいて、同じ力が膨大な資金を出してボルシェビキ政権を支援し、冷酷な権力の座にレーニンとトロツキーをつけたことを考えれば、そう理解できないことではない。スターリンと毛沢東の権力掌握を助けたのが、同じ英国とアメリカの資本主義者であったことを考えれば、ANCが権力を握ったことに英国の関与が見られるのは、そう不思議ではない。キューバのカストロ、ニカラグアのサンディーノ民族解放戦線、チリのアジェンデ大統領(少なくともこれは続かなかった)しかりである。そしてよく知られているように、スペインにおいて、権力を握ろうとする共産主義者を粉砕するフランコ将軍を妨害しようとしたのは誰だったか?

エリツィンが勝った選挙はすべて、開票のごまかしによる「勝利」だった。それがどのようにして行なわれたか言おう。すべてウォール街の泥棒から指名されたエリツィン側の人間が、どの投票所にもいて、反エリツィン勢力が多数を占めた場合には、エリツィンに有利なように票数を操作する手段を講じたのである。
選挙のごまかしに資金を出したのは誰か?そう、これもウォール街の泥棒たちだ。彼らはそれから、エリツィンに選挙の結果にかかわらず権力を維持できると約束し、資産の買収によって少なくとも推定300億ドルを盗んだのである。これによって彼らは、ロシア国民に属する資源を、実際の市場価値の8分の1以下で支配できるようになった。彼らはこの悪行を「民営化」と呼んだ。

*ヘロインはマリファナの場合とは異なる。「黄金の三角地帯」は常に、ヘロインが作られるケシの大栽培地であり続けてきた。アフガニスタンをタリバーン政府が実効支配した現在、アメリカ政府がこの国の支配権を得ようとすさまじい努力をしているにもかかわらず、アフガニスタンはいわゆる「黄金の三角地帯」の生産国と熾烈に競合している。アフガニスタンは1999年、原料ケシの収穫が記録的な量になり、世界第一の供給国になった。アメリカが支配権を欲しがるのも無理はない。収穫量は1998年の倍と推定され、ケシの栽培面積は43パーセントも増加した。
・・・・・(中略)・・・・・
英国とアメリカは、この儲かる獲物を手に入れたがっているが、これまでのところ、巧みにかわされている。ビン・ラディンの問題はまったくのたわごとである。英国とアメリカが欲しいのは、世界最大のアヘン生産の支配権である。他のことはすべてカムフラージュに過ぎない。両国は難題を抱えることになるだろう。

*南米のいたるところで、重要人物やその関係者が浮かび上っていた。彼らの助けがなければ、国際麻薬組織は商売ができなかったのである。元メキシコ大統領ルイス・エチェベラは、チリのアジェンデを支援した疑いがあるし、キューバのフィデル・カストロと緊密な関係を維持していた。カストロは、キューバを通過する麻薬から得た利益で大金持ちになった。ミゲル・デラ・マドリード大統領を巻き込むような疑惑は何も見つからなかったが、腐敗は司法長官にまで及んでいた。ホワイトハウスは、カストロがアメリカへの麻薬持ち込みに深く関与しているというファン・アントニオ・ロドリゲスの主張にもかかわらず、キューバの麻薬取引への関与を隠蔽しようとした。クリントン政権は、キューバの名前を麻薬通過国のトップテンからはずすことにした。麻薬取締局(DEA)の情報によれば、キューバを「トップテン」に入れるのが妥当なのにもかかわらずである。

*1999年10月、西ヨーロッパ諸国とアメリカはモスクワで会談し、彼らが「電脳犯罪(サイバー・クライム)」と呼ぶものについて協議し、どうしたらそれと戦うことができるかを検討した。本質的には、この会談で話し合われたのは、どうしたらもっとうまく一般市民の秘密をかぎまわることができるかだった。政府が心配していたのは、プライバシーを主張し、恐らくはプライバシーを強化する民間の力が増すことであった。アメリカでは本来ならば一般市民の盗聴は違法とされているが、1965年以降、プライバシーは大いに侵害されており、おそらくアメリカほどひどい国はない。
会議では、警察や情報機関が自国民に関するあらゆることを知ろうと最善を尽くしているのに、その努力が暗号によっていかに脅かされているかということが焦点となった。アメリカでは、政府とビッグビジネスの契約を結んでいる会社が、当局が自国民をスパイするのを進んで支援していた。代表的な犯罪者はIBM、マイクロソフト、AT&Tである。これらの会社は、「完全傍受サービス」を、国家安全保障局(NSA)や英国政府の電気通信アドバイザリー・センターとイングランドのチェルトナムに提供している。これらの会社は、英国が、自国民はもちろんアメリカ市民をもスパイするのを支援している。

*1999年3月から、NSAと国防情報庁(DIA)は、マイクロソフト及びIBMと、双方の上層部による秘密の話し合いを始めた。直接会談の目的は、両企業を「説得」して、民間に販売された暗号化ソフトウェアへNSAとDIAが自由にアクセスできるようにすることである。この動きが起こったのは、民間の電気通信会社が顧客に暗号化プログラムを提供して、政府が民間部門、ビジネス、そして一般市民に対して頻繁に行なってきたスパイ行為を不可能にする大きな流れがあるためだ。IBMのトップであるルイス・ゲルストナーは全面的に協力すると約束し、ビル・ゲイツも同様であった。
NSAは二つの会社に、CIAとNSAは「クリントン政権から、外国のシステムに侵入するよう指令を受けている」と語った。「外国のシステム」が文字通りの意味だと信じている者は、その部屋には誰もいなかった。ゲイツとゲルストナーは、クリントン政権がすでにNSAとDIA共同の「情報支配」計画の一部として予算を割り当てたと聞かされた。
・・・・・(中略)・・・・・
1996年2月18日、IBMはアメリカ政府の安全保障機関と、共同のインターネット・システムについて契約を結んだ。このときは、156人のIBMのセキュリティ担当者が集まり、ウィリアム・コーエン国防長官と「緊急通信網に関する大統領委員会」に対し忠誠を誓った。230万台のコンピューターを持つ国防総省と国防情報庁はマイクロソフトにとって最大の顧客で、マイクロソフトだけで年間5億ドル以上を支払っている。

