“キチガイのキチガイによるキチガイのための世界”=「嘘八百のこの世界」 - 戦争

嘘八百のこの世界

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“キチガイのキチガイによるキチガイのための世界”=「嘘八百のこの世界」

「「集団的自衛権の行使」も、「戦争」も、「麻薬」も、すべてが仕組まれたものである」



ヤフーで“八百長戦争”で検索すると、当ブログが三番目に表示される(前は1番目だったが)。くどいぐらい「全ての戦争は八百長である」と訴え続けていたからだろう(笑)。
こんなことを言っているのは私ぐらいだと思われるかもしれないが、同様の主張をされている方もけっこういるようだ。最終的に全国民が“八百長戦争の真実”に気づいてもらえたらな、と思う。新たな“八百長戦争”を勃発させられる前に・・・。
付け加えると、「麻薬」も全て「彼ら」が仕切っていることを述べておきます。つまらん芸能人や歌手をやり玉に、「覚醒剤所持発覚」と、さも鬼の首を取ったかのようにマスゴミは報道するが、麻薬犯罪の元締めに関する報道は一切しない。捕まるのは末端の使用者及びチンピラであって、黒幕には全く目が行かないようにさせられているのである。
ズバリ言って、黒幕はアメリカ政府を中心とした国家である。国家が麻薬販売に携わり、国家が麻薬取締りをする“振り”をしているのだ。その国家を支配しているのは皆さんご存知の通り「彼ら」なのです。このことは別に秘密でもなんでもありません。皆さんも、アヘン戦争は知っているでしょう。あれはイギリス国家が清に「アヘンを買え、買わないなら戦争だ」と無理やり戦争を仕掛け、当然武力で勝るイギリスが勝利し、香港を強奪したのです。イギリスのバックにもロスチャを中心とした「彼ら」がいたのです。
これはなにも昔話ではありません。この“キチガイのキチガイによるキチガイのための世界”=「嘘八百のこの世界」が今も連綿と続いているのです。




(櫻井ジャーナル)さん
http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201407090000/

2014.07.09
日本で「脱法ドラッグ」が問題になる一方、米国では「麻薬との戦争」を口実にファシズム化推進
 このところ、日本では「脱法ドラッグ」が問題になっている。酩酊や幻覚などの感覚を引き起こす薬物のうち所持、摂取、売買が禁止されていないものを指しているらしい。この種の薬物を摂取したことが原因での事故が相次いだため、政府は規制強化に乗り出したという。飲酒が原因での事故も後を絶たないようなので、禁酒法も議論されているのだろうか。

 日本の場合、違法薬物の中で最も有名なものは覚醒剤だろう。戦争中、日本軍が使っていたもので、戦後、しばらくの間は合法だったようだ。世界的に見るとヘロインやコカインがメジャーだが、日本以外でも覚醒剤は使用されている。例えば、今年5月11日、ウクライナのキエフに着いた航空機には、NATOの軍服などと一緒にアンフェタミン(覚醒剤の一種)も積まれていたと報道されている。この荷物を管理していたのはCIAのエージェントで、検査を受けることなく空港から運び出されたという。

 その1カ月ほど前にジョン・ブレナンCIA長官がキエフを極秘訪問、4月14日にアレクサンドル・トゥルチノフ大統領代行が東部や南部の制圧(民族浄化)作戦を承認した。22日にはジョー・バイデン米副大統領がキエフを訪問、その直後から軍事力の行使へ急速に傾斜していった。

 バイデンのキエフ入りとタイミングを合わせる形でトゥルチノフ大統領代行らはオデッサ攻撃について話し合い、5月2日に120名から130名にのぼる住民を惨殺している。5月9日には戦車がドネツク州マリウポリ市に突入、そこでも住民が殺された。6月2日にはデレク・チョレット米国防次官補がキエフ入りし、ルガンスクの住宅街が空爆されて住民に犠牲が出ている。

