「5Gの電磁波は人間の生殖能力、脳、心臓機能に影響をもたらし、最終的には遺伝子(DNA)にも作用を与える」byマーティン・ポール博士(ワシントン州立大学名誉教授) - ユダヤ・イルミナティ・フリーメーソン
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「5Gの電磁波は人間の生殖能力、脳、心臓機能に影響をもたらし、最終的には遺伝子(DNA)にも作用を与える」byマーティン・ポール博士(ワシントン州立大学名誉教授)

「日本民族絶滅計画の存在を検証する」


“普通の方”なら仰天されるようなタイトルをつけたが(いつものことか(笑))、私がいつも警鐘を鳴らしている日本民族絶滅計画の存在についての検証してみようと思います。

「そんなもん存在してるわけねーだろ。アンタ頭おかしいのとちゃうの?」と宣うあなたに言っておきます。

「頭がおかしい(おかしくさせられている)のはあなたの方です」と。

結論から言うと、私はこの計画の存在を信じています。「彼ら」は「彼ら」の究極の目的である人口削減計画の中でも特に日本人を削減したいようです。
日本民族が本当のユダヤの末裔であることがその理由かもしれませんが(別にこの説が正しいと思っているわけではありません)、偽ユダヤである「彼ら」は本心では日本民族を恐れているのかもしれませんね。「彼ら」は日本民族を恐れるがゆえに日本民族を消し去りたいのではないのでしょうか。
前置きはこのぐらいにして、具体的な検証に入ります。
まずは、この記事を↓


https://www.tokyo-np.co.jp/article/world/list/201912/CK2019121602000224.html
フィリピン 電子たばこ禁止へ 大統領令
2019年12月16日 夕刊

 【マニラ=共同】フィリピンのドゥテルテ大統領=写真=は、電子たばこの使用と輸入を禁じる方針を表明した。「電子たばこは有害であり、政府には国民の健康を守る手だてを講じる権限がある」と述べ、公共の場での使用者を逮捕するよう当局に命じた。
 近く正式に大統領令を出す。ドゥテルテ氏は二〇一七年、国内全ての公共の場所で通常のたばこを吸うことを禁止しており、健康増進を理由に再び大なたを振るう。
 保健省によると、半年ほど電子たばこを使っていた十代の少女が十月、ひどい息切れを訴え、肺疾患と診断された。少女は通常のたばこも吸っていたが、保健省は電子たばこが関係する疾患の確認は初めてとしており、ドゥテルテ氏の判断に影響したもようだ。
 保健省によると、フィリピン国内には約百万人の電子たばこ使用者がいる。地元民放によると、電子たばこを支持する団体は、有害性は通常のたばこより95%少ないとする英国の調査結果を引き合いに、ドゥテルテ氏に再考を促した。





フィリピンの大統領は、どこかの島国の首相と違って国民の健康を守ることに責務を感じているようである。
「彼ら」に命じられるままに日本民族絶滅計画を喜々として推進しているどこかの島国の首相とは大違いである。
電子たばこに関する記事から抜粋する。



https://gendai.ismedia.jp/articles/-/55316
電子タバコと加熱式タバコを総称して、「新型タバコ」と呼ぶが、それにはいくつかの種類がある。
アメリカのフィリップ・モリス社が発売しているアイコスは、現在日本で最も大きなシェアを持っているが(約12%)、何と世界の9割が日本で発売されている。
つまり、世界約30か国で販売されているアイコスであるが、そのほとんどは日本での販売なのだ。
一方、本家のアメリカではどうかというと、何とアイコスは販売されていない。

アメリカ食品医薬品局(FDA)は、先ごろ、フィリップ・モリス社が主張した「アイコスは、通常のタバコ製品に比べ、タバコ関連の疾病リスクが低い」という主張を退け、アメリカ国内でのアイコスの販売を認めない決定をしたからだ。
したがって、アイコスは、これからも着々と日本人のみを相手に販売を続けるのだろう。アメリカのタバコ会社が出した製品が、アメリカでの販売を認めてもらえず、その代わりに日本で大儲けしているという何とも複雑な気分になる話である。
アイコスは、「加熱式タバコ」の代表である。
加熱式タバコとは、タバコ葉を加熱し、その蒸気を吸引するものである。タバコ葉を燃やしてその煙を吸う従来の紙巻きタバコと比べると、燃やさないのでタールが発生せず、より害が少ないと言われるが、タバコ葉を加熱するため当然ニコチンは含まれている。
また、煙や臭いは少ないと宣伝されているが、従来のタバコに比べて少ないというだけで、まったくなくなるわけではない。





なんとアメリカでさえ販売を認められていない製品が、
“こっそり”日本では販売されているのだ。
こういった“事実”をマスゴミが報道しないのは言うまでもありません。
ここにも日本民族絶滅計画の存在を感じます。
次に、抗がん剤の真実について見てみよう。
こちらのブログ記事から引用する。



(癌と食養 ☆★☆ 自然療法による癌治療 ~ Cancer Therapies by Naturopathy)さん
http://cancer-treatment-with-diet-cure.doorblog.jp/archives/48711065.html
● 抗がん剤についての事実を箇条書きで書いていきます

◆ 抗がん剤は効かない。
  抗がん剤は1割の癌、小児癌(小児急性白血病・悪性リンパ腫・小児癌)にしか効かない、
  と専門家も認めています。

日本の抗がん剤の半分は、アメリカでは非承認です。
  アメリカでは「経口抗がん剤」は『極めて危険な薬物』として認可されていません。
  そんな「効果がないもの」が、日本では平気に使用されています。


世界で最も売れている、使用されている抗がん剤は、
  第一次世界大戦でドイツが大量殺戮兵器として使用した化学兵器「マスタードガス」と同じ原料である
  「アルキル化剤」でできている。