マーシャルの背後にいたのは誰か。アメリカの政策を立案し、中国での共産主義政府確立へと導いたのは誰だったのか。またマーシャルに、蒋介石を潰す力をあたえたのは誰だったのか。このパズルのピースはすべて、ハリー・ホプキンスフランクリン・デラノ・ルーズヴェルトディーン・アチソンジョン・カーター・ヴィンセント、そしてコーリス・ラモントの生涯を検証すればぴたりとはまる。私は、中国を共産主義国にするという決定を下したのは王立国際問題研究所(RIIA)であり、その実行を命じられたのがCFRとIPRだったと見ている。
理由は?基本的には、ロシアが共産主義のくびきを投げ捨てたときに備えて、極東方面の大国を使ってバランスを取れるようにしておくということ、それによって、スターリンが屈伏を拒絶したワン・ワールド政府=新世界秩序に対する根強い反対をうまく中立化させるということだった、と私は考えている。第二の理由は宗教的なものに違いない。すなわち、ロシア・キリスト教の遺産がスターリンの残酷な粛清にもかかわらず生き残っていたから、それがいつか、ロシア人の生活を支配する要素として蘇ってくると思われたからである。
同時に、中国はそれまで数世紀にわたってキリスト教伝道の一大地域と考えられていた。だがその努力は踏みにじられ、重点は、中国人をキリスト教に改宗させることから、共産主義国家へと変貌させることへと変更されねばならなかった。指揮を執ったのはルーズヴェルト、マーシャル、ヒス、カリー、アチソン、ヴィンセント、スティルウェル、そしてラモントらで、そのバックについていたのは、共産主義者に乗っ取られたアメリカ国務省だった。
・・・・・(中略)・・・・・
さらに、RIIAとIPRが中国の支配を絶対に手放すまいとし、周恩来のような指導者をあやつってこれを維持したのには、第三の理由があった。それはアヘン貿易だ。イギリスは、イギリス東インド会社(BEIC)を通じて膨大な財政的利益を貪っていたのであって、これを放棄する気はまったくなかった。そこで彼らはルーズヴェルトとその裏切り者の共産主義者一味を使い、RIIAが大きな影響力を発揮できるような共産主義政府を作らせ、蒋介石のキリスト教勢力に確実に勝利するようにさせた。かつてのBEICは、中国に対するアヘン政策を確立するのにイギリス政府と陸海運を利用して、実力でこれを現実のものとした。こんどは、アメリカ合衆国とその強大な国力を利用してこの仕事をさせようとしたのである。


(管理人)
今振り返ってみると、本書で述べられている「迫る破局」については、執筆直後に発生した「9.11及び、それに伴うアメリカによるアフガニスタン侵略戦争・イラク侵略戦争」や、「リーマンショック」や、「3.11福島人工地震」がそれに近いと思われるが、本書で述べられているような「大恐慌や第三次世界大戦(核戦争)」は、今現在では発生していない。しかし、著者の予想がはずれた、と思って安心するのは早すぎると思う。「彼ら」が創作したものではあるが、中東におけるシリア、イスラエル、イラン、エジプト等の不穏な状況、そして、日本、韓国、北朝鮮、中国における緊張状態をみても、彼らのシナリオがいつ勃発してもおかしくない状況である。
現在、NSAの職員であったスノーデン氏の暴露発言が世間を騒がせているが、2000年前後に「NSAやDIAがアメリカ国民の個人情報をスパイしている」ことを、著者はこの書で暴露しているのだ。併せて、IBMやマイクロソフトがその“国家事業”に協力していることまで暴いているのだから、著者の慧眼ぶりには驚かされる。
また、我が国では「自民党による不正選挙」が周知の事実となりつつあるが、本書では、「エリツィンの不正選挙」も暴いている。なんでもかんでも西側文明(?)を輸入するのは止めてもらいたいものだ。
そして、「9.11やらせテロ」の目的が、イラクの石油を盗むことのみならず、「アフガニスタンのアヘンを盗むことだった」、ということも本書で理解できた。「カストロとアメリカ政府が麻薬で繋がっている」という事象からも、「共産主義というものはイルミナティが作り出した詐欺である」ことが証明されるであろう。
その「共産主義詐欺」の最たるものが中国である。はい、皆さん理解できましたでしょうか?中華人民共和国を作った毛沢東も、周恩来もイルミナティの傀儡だったのです。現在の中国という国は、国民が自発的に立ち上がって共産主義国家を形成したのではないのです。イルミナティによる壮大な実験国家が現在の中国なのです。ついでに言うと、マルクスもイルミナティの傀儡です。この世界はすべてヤラセなのです。
その昔、東大紛争とやらで、マルクス主義にかぶれたインテリ学生が、学生運動に情熱をかけておられたようですが、インテリ学生の皆さんも、「イルミナティが作った大詐欺」だとは知らずに命を懸けて戦ったのでしょう。「本当にご苦労様!」としか言いようがありません。「右翼」も「左翼」も全て「彼ら」が作った芝居なのです。


評点:60点

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