 こうした攻撃ではネオ・ナチを中心に編成された「親衛隊」が重要な役割を演じているようだが、アメリカの傭兵会社「アカデミ(旧社名はブラックウォーター)」の戦闘員約400名が戦闘に参加しているとも伝えられている。現場で指揮している可能性が高い。またキエフにはアメリカ政府が送り込んだCIAやFBIの専門家数十名が顧問として駐在している。

 元特攻隊員の話によると、出撃の直前に飲む「水杯」の中には覚醒剤が入っていたのだという。兵士から恐怖感をなくし、「自爆攻撃」させるためには必要なことだったのかもしれない。ちなみに、その元特攻隊員は「水杯」を口に当てたが、「水」は飲んだ振りをしただけだったという。途中、機体が故障したものの、冷静に不時着することができたらしい。ウクライナでも「命知らず」の凶暴な兵士を作るためにアンフェタミンを使っている可能性がある。

 アメリカ国内で問題になっているのはヘロインやコカイン。これらも戦争と密接な関係がある。ベトナム戦争ではCIAが東南アジアでヘロインを生産、アフガニスタンでもヘロインを使ったが、産地はアフガニスタンやパキスタンへ移動した。ニカラグアの革命政権を倒すために行った秘密工作ではコカインの密輸で資金を調達している。(この問題を追究しようとするジャーナリストはメディアの世界から追放される。)

 麻薬を売りさばくために手を組んだ相手がマフィアなどの犯罪組織で、マネーロンダリングするために「CIAの銀行」が作られている。キューバ工作ではキャッスル銀行が創設されたが、ベトナム戦争ではナガン・ハンド銀行やディーク社(ロッキード事件でも名前が登場した)、アフガン戦争ではBCCIの名前が挙がった。

 UNODC(国連薬物犯罪事務所)によると、2010年の前に麻薬取引の利益は年間6000億ドルに達し、金融機関でロンダリングされている資金の総額は1兆5000億ドルに達するという。(UNODC, “Annual Report 2010”)麻薬の年間売上高は8000億ドル以上という推計もある。すでに麻薬資金は世界の金融システムで重要な位置を占めるまでになっていて、世界の金融機関にとって麻薬業者は大事な顧客。本気で世界の支配層が取り締まるとは思えない状況だ。

 その一方、アメリカでは「麻薬との戦争」を国内で開始、重武装化した警官隊が一般の家に押し入るということも起こっている。「テロとの戦争」を口実にした侵略戦争が繰り返されているように、「麻薬との戦争」という名目で支配体制にとって好ましくないと判断された人びとが襲撃される時代に入っているように見える。日本も同じ道を歩むことになるだろう。



(オルタナティブ通信)さん
http://alternativereport1.seesaa.net/article/400572064.html
2014年06月29日
「集団的自衛権の行使」の、真相

 中国に対潜水艦魚雷システムを売ったのは米国の軍事産業ディロン社である。

ディロン社は、前ブッシュ大統領の軍事産業専門の投資会社カーライルの親会社である。

中国の持つ旧式のロシア製戦闘機のハイテク化のためのハイテク軍事工場を、中国に建設したのもディロンである。

93年から2008年までに850機の最新鋭戦闘機の販売契約を、中国と結んだのも米国政府である。


中国の旧式のF8型戦闘機の最新鋭化の仕事を、請け負っているのも米国である。

3基の軍事通信衛星を中国に販売したのも、米国である。

ロシアが中国にミグ31とSU27戦闘機、ディーゼル発電潜水艦を売り、ウクライナが航空母艦を中国に売った時も米国は何も抗議しなかった。

ただ米国は、兵器販売でロシア、ウクライナに負けないように、ロシア、ウクライナの売買契約成立直後に、「あわてて」米国製の自走迫撃砲を大量に中国に売りさばいた。

中国の軍事的脅威に備え、米軍は兵器・軍備の増強を計っている。米国は、日本にも中国の脅威に備え、最新鋭の兵器を売却している。

これは、どういう事なのか?


