「詐欺の中にまた別の詐欺をテンコモリにする」という本当にとんでもない大根詐欺師をぶった切れ! - ワクチン・AIDS・エボラ・新型コロナウイルス
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嘘八百のこの世界

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「詐欺の中にまた別の詐欺をテンコモリにする」という本当にとんでもない大根詐欺師をぶった切れ!

「嘘八百の新型コロナウイルス詐欺に騙されるな!⑱」


私はこれまで「アメリカと中国は対立なんかしていない」「右も左も根は同じ」と繰り返し訴えてきた。
私の中では最早「常識」なのだが、こういったことをご理解いただいていない方が世の中の大多数であるようである。
ある程度この世界の真相に迫っていると思われる有名陰謀論者やブロガーでも、大抵はこの「常識」を理解していない。
やれ「コロナは中国がやった」、または「アメリカが中国経済を陥れるためにやった」といった感じである。
無知が理由なのか工作員としての「仕事」なのかは不明だが、こういった様々な情報を見る側である読み手は、知らず知らずのうちに間違った情報が真実であると思い込んでしまう。全く持って“情報化社会”も困ったものである。
ただでさえ新聞・テレビ・学校教育の嘘情報に洗脳されてきた人間が、ネットで“悟った”真実が、「実は間違っていた」ということになるからだ。
何から何まで操作されているのである。
私の記事を含めて、「素直な気持ち」と「疑いの気持ち」を合わせ持ち、どの情報が真実であるかを見抜く力を身につけなければ、真実にはたどりつけないだろう。
この“高度情報化社会”では(笑)
「アメリカと中国は対立なんかしていない」「右も左も根は同じ」という私の主張が真実であることを証明するために、ブログ記事やニュース記事から考えていこう。
世界中がコロナ詐欺に塗れた「嘘八百のこの世界」では、真実を理解できない方は、いつまでたっても騙されたままの子羊であり、「彼ら」にとっては“都合のいい存在”のままである。




(櫻井ジャーナル)さん
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202005030001/
2020.05.03
2009年の偽パンデミックでタミフルを売った薬品会社が新型コロナでも登場

中国ではCOVID-19(新型コロナウイルス)に対してインターフェロン・アルファ2bが有効だったと言われている。これはキューバで研究が進んでいる薬だが、その製造工場が吉林省長春にもある。今回の件で中国の習近平国家主席はキューバのミゲル・ディアス-カネル大統領に謝意を述べたという。
 キューバの成果を語ることをアメリカが許さないため、この薬の話は西側で話題になっていない。話題にされているのはアメリカの製薬会社ギリアド・サイエンスが中国の医療機関と協力して開発しているというレムデシビルだが、初期臨床試験は失敗に終わったとも言われている。
 中国の医療機関にはアメリカの細菌兵器開発と関係している人が存在する。例えば、アメリカ国防総省のDARPA(国防高等研究計画局)やDTRA(国防脅威削減局)は2018年からコロナウィルスのコウモリからヒトへの感染に関する研究を進め、DARPAと関係の深いアメリカのデューク大学が中国の武漢大学と提携、2018年にデューク崑山大学を開設している。
 ところで、ギリアド・サイエンスは2009年1月から10年8月にかけて「新型インフルエンザ(豚インフルエンザ)」が流行した時にも登場した。インフルエンザの特効薬としてタミフルが宣伝されたが、その薬を開発したのがこの会社なのだ。1997年から2001年までドナルド・ラムズフェルドが会長を務めていた。
 タミフルは早い段階に服用すれば、少し早く直ると言われているが、2005年12月4日のサンデー・タイムズ紙によると、数十名のインフルエンザ患者を治療したベトナムの医師はタミフルが効かなかったと話している。
 本ブログでは何度か書いたことだが、ラムズフェルドが国防長官を務めていた2005年に国防総省はタミフルを備蓄するために10億ドル以上の予算を計上、日本も大量に買っている。
 豚インフルエンザの時もWHOはパンデミックを宣言したが、実際は大騒ぎするような状態でなかった。これについては西側の有名メディアもインチキだと報じている。
 ラムズフェルドは1977年から85年にかけてGDシアーレという医薬品会社の経営に携わっている。当時、この会社は経営状況が悪化していて新薬で苦境を脱しようと目論んでいた。
 ところが、その薬をFDA(食品医薬品局)は認可しない。薬品の検査報告が偽造されていた疑いがあったのだ。悪性腫瘍を良性と偽り、死んだラットを生きていることにしていたという。そんなときにラムズフェルドは経営者として迎え入れられたのである。
 FDAは検察に対してGDシアーレの違法行為を伝えたが、FDAの規定が曖昧だという理由で不起訴になった。この件を担当した検事はジョージ・H・W・ブッシュ政権(1989年1月から93年1月)で運輸長官に就任したサム・スキナーである。
 この会社は人工甘味料でもFDAと対立していた。この物質は脳に病変を起こすとワシントン大学医学部のジョン・オルニー博士が証明、安全だと主張する会社側と対立する。
 1980年9月に問題の甘味料を許可しない評決が出たが、この年の大統領選挙でロナルド・レーガンがジミー・カーターの再選を阻止した直後にFDAの局長は解任され、政権発足後の4月には新しい局長としてアーサー・ハル・ヘイズが就任。ヘイズは1981年7月、問題の人工甘味料を認可した。



