“地球に優しくしたい勢力”は、“地球を破壊したい勢力”なのです
2014年03月10日
「地球温暖化説捏造→地球環境エコ運動推進→原発推進→人工地震＆原発爆破テロ」
今回の雪は異常であった。これも、「彼ら」の仕組んだ気象操作の結果である、との説もある。それはさておきアル・ゴアが唱えた地球温暖化説どころか、地球は寒冷化に向かっているのは間違いないだろう。いまさら地球温暖化という国際詐欺を信じているおめでたい人も少なくなってきているとは思うが、そういった「彼ら」の国際詐欺行為を告発しているブログ記事から紹介する。
結論から言うと、地球温暖化説を捏造することで地球環境エコ運動を推進し、さらに“二酸化炭素を出さない地球に優しい原発”を推進し、最終仕上げとして「人工地震＆原発爆破テロ」を起こすのです。
３．１１はこうして以前から周到に計画された上に実行されたのです。地球温暖化を唱えている勢力と人工地震を起こしている勢力は同一なのです。
“地球に優しくしたい勢力”は、“地球を破壊したい勢力”なのです。
（オルタナティブ通信）さん
http://alternativereport1.seesaa.net/article/217579856.html
原子力発電を、本当に推進している者達の、正体
前回記事、「原子力発電の廃止を主張する、日本の菅首相の乗る、旅客機も、やがて墜落する？」、より続く。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/216032953.html
（前回より続く）
故ケネディ大統領は、暗殺された。
このケネディ一族の財産は、現在、ある弁護士が管財権＝全権を握り、「管理・運営」している。
ケネディ一族は、この弁護士の「許可」がなければ、ボールペン１本さえ、買う事ができない。
この弁護士は、全米を支配する、麻薬マフィアの顧問弁護士である。
この麻薬マフィアが、「我々は、ケネディ暗殺犯人ではない」と言っても、誰も信用しない。
仮に、Ｂさんの家に強盗が入り、Ｂさんが殺害され、預金通帳とキャッシュカードが盗まれた場合、
そのキャッシュカードで現金を引き出し、生活しているＡが警察に逮捕され、Ａが「私は殺人犯人ではない」と言っても、誰も信用しない。
犯人でなければ、どのようにして、キャッシュカードを手に入れたのか？
このマフィアが、暗殺犯人でなければ、どのようにして、ケネディ一族の財産を「手に入れたのか？」
このマフィアの顧問弁護士は、「環境保護問題で、ノーベル賞を受賞した」、アル・ゴアの、顧問弁護士「でもある」。
オバマ政権で、原子力発電を強力に推進する、アル・ゴアの「ボス」、
日本の原子力発電「業界」を、支配してきた「本当のボス＝アメリカの、麻薬＝ウラン・マフィア」の姿が、ここには、明瞭に浮かび上がってくる。
日本の菅首相は、原子力発電をストップさせると明言し、政界で総攻撃を受けている。
原子力発電所は、巨大なセメントと鉄骨の塊であり、その建設を担う土建業者＝ゼネコンが、日本政界の最大の政治資金源である。
原子力発電をストップさせると明言した菅首相に対し、土建・セメント・鉄鋼業界が、「我が社の、売り上げが減少する、なんとかしろ」と命令を下し、日本政界・国会議員の群れが、菅への総攻撃を開始した。
国会議事堂での、「原子力発電は必要」という議論のホンネは、国会議員達の、土建業界からの政治献金がないと、「選挙資金に困窮する」という主張である。
そして、菅首相、総攻撃の真意は、
「いつか総理大臣になり、出世したい」と妄想している、各国会議員達の、「首相になるまでは、ケネディ、中川昭一、橋本龍太郎のように、ボス＝アメリカのマフィアに、暗殺されたくは無い」という、自己保身である。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/218148384.html
福島原子力発電所・事故を、「推進」する、闇のネットワーク
前回記事、「原子力発電を、本当に推進している者達の、正体」、より続く。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/217579856.html