この米国と共に、「集団的自衛権の行使」を行う日本は、米国=日本 VS 中国の戦争を開始する事になる時が来る。

中国にとって敵の最前線基地は、日本本土である。

日本本土が攻撃のターゲットとなり、日本人が多数、死傷し、太平洋を隔てたアメリカ本土は無傷となり、アメリカ人は死傷しない。

日本は反撃のため米国から大量の兵器を買い、アメリカ軍事産業は活況を呈する。

そして上記のように、日本を攻撃する中国の兵器は、アメリカが中国に販売したものである


死ぬのは日本人と中国人、利益を得るのはアメリカとなる。

これが「集団的自衛権の行使」の、真相である。


http://alternativereport1.seesaa.net/article/400814690.html
2014年07月02日
「集団的自衛権の行使」の閣議決定、その裏側にいる支配者・コントローラー

「集団的自衛権の行使の、真相」より、続く。

http://alternativereport1.seesaa.net/article/400572064.html


 1945年、第二次世界大戦に敗北した日本に米軍が上陸して来る。

今後の日本をどうするか、米軍の指揮官ダグラス・マッカーサーとの交渉を担当したのが、当時の大蔵省事務次官・池田勇人(後の首相)の部下、渡辺武であった。

渡辺の自伝である「渡辺武日記 対占領軍交渉秘録」(東洋経済新報社)によると、渡辺と米軍の最初の「大きな交渉テーマ」は、米国の銀行ディロン・リードに対する日本軍の借金返済問題であった。

米軍が日本統治のため「最初に行った事」が、兵器売買の決済銀行=死の商人ディロンの代理人としての借金の取り立てであった。

第二次世界大戦中、日本とアメリカは敵国同士であった。それにも関わらず、日本軍はアメリカの兵器密輸業者ディロンから「兵器を購入していた」。

アメリカ側から見れば、兵器商社ディロンは、アメリカの敵国に対しても「金モウケ」になれば兵器を販売していた事になる。

そして第二次世界大戦後、日本を支配下に置いたGHQ=事実上の米軍が米国政府の代理人などでなく、兵器商社ディロンという私的機関の「代理人」であった事になる。

第二次世界大戦中、アジアにおける対日戦争の指揮官であったウィリアム・ドレーパーjrが、このディロンの経営者であった。

日本との戦争の指揮官の経営するディロン社が、日本軍に兵器を販売していた事になる。

前回記事「集団的自衛権の行使の、真相」に記載した通り、2014年、日本と尖閣諸島をめぐり対立する中国の軍備増強を行ってきたのが、このディロン社であった。

そして2014年、アメリカ政府は日本が集団的自衛権を行使するよう「要請」してきている。同年7月1日、安倍政権が集団的自衛権の行使を閣議決定すると、アメリカ政府は、これを「歓迎」した。

米国の行う戦争に「協力する」、この集団的自衛権の行使の基本には、日米安保条約が存在している。

日米安保条約の草案を作り、日本との条約締結を行ったのがジェームズ・フォレスタル(米国国防長官)、そして上記のウィリアム・ドレーパーjr(陸軍次官)であった。

条約締結直前まで、ウィリアム・ドレーパーjrはディロン社の副社長、ジェームズ・フォレスタルはディロン社の社長であった。

日米安保条約によって米軍の活動を「補完」する役割を担う事になった日本・自衛隊は、その「補完」活動に必要とされる軍備・装備をディロン社から大量に購入する事になった。