ここでは「中国とアメリカが共同してコロナウイルスの研究開発をしていた」ことが示されている。
中国とアメリカは対立してなんかいない。お仲間だということを理解してほしい。



https://www.epochtimes.jp/p/2020/04/55178.html
<中共ウイルス>コロナに感染したジョンソン首相 イギリスと中国共産党の意外な関係
2020年04月20日
それでは、ジョンソン首相と中国の関係を見てみよう。

華為の導入を容認したジョンソン首相

1月28日、ジョンソン政権は「コア部分」を除き、その他周辺機器については中国の華為技術(ファーウェイ・テクノロジーズ)の参入を容認すると発表した。これは、安全保障上のリスクから華為の導入に反対した米国の意向を覆す決断だった。
一方、イギリス華為のビクター・チャン副社長はイギリス政府の意向に「安堵している」と発表した。1月30日、BBCはイギリス政府の決定について、「明らかに北京政府を喜ばせるだろう」と報道した。
危機感を抱いたイギリス与党・保守党議員20人余りが華為を排除する法案を提出したが、3月10日の英議会で否決された。
ロンドンの華為
イギリスは欧州の中でも特に華為との関係が深い。イギリス政府は華為製品の安全問題を認識しつつも、リスクは「制御可能だ」としている。
特に、ジョンソン首相就任後、イギリス華為はロンドンで存在感を増している。
2019年9月、ニュースサイト「ビジネスインサイダー」は、華為が密かにロンドンでAI(人工知能)研究センターを設立したと伝えた。場所はフェイスブックやグーグルが軒を連ねるキングス・クロスで、200人のエンジニアを採用する予定だという。華為は公式に発表していないが、同センターは華為が世界各国で構築している世界研究センター(オープン・ラボ)の一部になるとみられている。
2019年12月、華為はロンドンに「5Gイノベーションとエクスペリエンスセンター」を開設。同センターは、コクーンという欧州最大規模を誇る中国資本のコワーキングスペース内にある。

以前から親中派だったジョンソン首相

2019年7月、香港メディアはジョンソン首相が外相時代に受けたインタビューの様子を放送した。2018年1月に行われたインタビューで、彼は広域経済圏構想「一帯一路」について「とても大きな熱意」を抱いていると強調し、習近平主席の計画に関心を持っていると発言した。
また、彼はイギリスが中国主導のアジアインフラ投資銀行(AIIB)に初めて参加した国であることに言及し、中国からの投資を促すコメントを繰り返した。

ロンドン市長時代のジョンソン氏

2013年10月、当時ロンドン市長だったジョンソン氏は事業促進を目的とした中国ツアーを敢行し、中国有数の起業家や投資家、高官らと交流した。彼の後押しにより、科学技術を促進するロンドンと北京の相互協定が結ばれた。
また、彼は市長在任中、ロンドンと上海という2つの金融拠点の連帯を推進した。2019年6月17日、念願の上海・ロンドン株式相互接続(ストック・コネクト)が正式に決まった。これは上海上場企業がロンドンに、ロンドン上場企業が上海に、それぞれ上場できる制度で、中国投資家によるイギリス企業への投資につながることが期待された。