（前回より、続く）
１９１７年、ロシアで共産主義革命が起こる。革命で殺害されるロシア帝国最後の皇帝ニコライ２世は、革命前夜、財政赤字に苦しむロシア帝国の財政問題について、食後のデザートを食べながら帝国の財政専門家と相談を繰り返していた。
ニコライ２世の財政相談役・側近中の側近が、ロシア帝国最大の銀行家ルービンシュタインであった。ルービンシュタインは革命後、アメリカに亡命し、ノーザントラスト銀行を創立する。
ノーザントラスト銀行は、「当然」、ソ連＝ロシアの内部事情に詳しく、特に資源の分布状況を知る銀行として、欧米諸国が「敵視している」共産主義ソ連に投資する際のコンサルタント銀行となり、敵国ソ連との「密輸」仲介銀行となって行く。
１９５５年頃から、アメリカは共産主義ソ連＝ロシアと激しく対立し、互いに相手を倒すため、核兵器の大量生産競争を行う。人類を絶滅の危機に立たせるこの核兵器開発競争の原料となるウランは、生産地が限定され、生産している企業が限定されていた。激しく対立し、核兵器開発競争で人類を絶滅の危機に立たせたアメリカとロシアは、「同一」の業者からウランを購入していた。
このウラン業者は、対立するアメリカとロシアに核兵器原料を売り付け、戦争と対立をアオリ、金儲けし、人類を滅亡の危機に立たせていた。
このアメリカ＝ロシアの核兵器原料の密輸を行っていたのが、オクシデンタル石油、世界最大規模の濃縮核燃料企業アライド・ケミカル社であり、その密輸を「仕切って」いたのが、ロシアの内部事情に「詳しい」ルービンシュタインのノーザントラスト銀行であった。
このオクシデタル石油、「核ミサイル原料・密輸会社」アライド・ケミカルの経営者がアル・ゴア一族であり、現在の、オバマ政権の「環境保護政策」の責任者である。
核兵器原料のウランを使い原子力発電を推進するためには、「火力発電は地球温暖化の問題、環境破壊を引き起こす」と宣伝しなくては「ならない」。ゴアが環境保護の映画を作ったのは、自分が経営するオクシデンタル、アライド・ケミカル社のウラン販売促進のためであった。
このゴアの「密輸仲間」、ノーザントラスト銀行の経営者ルービンシュタインは名前をアメリカ風にルービンと改名し、その息子ロバート・ルービンは、ノーザントラスト銀行の経営者として、クリントン政権の財務長官となり、オバマ政権では金融問題の最高責任者の１人となる。
ロシア＝アメリカの密輸は、ウランだけを扱っていたのでは無かった。「敵国」ロシアの石油を密輸していたのが、ラファルジュというセメント会社・石油タンカー企業であった。このラファルジュの顧問弁護士が、オバマ政権の国務長官ヒラリー・クリントンである。
環境政策の責任者アル・ゴア、金融政策の責任者ロバート・ルービン、国務長官ヒラリー・クリントン、オバマ政権の重鎮が、核ミサイル原料の「密輸業者」で形成されている。
このヒラリーが顧問弁護士を務めるラファルジュの子会社が、日本の麻生太郎・元首相の経営する麻生セメントである。
麻生太郎＝吉田茂の、第二次世界大戦後の「日本政界の路線・レールを敷いた、中心人物」が、核ミサイル原料の密輸業者の「子分」である。
日本に原子力発電を「強引に推進させ」、福島の原子力発電所・事故を引き起こした、責任者が、このメンバーである。
ルービンの、ノーザントラスト銀行は後に、銀行ゴールドマン・サックスの子会社として、その傘下に入る。
オバマ大統領の大統領選挙資金を、最も多額に出資しているのが、このゴールドマン・サックスである。オバマ政権とは、ゴールドマン・サックス政権である。
アメリカの「命令に従う」、日本国家を支配している人脈が、この核ミサイル原料の「密売人組織」である。
日本が原子力発電を、「止める事が出来ない」、本当の理由は、ここにある。
「ボス＝アメリカの支配者」の経営する企業の、「商品を買え」と言う命令に、逆らう事が出来ない、「私達は奴隷です」という宣言が、日本の政財界の、「原子力発電は必要」という主張であり、日本人奴隷宣言である。
http://81.xmbs.jp/piroshigogo-228713-ch.php?guid=on
地球温暖化は嘘