日米安保条約は、ディロン社の社長と副社長による販売促進活動であった。


現在の自衛隊の軍備・装備面での「生みの親」であった、ディロン社は、前回記事「集団的自衛権の行使の、真相」に記載した通り、中国軍の軍備拡大の「生みの親」であった。

尖閣諸島をめぐり、紛争・戦争を行う日本と中国、その両者の軍備はディロン社から「与えられている」。

同様に、第二次世界大戦中、米軍の兵器・装備が軍事商社ディロンからの「購入品」によって構成され、同時に、米軍と戦う日本軍の装備もディロンからの購入品であった。


「対立する両者に、共に兵器を販売し、戦争を起こさせ、血を流させる事によって、販売額と利益を大幅に伸ばす」軍事商社。

「集団的自衛権の行使」の閣議決定、その裏側にいる支配者・コントローラーの正体を明確に見据えなければならない。


http://alternativereport1.seesaa.net/article/401033628.html
2014年07月05日
集団的自衛権の行使を進める、安倍首相の暗い出自

「集団的自衛権の行使の閣議決定、その裏側にいる支配者・コントローラー」より、続く。

http://alternativereport1.seesaa.net/article/400814690.html


 前回記事「集団的自衛権の行使の閣議決定、その裏側にいる支配者・コントローラー」に記載の通り、中国の軍備拡大に「協力」してきた、米国・軍事商社ディロン社。

このディロン社は、日本に自衛隊を創設させた軍事商社でもあった。

ディロン社によって強健になった中国軍と、ディロン社によって「創設」された自衛隊が、遠くない将来、尖閣諸島をめぐり戦争を起こす事になる。

「対立する中国と日本、その両者に兵器を販売し、戦争を起こさせ、血を流させる事によって、販売額と利益を大幅に伸ばす」軍事商社ディロン。

この「戦争準備」の一環として、安倍政権による集団的自衛権の行使の閣議決定がある。



 安倍首相は、祖父の岸信介・元首相の政治基盤・政治資金源を「継承」し、政治家となった。

この岸信介が、現在の日米安保条約の「締結者」であった。そして岸信介の孫=安倍晋三が、2014年、日米安保条約を「強化」し、自衛隊が世界各地に戦争に出撃できる基盤を作り上げつつある。



 第二次世界大戦中、この岸信介は中国大陸において日本軍が建国した満州帝国の運営を実務面で担う中心人物であった。

この満州帝国の物流=食料・水・ガソリンといった日本軍の兵站部を担った南満州鉄道の総裁であった後藤新平は、満州帝国の運営資金を、中国大陸での麻薬密売によって入手する戦略を「採用」していた。


この麻薬密売部門の実働部隊となったのが、岸信介、佐藤栄作の兄弟であった。この二人は、麻薬密売の利益の一部を私財とし、第二次世界大戦後、首相のイスを買う選挙資金とし、自民党政権の中核を形成した。

中国大陸において麻薬密売の「決済役」を担う、麻薬密売の「元締め」となっていたのが、ブラウン・ハリマン銀行であった。

ブラウン・ハリマンは麻薬密売の利益で中国人奴隷=クーリーを「購入」し、アメリカ大陸に輸出、アメリカ全土に鉄道網を形成する労働力として駆使した。

その結果、ブラウン・ハリマンは米国の鉄道王となる。

同時に、ブラウン・ハリマンは中国国内の鉄道網の買収にも着手していた。


その鉄道網を使い、中国全域に麻薬を運搬する「システム」を構築したブラウン・ハリマンと、岸信介=日本軍の麻薬密輸部門は協力関係にあった。正確にはブラウン・ハリマンと協力する事なしには、日本軍は中国国内での麻薬密輸に手を出す事ができなかった。

米国の鉄道王ブラウン・ハリマンは、その巨万の富をバックにアメリカ政界にネットワークを張り巡らせ、やがてブラウン・ハリマンの経営陣から父子ブッシュ大統領を輩出する事になる。