ブレグジットの後で

EU離脱後、イギリスと中国の距離は更に接近した。EUの後ろ盾をなくしたイギリスは、経済や貿易面で中国の助けが必要となった。今やEUを除くイギリス最大の貿易相手国は中国である。
2019年1~8月にかけて、中国企業に買収されたイギリス企業は15社、買収価格は83億ドル(約8700億円)に上る。
2019年2月、アリババ系列のアント・ファイナンシャルは、ロンドンを拠点とする決済・両替企業 ワールドファーストを買収した。中国の投資会社ヒルハウス・キャピタルは2019年6月、スコッチウイスキーブランド「ロッホ・ローモンド・グループ」の株式を4億ポンドで取得し、筆頭株主となった。更に今年3月、中国の敬業グループ(Jingye)が、経営破たんした英国2位の鉄鋼メーカーを5000万ポンドで買収すると発表した。
2019年9月、香港取引所がロンドン証券取引所の買収を試みたが、これは失敗に終わった。香港取引所の最大株主は北京政府である。もし買収に成功していたら、中国共産党が欧州の金融市場を支配していたかもしれない。
イギリス独立党党首のナイジェル・ファラージ議員は「ニューズウィーク」誌の記事の中で、「イギリスが中国に売却されている」と危機感を露わにしている。
また、親中派はジョンソン首相の家族にも多い。
ガーディアン紙の報道によると、ジョンソン首相の父、スタンリー・ジョンソン氏は駐ロンドン中国大使の劉暁明氏と面談し、イギリス高官に劉大使の意向を伝えていた。ジョンソン首相がコロナ禍についてのお見舞いメッセージを北京に発信していないことに、劉大使が不満を示したのである。これは、スタンリー氏のメールにBBC記者がコピーされていたことから発覚した。中国がジョンソン首相の父親を通じてイギリス政府に影響を与えていたとしたら、憂慮すべきことである。
一方、ジョンソン首相の弟、ジョー・ジョンソン氏も対中関係には積極的だ。彼は大学担当大臣在任中、イギリスの大学の代表団を率いて中国視察ツアーを行った。中国の教育大臣らと対談し、レディング大学と南京情報科学技術大学(NUIST)の提携を取り付けた。
ジョンソン首相の異母弟、マックス・ジョンソン氏も中国と縁が深い。彼は北京大学でMBAを取得した後、香港のゴールドマン・サックスに入社した。現在は中国向けに製品を販売する企業を対象とした投資会社を運営している。





イギリスもアメリカの実質上の同一国である。これは「常識」である。
敢えて言えば、イギリスはアメリカよりも上位の存在であるぐらいだ。
このイギリスと中国が“共同して”5Gを進めてきたのである。
「これでイギリスもアメリカも中国も同じ“詐欺仲間”である。一緒に“手を取り合って”「5Gとセットのコロナ詐欺」を演出している」ということが証明できたでしょう。
ジョンソンがコロナから回復したという“芝居”が行われたが、これが“芝居”であるという絶対的事実を完全に理解しなければならない。もう一度“証拠動画”をアップしておく。
しかし・・・、やはり・・・、消されていた。
通常の動画はあったので、アップしておきます。
はい、ロンドンオリンピック開会式の動画です。

https://www.youtube.com/watch?v=4As0e4de-rI

2012年ロンドンオリンピック開会式に2020年コロナ騒動が予告されていました!

44:00ぐらいから例のシーンは始まる。
47:35ぐらいから看護婦や医師が人差し指を口に当てる“ないしょ”のポーズがされる。
47:58ぐらいから上空から映した会場がコロナウイルスのような形態になる。
49:50ぐらいからベッドに寝たジョンソン人形が登場する。

是非、この「事実」を周囲の人に教えてあげてほしい。
「すべてが芝居である」ことを。
「ジョンソンはコロナに感染する役割を8年前から与えられていた」という事実を。

イギリス・アメリカ・中国と同じく、日本も同じ“詐欺仲間”です。
一番下っ端の大根役者が、“自分に与えられた役割“を発表しました。




https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200503-00000516-san-pol
首相「憲法改正、必ずや成し遂げていく」 緊急事態条項創設訴え ビデオメッセージ全文
5/3(日) 14:39配信