人間は、エコという聞こえのいい言葉に踊らされ、騙され、ロボットのようにマスコミに操られている。国民はマスコミのパペット『操り人形』である。世界中で温暖化問題が取り上げられているが、大袈裟に世界でも一番エコ運動しているのは日本だけだと思います。
地球温暖化詐欺に騙されるな！
エコバック・マイはし・グリーン購入・CO2削減・リサイクル○○・ＩＳＯ・風力発電・省エネ・・・・・etcと溢れんばかりの省エネ環境ブームですが、結果、リサイクル運動や事業が成立し「CO2削減への取組が企業価値を高める好機・・・・・」という言葉まで飛び出し、これを逆手に取り、環境不安をビジネスに利用し始める人間まで出てきました。
中でも、１９８０年、科学雑誌『サイエンス』での「増大する大気二酸化炭素の気象への影響」に始まり、アメリカのゴア元副大統領の著書「不都合な真実」の出版・映画化は、「地球温暖化 二酸化炭素説」を決定的に普及させた。日本でもＴＶ番組「世界一受けたい授業」にアル・ゴア氏が出演し、「地球の危機」として解説するなどで行政もマスコミも全てが、温暖化は、二酸化炭素を排出した人災であるという方向に進もうとしています。
しかし、この温暖化説も最近では、アメリカのCO2排出権ビジネス利権・原子力発電利権批判が相次いでいます。中でも、イギリスの学校では、その非科学性が常識となり、この本（説）を信じないように、とし、学校での上映も禁止されました。いわゆる地球温暖化の原因は二酸化炭素ではない、ということです。そこには様々な利権が絡んでいるのです。
この地球温暖化が嘘だという根拠や証拠もちゃんとあります。
世界各国の主な気象研究所のﾃﾞｰﾀを拾ってみると､地球の気温はこの10年､上昇をしていません｡というより､実際には下降しているのだ！！かといって地球は広く､地域によって大きな差があるために､なかなか､科学的な数字そのものを体感できるわけではないので気付きにくい｡
たとえば大都市の居住者は､膨大なｴﾈﾙｷﾞｰを消費する町の熱の中で暮らしているので､気温の下降は余り実感できないでしょう｡けれど､考えるための材料の一つとして､主要研究所の観測ﾃﾞｰﾀが気温の下降傾向を示しているという事実だけは､頭に入れておいてください｡ この事実を日本のマスコミは、なぜ取り上げないのか？
それには温暖化やエコブームを餌にお金儲けしようと考えてる人間が存在するからです。現在の車の主流は、ほぼエコカーが主流になってきていています。このエコカーブームやマスコミのエセ報道、所謂、節約やエコブーム等の宣伝に釣られてプリウスや低燃費車が売れています。マスコミはスポンサーに都合が悪い報道をしないのは当たり前の話しである。
昨年11月に､英国のｲｰｽﾄ･ｱﾝｸﾞﾘｱ大学気候研究所ﾕﾆｯﾄのｺﾝﾋﾟｭｰﾀにﾊｯｶｰが侵入し､取研究者間でやり取りされた膨大なﾒｰﾙがﾈｯﾄに流出しました｡ﾒｰﾙは国連の気候変動に関する政府間ﾊﾟﾈﾙ(IPCC)の研究者らが書いたもので､その中にCO2と気候変動を因果関係で結び付けるために､数字に｢ﾄﾘｯｸ｣を使ったなどという内容のものがありました｡
IPCCの報告書で､人類は早急にCO2削減に向けて対策を立てる必要があるなどの警告を発する側に立つ研究者らのﾒｰﾙにも､同様の内容が散見されたことから､国際社会はこの件で議論が沸騰した｡欧米諸国では､この問題は議会で取り上げられた｡ﾒﾃﾞｨｱも｢ｸﾗｲﾒｰﾄｹﾞｰﾄ｣として大々的に伝え､IPCCの研究者たちが､温暖化は CO2が原因だと結論づけ､宣伝するために､科学をどこまで歪めたのかを検証した｡
興味深いのは日本の反応だった｡ ﾒﾃﾞｨｱの報道が非常に少ないのです｡古舘一郎氏のﾆｭｰｽ番組では､CO2問題について熱心であることから､膨大なﾒｰﾙの中にいったい何が書かれていたのかを､時間をかけて検証するのかと期待したが､何故か番組で取り上げたことは一度もない｡鳩山首相も､国連で25%のCO2削減を国際社会に向けて公約した立場から､本当に温暖化とCO2には因果関係があるのか否かを､もっと真剣に研究するべきである｡