こうして満州帝国での麻薬密売を通じ、岸信介・佐藤栄作の一族は米国政界中枢とのネットワークを構築する。

中国での鉄道網拡大に執着するブラウン・ハリマンと、南満州鉄道は、やがて鉄道ビジネスの面で「競合」し、対立を深めてゆく。これが日米開戦の、根本原因となってゆく。

この日米戦争での惨敗を見た岸信介は、第二次世界大戦後、米国との協調路線を歩み、米軍の日本駐留を半永久化する、現在の日米安保条約を締結する。



 岸信介=ブラウン・ハリマン=ブッシュ一族のネットワークの中には、ブッシュ一族の経営する軍事産業専門の投資ファンド=カーライルが存在し、カーライルの親会社がディロン社となる。

大量の武器販売によって中国軍を増強し続けてきたディロン社、自衛隊の創設・強化を進めてきたディロン社の傘下にカーライル=ブッシュ一族=ブラウン・ハリマン=岸信介=安倍晋三が居る。

安倍首相が、岸信介から「継承」した政治基盤・政治資金源が、このネットワークである。

集団的自衛権の行使に「必要」となる、新たな兵器・装備の大量購入に、安倍首相が専心し、ディロン社の要請に従う「事情」は、ここにある。















COMMENT

とても共鳴しました。

八百長戦争がもっと拡散されることが必要だと思います。
あの馬鹿げた八百長で亡くなっていった兵士の方々や悲しみ苦しまれている遺族の方々、敗戦国としていまだにその軛に翻弄される日本国民はたまったものではありませんね。
ただ八百長が真実であるにせよ、認めたくないという方々もあるかも知れません。何のために国を信じて死を賭して戦ったのか、それが何のことはない、ずる賢い支配者連中のカネ儲けのためにコマになって踊らされていただけなどと!知らぬが仏なのでしょうか。
いや、いかに真実が残酷であろうと、それは隠されてはならないと考えます。それが真実だからです。嘘や虚構の上に如何に自らを飾ってみても所詮欺瞞に過ぎないからです。よく「自虐」的などと自己欺瞞を言う者がいますが、当方からすればその姿勢は、真実を拒否し目を背けて「自慰」行為に耽る情けない者にしかみえないのです。

ところで、当方は安部をはじめ彼ら自称「愛国保守」の右翼の者たちにとても犯罪性と欺瞞を感じるのです。要するに卑劣な嘘つきということです。それは左翼と呼ばれる独善的な者たちとある種共通したところも感じられますが、我慢ならないのは彼らの確信犯的な虚偽や粗暴ないやらしさです。
何なのでしょう。

当方、自身を愛国者と自認してるつもりですが、それでも戦前の日本にとてもダーティーなイメージを持っています。いったい「まともな」国だったのかとさえ思えるのです(だからと言ってすぐ「反日」「自虐」「左翼」に結びつけるのはとても幼稚な発想と考えます)。

それは現総理の安部の系譜、とくに祖父の岸信介の戦前から戦後の挙動からみてとれます。実質的に当時の日本を動かしていた人物の一人ですから。とりわけ戦前の支那満州や朝鮮で、アヘンなど麻薬帝王と言われた里見甫との関係から極悪非道な犯罪を大規模に行なっていたことです。
彼らは麻薬アヘンをバラまき、現地を中毒だらけにさせておいて、大量に売りさばき、莫大な利益をあげています。英国と同じ手法ですが、実は当時の岸たちの方がよほど大量大規模にやっていました。
何とその利益は当時世界のアヘン取引の9割をも占め、途方もない利益をあげていた模様で、驚くべきはどうもそれが日本国家の「主要財源」だったらしいのです。もちろん群がったのは財閥や金融資本、商社などの死の商人たちといった汚い寄生虫もです。
とすればあの戦争が、岸たちのようなマフィアや一部軍部の暴走とかいう次元ではなく、中央の日本政府も黙認(許可)、財閥などと結託した組織犯罪と考えざるを得ません。
大量のアヘン中毒患者をつくりだし、搾り取ったあげく大量に「殺戮」「実験」「大虐殺」することも造作なかったと想像できます。こんなのまともな国がやる「戦争」と言えるのでしょうか?少なくとも江戸時代まで存在していた日本の武士道やサムライ精神とは180度異質です。アジア大東亜共栄圏のための戦争などと虚偽を主張しても実態は麻薬市場の暴力的拡大が目的の戦争だったことが真相と言うべきだと思います。
つまり、やっていることは広域暴力団なみの組織犯罪そのものです。
これでは国の体をなしてはいても、その実マフィアか暴力団に乗っ取られていると考えた方がよほど理解できるのではないでしょうか。
そしてこの戦前の生き残りたちが売国によって米CIAのバックアップを得て戦後アメリカに都合の良い米属国日本をつくり、その子孫たちがいまだに売国支配を続けていることになるのです。アヘンの莫大な利益も大いに役立ったことでしょう。