 安倍晋三首相(自民党総裁)は3日、ジャーナリストの櫻井よしこ氏らが主催する憲法フォーラムに寄せたビデオメッセージで、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、憲法を改正して「緊急事態条項」を創設する必要性を訴えた。憲法フォーラムは、新型コロナの影響で集会の形を取らず、動画投稿サイト「ユーチューブ」で中継した。ビデオメッセージの全文は次の通り。

「ユーチューブをごらんの皆さん、こんにちは。自由民主党総裁の安倍晋三です。新型コロナウイルス感染症が全世界で猛威を振るっています。まずもって、この感染症によりお亡くなりになられた方々に心から哀悼の意を表するとともに、現在も闘病中の方々の一刻も早いご回復をお祈り申し上げます。そして、新型コロナウイルスとの戦いの正に最前線で強い責任感を持って、今この瞬間も一人でも多くの命を救うため、献身的な努力をしてくださっている医療機関・医療関係者の方々に心より感謝を申し上げます」

 「国内における蔓延(まんえん)防止のため、緊急事態宣言を発出してから、まもなく1カ月。この間、国民の皆さまには、人と人の接触機会を8割削減するとの目標の実現に向け、ご協力をいただいておりますことに感謝申し上げます。今年の『憲法フォーラム』につきましては、接触削減という政府の要請を踏まえ、ユーチューブを使ったライブ中継にしていただいたこと、大変ありがとうございます」 

 「さて、ユーチューブをごらんの皆さん、改めまして、憲法改正の実現に向けて、それぞれのお立場で、精力的に活動されている皆さまに心から敬意を表したいと思います。自民党は立党以来、憲法改正を党是としてまいりました。言うまでもなく、国民主権、基本的人権の尊重、そして平和主義の基本理念は、今後も決して揺らぐことはありません。その一方で、現行憲法も制定から70年余りが経過し、時代にそぐわない部分、そして不足している部分については、改正していくべきではないかと考えております」

 「例えば、今般の新型コロナウイルスという未知の敵との戦いにおいて、われわれは前例のない事態に繰り返し直面しております。政府においては、国民の命と健康を守るため、全国に緊急事態宣言を発出し、政策を総動員して各種対策を進めています。ウイルスの感染拡大防止に向けて、国民の皆さまには、外出の自粛や休業要請への対応など、多大なるご協力をお願いしています。また、国家の機能維持という点でみれば、国会審議の在り方についても、与野党で協議し、さまざまな工夫がなされてきたところです。しかしながら、そもそも現行憲法においては、緊急時に対応する規定は、『参議院の緊急集会』しか存在していないのが実情です」

 「今回のような未曽有の危機を経験した今、緊急事態において、国民の命や 安全を何としても守るため、国家や国民がどのような役割を果たし、国難を乗り越えていくべきか。そして、そのことを憲法にどのように位置付けるかについては、極めて重く、大切な課題であると、私自身、改めて認識した次第です。自民党がたたき台として既にお示ししている改憲4項目の中にも『緊急事態対応』は含まれておりますが、まずは、国会の憲法審査会の場で、じっくりと議論を進めていくべきであると考えます

 「そして、憲法第9条です。今回の新型コロナウイルスへの対応では、延べ1万7千人を超える自衛隊員が対応に当たり、この瞬間も、各地の自衛隊病院などで、感染症患者の救護に当たるとともに、空港での検疫、自治体職員などへの感染予防のための教育支援を行っています。そして、一連の対応を通じて、従事した隊員からは、これまで1人の陽性者も出していません。事に臨んでは危険を顧みず、身をもって責務の完遂に努める。私は自衛隊の最高指揮官として、彼らのプロフェッショナリズムに常に胸を打たれています」