しかし､日本のどこを見ても､流出ﾒｰﾙの検証をはじめ､CO2原因説に疑問を投げかけるまじめな議論は見当たりません｡CO2で極めて政治的な動きを展開してきたイギリスでさえも､CO2が温暖化の原因か否かを､疑い始めています。最先端技術を持つ､日本こそ､もっと温暖化について研究するべきだと思います｡
（Japanese412）さん
http://japanese412.blogspot.jp/2013/09/blog-post_11.html
温暖化は科学ではなく、制御のためのイルミナティの政治課題だ。
米航空宇宙局（NASA）が昨年8月27日（上部）と、先月15日（下）撮影した北極の衛星写真。今年の氷河面積が昨年より大幅に増えていることがわかる。
http://www.asyura2.com/09/nature4/msg/366.html
遂に出た！イルミナティの本音＞ 「地球から見れば、人間がいなくなるのが一番優しい」鳩山首相
投稿者 千早＠オーストラリア 日時 2010 年 1 月 14 日 20:43:17:
「地球から見れば、人間がいなくなるのが一番優しい」鳩山首相
2010.1.14 17:01
このニュースのトピックス：温暖化
http://sankei.jp.msn.com/politics/policy/100114/plc1001141701010-n1.htm
鳩山由紀夫首相は１４日、首相官邸で開かれた温室効果ガスの２５％削減に向けたイベントであいさつし、「地球から見れば、人間がいなくなるのが一番優しい自然に戻るんだという思いも分かる」と述べ、独特の世界観を披露した。
首相は「いま１日１００種類の命が失われている」と指摘し、生物多様性の重要性を強調。その上で「人間が存在しているからこそ、このような地球になっていることを謙虚に認めなければならない」「地球を襲っている人間という生物が犯している大きな誤りの１つが、地球の温暖化現象だ」と語った。
これまでも「国益も大事だが、地球益も大変大事だ」「日本列島は日本人だけのものじゃない」などと“友愛発言”を繰り返してきた首相。イベントでもその精神を強調したかったようだが、さすがに「その結論（人間がいなくなる）はとりたくない」との言葉を補うことは忘れなかった。
今回の雪は異常であった。これも、「彼ら」の仕組んだ気象操作の結果である、との説もある。それはさておきアル・ゴアが唱えた地球温暖化説どころか、地球は寒冷化に向かっているのは間違いないだろう。いまさら地球温暖化という国際詐欺を信じているおめでたい人も少なくなってきているとは思うが、そういった「彼ら」の国際詐欺行為を告発しているブログ記事から紹介する。
結論から言うと、地球温暖化説を捏造することで地球環境エコ運動を推進し、さらに“二酸化炭素を出さない地球に優しい原発”を推進し、最終仕上げとして「人工地震＆原発爆破テロ」を起こすのです。
３．１１はこうして以前から周到に計画された上に実行されたのです。地球温暖化を唱えている勢力と人工地震を起こしている勢力は同一なのです。
“地球に優しくしたい勢力”は、“地球を破壊したい勢力”なのです。
（オルタナティブ通信）さん
http://alternativereport1.seesaa.net/article/217579856.html
原子力発電を、本当に推進している者達の、正体
前回記事、「原子力発電の廃止を主張する、日本の菅首相の乗る、旅客機も、やがて墜落する？」、より続く。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/216032953.html
（前回より続く）
故ケネディ大統領は、暗殺された。
このケネディ一族の財産は、現在、ある弁護士が管財権＝全権を握り、「管理・運営」している。
ケネディ一族は、この弁護士の「許可」がなければ、ボールペン１本さえ、買う事ができない。
この弁護士は、全米を支配する、麻薬マフィアの顧問弁護士である。
この麻薬マフィアが、「我々は、ケネディ暗殺犯人ではない」と言っても、誰も信用しない。
仮に、Ｂさんの家に強盗が入り、Ｂさんが殺害され、預金通帳とキャッシュカードが盗まれた場合、