彼ら自称「愛国保守」連中が共通して賛美する戦前日本や明治維新はひどく胡散臭いものと考えざるを得ません。
そもそも、彼らが「保守」したいものとは一体何でしょう?
日本人や日本の国土、美しい自然や文化ではなさそうです。それなら原発災害でいまだに放射能もれが続いて国土が汚染され、多くの同じ「日本人」の方々が生命の危機にさえ瀕しているのに、「アンダーコントロール」だの「安全」だのと平気で嘘を言えるはずはありませんし、沖縄占領米軍のために世界有数の美しい珊瑚礁の海を埋め立てるなんて売国反日的暴挙をしようとするでしょうか?
まともな日本人ならあり得ません。
「風評被害」なるペテンを加害者側の彼らがヌケヌケと言うに至っては日本人の人権など彼らには眼中にないとしか思えないのです。彼らがよく使う「自虐史観」と共通する卑劣さを感じます。
彼らが守りたいのは幕末維新以来の長州田布施朝鮮部落出自のマイノリティヤクザ支配システムと搾取構造なのでしょうね。
そしてその犯罪性の隠蔽と田布施統一創価朝鮮カルト(自公政権)信仰への国民洗脳です。北朝鮮とは朝鮮カルトを介して密接な関係があり、あれこれ八百長茶番をやっていることも容易に想像がつきます。

明治維新は長州の暴力団もどきのテロリストによるクーデターだと思っています。平和な江戸時代とは打って変わって、あれ以降どれだけの日本人が内乱、戦争、放射能で悲劇に苦しんだことか。
あの者たちは孝明天皇のおられる御所に発砲したり、京都の住民を焼き討ちにするなど尋常ではない狼藉ぶりは、反日の「テロリスト」と呼ぶ以外にありましょうか?
ちょうど、今のウクライナのように欧米の国際金融マフィアに操られたネオナチテロリストがクーデターを起こして合法的な政権を追放、乗っ取ったのと似ています。

今でもその長州の末裔が国のトップをつとめ、暴走が許されているのは幕末維新からの真相が巧妙に隠蔽されているからでしょうか。
いや、政治経済界、法曹、警察、学者、マスコミなどの上層部は知っているのかも知れません。
何せ、相手はマフィア暴力団の類と考えれば、従わなければどうなるか十分に分かっていると踏んでいるのでしょう。だから田布施朝鮮部落マフィアどももやりたい放題なのかも知れません。
とても危機的ではないでしょうか。

応援しております。

Re: とても共鳴しました。

Nobunanga さん

長文に渡る素晴らしいコメントいただき、有り難う御座います。
内容は私の考察と100%と同様の趣旨であり、逆に私が共鳴させられました。
正直言って、こういったヤバイ記事を書くのもこれぐらいにしとこうか、と思っていた矢先ですが、
こういったコメントをいただけると、もうちょっと頑張ってみようか、という気にさせられ、励みにもなります。
「あの戦争は八百長だった」と、あたりまえのように普通の高校生が語る日が来ることを祈りながら、微力ではありますが、もう少し書いていこうと思います。本当に有り難う御座いました。


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