 「本年1月からは、中東海域における情報収集活動も始まりました。中東海域は、年間数千隻の日本関係船舶が航行し、わが国が消費する原油の約9割が通過する、国民の生活を支える大動脈・命綱です。2月には、私は護衛艦『たかなみ』に乗艦し、中東の地に向かう隊員たちを直接激励する機会を得ました。使命感に燃え、整然と乗り込む隊員の姿を目の当たりにし、大変誇らしく思いました。他方で、極めて残念だったことは、隊員のご家族が見守る一角に、『憲法違反』とのプラカードが掲げられていたことです。隊員の子供たちも、もしかしたら、それを目にしたかもしれない。どう思っただろうか。そう思うと言葉もありません」 

 「創設以来、何十年にもわたり続く、『自衛隊は違憲』というおかしな議論に終止符を打つためにも、自衛隊の存在を憲法上、明確に位置付けることが必要です。全国25万の自衛隊員諸官が強い誇りを持って、任務を全うできるよう、憲法にしっかりと私たちの『自衛隊』を明記しようではありませんか」 

 「3年前のこの『憲法フォーラム』でのビデオメッセージにおいて、私は、『2020年を新しい憲法が施行される年にしたい』と申し上げましたが、残念ながら、いまだその実現にはいたっておりません。他方、この間、先の参議院選挙において、われわれ自民党は、国民の皆さまから『憲法改正の議論を前に進めよ』との力強い支持をいただき、また、各種の世論調査においても、『議論を行うべき』という回答が多数を占めてきております。憲法改正への挑戦は決してたやすい道ではありませんが、必ずや皆さんとともになし遂げていく。その決意に揺らぎは全くありません」

 「憲法改正の主役は、国民の皆さまです。どの項目をどのように改正するの か、あるいはしないのか。国民投票によって国民の皆さまが決めます。ですから、多くの国民の皆さまが憲法改正について、自らの問題として大いに議論をし、理解を深めていただきたい。本日のフォーラムが、その大きな役割を果たすことを期待しています。憲法改正に向けて、引き続き頑張ってまいりましょう」





http://otisdury.blog.fc2.com/blog-entry-33.html
FEMAが殺しにやって来る!?
「いよいよFEMAがやってくる、ロシア人によるアメリカ人の強制収容所送りか!?」





これは火事場泥棒なんてものじゃない。
「自分で火事を起こして、自分で「大変だ大変だ」と騒ぎ、自分でドサクサに紛れて「憲法改正だ。緊急事態条項創設だ」とわめいているだけですよ。
一番下っ端の大根役者が世界中の人形どもと“協力して”コロナ詐欺を演出しているが、この大根詐欺師は、国民が詐欺に騙されている間に次から次へと“新たな詐欺”を実行に移していっている。
「詐欺の中にまた別の詐欺をテンコモリにする」という本当にとんでもない大根詐欺師である。
別の詐欺とは、種苗法改悪詐欺、スーパーシティ詐欺、憲法改悪詐欺、緊急事態条項創設詐欺のことです。
緊急事態条項とはFEMAのことです。
何も知らずに「コロナが怖い怖い」と騙され続けていたら、知らぬ間に独裁者に連行され、命も奪われてしまうかもしれないのです。
これはSF映画の話ではありません。コロナ詐欺を体験中の皆さんは、自分が知らない間にSF映画の中に入ってしまっていることに気づいたでしょう。
それさえ分からない人は話になりません。
自分がSF映画の中に入ってしまっていることに気づいたのなら、映画の主人公のように、自分が消されてしまう前に独裁者を倒そうと必死に考え、行動に移すべきでしょう。
自分だけでなく、自分の大事な人を守るために。




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COMMENT

もう古い情報かも知れないですが。

こんにちは。
https://www.bitchute.com/video/CPLyoWIQLsUK/
もうアイクの動画の様に削除されない為に、別の動画サイトで新型コロナウィルス関連の動画をアップしている方がいます。またこれからも増えていくと思われますので、もしよろしければご覧くださいませ。

Re: もう古い情報かも知れないですが。

> こんにちは。
> https://www.bitchute.com/video/CPLyoWIQLsUK/
> もうアイクの動画の様に削除されない為に、別の動画サイトで新型コロナウィルス関連の動画をアップしている方がいます。またこれからも増えていくと思われますので、もしよろしければご覧くださいませ。


こんばんは。

貴重な情報、ありがとうございます。
記事にさせていただきました。

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