そのキャッシュカードで現金を引き出し、生活しているＡが警察に逮捕され、Ａが「私は殺人犯人ではない」と言っても、誰も信用しない。
犯人でなければ、どのようにして、キャッシュカードを手に入れたのか？
このマフィアが、暗殺犯人でなければ、どのようにして、ケネディ一族の財産を「手に入れたのか？」
このマフィアの顧問弁護士は、「環境保護問題で、ノーベル賞を受賞した」、アル・ゴアの、顧問弁護士「でもある」。
オバマ政権で、原子力発電を強力に推進する、アル・ゴアの「ボス」、
日本の原子力発電「業界」を、支配してきた「本当のボス＝アメリカの、麻薬＝ウラン・マフィア」の姿が、ここには、明瞭に浮かび上がってくる。
日本の菅首相は、原子力発電をストップさせると明言し、政界で総攻撃を受けている。
原子力発電所は、巨大なセメントと鉄骨の塊であり、その建設を担う土建業者＝ゼネコンが、日本政界の最大の政治資金源である。
原子力発電をストップさせると明言した菅首相に対し、土建・セメント・鉄鋼業界が、「我が社の、売り上げが減少する、なんとかしろ」と命令を下し、日本政界・国会議員の群れが、菅への総攻撃を開始した。
国会議事堂での、「原子力発電は必要」という議論のホンネは、国会議員達の、土建業界からの政治献金がないと、「選挙資金に困窮する」という主張である。
そして、菅首相、総攻撃の真意は、
「いつか総理大臣になり、出世したい」と妄想している、各国会議員達の、「首相になるまでは、ケネディ、中川昭一、橋本龍太郎のように、ボス＝アメリカのマフィアに、暗殺されたくは無い」という、自己保身である。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/218148384.html
福島原子力発電所・事故を、「推進」する、闇のネットワーク
前回記事、「原子力発電を、本当に推進している者達の、正体」、より続く。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/217579856.html
（前回より、続く）
１９１７年、ロシアで共産主義革命が起こる。革命で殺害されるロシア帝国最後の皇帝ニコライ２世は、革命前夜、財政赤字に苦しむロシア帝国の財政問題について、食後のデザートを食べながら帝国の財政専門家と相談を繰り返していた。
ニコライ２世の財政相談役・側近中の側近が、ロシア帝国最大の銀行家ルービンシュタインであった。ルービンシュタインは革命後、アメリカに亡命し、ノーザントラスト銀行を創立する。
ノーザントラスト銀行は、「当然」、ソ連＝ロシアの内部事情に詳しく、特に資源の分布状況を知る銀行として、欧米諸国が「敵視している」共産主義ソ連に投資する際のコンサルタント銀行となり、敵国ソ連との「密輸」仲介銀行となって行く。
１９５５年頃から、アメリカは共産主義ソ連＝ロシアと激しく対立し、互いに相手を倒すため、核兵器の大量生産競争を行う。人類を絶滅の危機に立たせるこの核兵器開発競争の原料となるウランは、生産地が限定され、生産している企業が限定されていた。激しく対立し、核兵器開発競争で人類を絶滅の危機に立たせたアメリカとロシアは、「同一」の業者からウランを購入していた。
このウラン業者は、対立するアメリカとロシアに核兵器原料を売り付け、戦争と対立をアオリ、金儲けし、人類を滅亡の危機に立たせていた。
このアメリカ＝ロシアの核兵器原料の密輸を行っていたのが、オクシデンタル石油、世界最大規模の濃縮核燃料企業アライド・ケミカル社であり、その密輸を「仕切って」いたのが、ロシアの内部事情に「詳しい」ルービンシュタインのノーザントラスト銀行であった。
このオクシデタル石油、「核ミサイル原料・密輸会社」アライド・ケミカルの経営者がアル・ゴア一族であり、現在の、オバマ政権の「環境保護政策」の責任者である。
核兵器原料のウランを使い原子力発電を推進するためには、「火力発電は地球温暖化の問題、環境破壊を引き起こす」と宣伝しなくては「ならない」。ゴアが環境保護の映画を作ったのは、自分が経営するオクシデンタル、アライド・ケミカル社のウラン販売促進のためであった。
このゴアの「密輸仲間」、ノーザントラスト銀行の経営者ルービンシュタインは名前をアメリカ風にルービンと改名し、その息子ロバート・ルービンは、ノーザントラスト銀行の経営者として、クリントン政権の財務長官となり、オバマ政権では金融問題の最高責任者の１人となる。
ロシア＝アメリカの密輸は、ウランだけを扱っていたのでは無かった。「敵国」ロシアの石油を密輸していたのが、ラファルジュというセメント会社・石油タンカー企業であった。このラファルジュの顧問弁護士が、オバマ政権の国務長官ヒラリー・クリントンである。
環境政策の責任者アル・ゴア、金融政策の責任者ロバート・ルービン、国務長官ヒラリー・クリントン、オバマ政権の重鎮が、核ミサイル原料の「密輸業者」で形成されている。
このヒラリーが顧問弁護士を務めるラファルジュの子会社が、日本の麻生太郎・元首相の経営する麻生セメントである。
麻生太郎＝吉田茂の、第二次世界大戦後の「日本政界の路線・レールを敷いた、中心人物」が、核ミサイル原料の密輸業者の「子分」である。
日本に原子力発電を「強引に推進させ」、福島の原子力発電所・事故を引き起こした、責任者が、このメンバーである。
ルービンの、ノーザントラスト銀行は後に、銀行ゴールドマン・サックスの子会社として、その傘下に入る。
オバマ大統領の大統領選挙資金を、最も多額に出資しているのが、このゴールドマン・サックスである。オバマ政権とは、ゴールドマン・サックス政権である。
アメリカの「命令に従う」、日本国家を支配している人脈が、この核ミサイル原料の「密売人組織」である。
日本が原子力発電を、「止める事が出来ない」、本当の理由は、ここにある。
「ボス＝アメリカの支配者」の経営する企業の、「商品を買え」と言う命令に、逆らう事が出来ない、「私達は奴隷です」という宣言が、日本の政財界の、「原子力発電は必要」という主張であり、日本人奴隷宣言である。
http://81.xmbs.jp/piroshigogo-228713-ch.php?guid=on
地球温暖化は嘘
人間は、エコという聞こえのいい言葉に踊らされ、騙され、ロボットのようにマスコミに操られている。国民はマスコミのパペット『操り人形』である。世界中で温暖化問題が取り上げられているが、大袈裟に世界でも一番エコ運動しているのは日本だけだと思います。
地球温暖化詐欺に騙されるな！
エコバック・マイはし・グリーン購入・CO2削減・リサイクル○○・ＩＳＯ・風力発電・省エネ・・・・・etcと溢れんばかりの省エネ環境ブームですが、結果、リサイクル運動や事業が成立し「CO2削減への取組が企業価値を高める好機・・・・・」という言葉まで飛び出し、これを逆手に取り、環境不安をビジネスに利用し始める人間まで出てきました。
中でも、１９８０年、科学雑誌『サイエンス』での「増大する大気二酸化炭素の気象への影響」に始まり、アメリカのゴア元副大統領の著書「不都合な真実」の出版・映画化は、「地球温暖化 二酸化炭素説」を決定的に普及させた。日本でもＴＶ番組「世界一受けたい授業」にアル・ゴア氏が出演し、「地球の危機」として解説するなどで行政もマスコミも全てが、温暖化は、二酸化炭素を排出した人災であるという方向に進もうとしています。
しかし、この温暖化説も最近では、アメリカのCO2排出権ビジネス利権・原子力発電利権批判が相次いでいます。中でも、イギリスの学校では、その非科学性が常識となり、この本（説）を信じないように、とし、学校での上映も禁止されました。いわゆる地球温暖化の原因は二酸化炭素ではない、ということです。そこには様々な利権が絡んでいるのです。
この地球温暖化が嘘だという根拠や証拠もちゃんとあります。
世界各国の主な気象研究所のﾃﾞｰﾀを拾ってみると､地球の気温はこの10年､上昇をしていません｡というより､実際には下降しているのだ！！かといって地球は広く､地域によって大きな差があるために､なかなか､科学的な数字そのものを体感できるわけではないので気付きにくい｡
たとえば大都市の居住者は､膨大なｴﾈﾙｷﾞｰを消費する町の熱の中で暮らしているので､気温の下降は余り実感できないでしょう｡けれど､考えるための材料の一つとして､主要研究所の観測ﾃﾞｰﾀが気温の下降傾向を示しているという事実だけは､頭に入れておいてください｡ この事実を日本のマスコミは、なぜ取り上げないのか？
それには温暖化やエコブームを餌にお金儲けしようと考えてる人間が存在するからです。現在の車の主流は、ほぼエコカーが主流になってきていています。このエコカーブームやマスコミのエセ報道、所謂、節約やエコブーム等の宣伝に釣られてプリウスや低燃費車が売れています。マスコミはスポンサーに都合が悪い報道をしないのは当たり前の話しである。
昨年11月に､英国のｲｰｽﾄ･ｱﾝｸﾞﾘｱ大学気候研究所ﾕﾆｯﾄのｺﾝﾋﾟｭｰﾀにﾊｯｶｰが侵入し､取研究者間でやり取りされた膨大なﾒｰﾙがﾈｯﾄに流出しました｡ﾒｰﾙは国連の気候変動に関する政府間ﾊﾟﾈﾙ(IPCC)の研究者らが書いたもので､その中にCO2と気候変動を因果関係で結び付けるために､数字に｢ﾄﾘｯｸ｣を使ったなどという内容のものがありました｡
IPCCの報告書で､人類は早急にCO2削減に向けて対策を立てる必要があるなどの警告を発する側に立つ研究者らのﾒｰﾙにも､同様の内容が散見されたことから､国際社会はこの件で議論が沸騰した｡欧米諸国では､この問題は議会で取り上げられた｡ﾒﾃﾞｨｱも｢ｸﾗｲﾒｰﾄｹﾞｰﾄ｣として大々的に伝え､IPCCの研究者たちが､温暖化は CO2が原因だと結論づけ､宣伝するために､科学をどこまで歪めたのかを検証した｡
興味深いのは日本の反応だった｡ ﾒﾃﾞｨｱの報道が非常に少ないのです｡古舘一郎氏のﾆｭｰｽ番組では､CO2問題について熱心であることから､膨大なﾒｰﾙの中にいったい何が書かれていたのかを､時間をかけて検証するのかと期待したが､何故か番組で取り上げたことは一度もない｡鳩山首相も､国連で25%のCO2削減を国際社会に向けて公約した立場から､本当に温暖化とCO2には因果関係があるのか否かを､もっと真剣に研究するべきである｡
しかし､日本のどこを見ても､流出ﾒｰﾙの検証をはじめ､CO2原因説に疑問を投げかけるまじめな議論は見当たりません｡CO2で極めて政治的な動きを展開してきたイギリスでさえも､CO2が温暖化の原因か否かを､疑い始めています。最先端技術を持つ､日本こそ､もっと温暖化について研究するべきだと思います｡
（Japanese412）さん
http://japanese412.blogspot.jp/2013/09/blog-post_11.html
温暖化は科学ではなく、制御のためのイルミナティの政治課題だ。
米航空宇宙局（NASA）が昨年8月27日（上部）と、先月15日（下）撮影した北極の衛星写真。今年の氷河面積が昨年より大幅に増えていることがわかる。
http://www.asyura2.com/09/nature4/msg/366.html
遂に出た！イルミナティの本音＞ 「地球から見れば、人間がいなくなるのが一番優しい」鳩山首相
投稿者 千早＠オーストラリア 日時 2010 年 1 月 14 日 20:43:17:
「地球から見れば、人間がいなくなるのが一番優しい」鳩山首相
2010.1.14 17:01
このニュースのトピックス：温暖化
http://sankei.jp.msn.com/politics/policy/100114/plc1001141701010-n1.htm
鳩山由紀夫首相は１４日、首相官邸で開かれた温室効果ガスの２５％削減に向けたイベントであいさつし、「地球から見れば、人間がいなくなるのが一番優しい自然に戻るんだという思いも分かる」と述べ、独特の世界観を披露した。
首相は「いま１日１００種類の命が失われている」と指摘し、生物多様性の重要性を強調。その上で「人間が存在しているからこそ、このような地球になっていることを謙虚に認めなければならない」「地球を襲っている人間という生物が犯している大きな誤りの１つが、地球の温暖化現象だ」と語った。
これまでも「国益も大事だが、地球益も大変大事だ」「日本列島は日本人だけのものじゃない」などと“友愛発言”を繰り返してきた首相。イベントでもその精神を強調したかったようだが、さすがに「その結論（人間がいなくなる）はとりたくない」との言葉を補うことは忘れなかった。