◆ 人間は赤ちゃんから老人まですべての人が、1日に5000個の癌細胞が生まれている。
  なぜ、癌にならないのか?
  それは、免疫細胞の NK細胞が排除してくれているからです。
  NK細胞を増やす方法は「笑う」「幸せ」「前向きな気持ち」です。

◆ 1985年、「アメリカ国立がん研究所」デビィタ所長は、

   ● 癌の化学療法は無効、抗がん剤は効かない。
     癌細胞は反抗遺伝子(ADG)を変化させ、抗がん剤耐性をすぐに獲得する。

  とアメリカ議会で証言しています。

◆ 抗がん剤の「プラトシン(=シスプラチン)」の説明書は4ページあります。
  これのどこにも「臨床成績」も「有用データ」がないのです。
  この説明書はその記載が義務づけられているにも関わらず、
  「どれだけ有能か」「危険か」「効能」の説明が一切ありません。
  あるのは「本剤は使用追跡調査など副作用は発現頻度など明確となるような調査を実施していない」のみ。
  この「プラトシン(=シスプラチン)」は、巨大メーカー「ファイザー」の製品です。


1990年代から、海外の先進国では「代替医療」が主流なのです。
  しかし、日本だけが「三大治療(手術・抗がん剤・放射線)」一辺通り。

  諸国より20年遅れていると言われています。
  癌で死亡したのではなく、効果のない「三大治療(手術・抗がん剤・放射線)」の重大な副作用で虐殺された、
  ともまで、外国では言われている。

◆「癌商法」とも陰で言われている。
  儲けは、1年で20兆円。これは国の国防費の4倍である。
  「ペグイントロン」という抗がん剤の10㏄ ⇒ 33億、1g ⇒ 数百万円、0.1g ⇒ 7万円。

◆ 抗がん剤がたくさん使われて喜ぶ人は? それは「製薬会社」です。
  そして「厚生省」の天下り先として一番行かれる先は「製薬会社」です。
  だから、いつまでも「効果の無い抗がん剤」が癌治療の最前線にいる理由です。

◆ 癌患者の一番の死因は「インフルエンザ」や「カンジダ菌感染」などの感染症です。
  普通の健康な人なら、死ぬまでには至りませんよね。
  なぜ、癌患者は死ぬのか?
  それは、免疫が極端に低下してしまい、少しのウイルスでも致命的になるからです。
  8割の癌患者は、癌が原因で死んでいるのではなく、感染症で亡くなっています。

乳癌の8割の患者に使用されている抗がん剤の「シクロホスファミド」は、
  第一次世界大戦でドイツが開発した化学兵器の「窒素マスタードガス剤(ナイトロジェンマスタード)」が起源です。
  この「窒素マスタードガス剤(ナイトロジェンマスタード)」は、
  1923年に「サリン」「VXガス」に並ぶ第一次化学兵器として使用禁止にされていました。
  しかし、戦後に密かに抗がん剤に化けた。これは、大量破壊兵器の原爆が原発に化けたのと同じです。



 最後に、ある日本の医師が言っている。

   ● 検診で見つかる癌はすべて良性です。

 と証言。

 癌宣告に打ちひしがれた人に、癌マフィアは史上最強の「発癌性物質」を投与して、本物の癌に仕立てます。

 癌患者が増えれば、売り上げも上がる。
 効果がない抗がん剤治療すれば、それだけ利益も増えるということです。

 年間37万人の癌患者が死んでいるが、そのうちの8割の28万人が毒殺されています。






海外先進国では主流でない「三大治療(手術・抗がん剤・放射線)」が、
日本でだけは“主流”として使用されている。
これまたマスゴミが報道しないのは言うまでもありません。
ここにも日本民族絶滅計画の存在を感じさせられる。
次に、電磁波(5G)を見てみます。



https://biz-journal.jp/2019/11/post_126809.html
2019.11.10
5G、重大な健康被害示す研究相次ぐ…世界で導入禁止の動き、日本では議論すら封印

次世代通信規格「5G」を日本でも導入するというが、心配の種が尽きない。2020年春からの本格導入を目指し、総務省はNTTドコモ、KDDI(au)、ソフトバンク、楽天モバイルへ電波(周波数帯)を割り当てた。今年4月以降、日本各地で基地局の設置が進んでいる。
 メディアでの報道も加熱しており、現行の4Gと比べ、「通信速度や容量が100倍以上になる」といったメリットが強調されることが多い。たとえば、「スマートフォンに2時間の映画をたった3秒でダウンロードできるようになる」といった具合だ。はたまた、将来的には自動車の自動運転や医師による遠隔診断や手術にも応用できるとのこと。
 とはいえ、現行モデルのスマホでは5Gサービスは利用できない。新たな端末を購入する必要もあるし、データ量が増えるので通信料金も上がるだろう。通信機器メーカーや通信業者にとってはおいしい話に違いない。
 しかし、日本では5Gが人体に及ぼす健康被害の危険性が無視されているのが気がかりだ。年4月2日、ベルギーの首都ブリュッセルでは5Gの実験、導入を禁止する措置が発表され、ほかの欧州諸国でも追随する動きが出始めており、イタリア政府はすでに5Gの使用を制限する裁判所の決定を告知しているほどである。
 実は、それ以外にも欧米諸国では5Gに対する規制を強化する動きが加速している。不思議なほど、日本ではまったくといっていいほど報道されない。海外では、ベルギーやイタリア以外にも、スイスのボード市やアメリカのサンフランシスコ市にて同様の決定が相次いでなされている。日本だけが能天気にしていて大丈夫なのか。そもそも欧米諸国が5Gを警戒しているのは、なぜなのか。その理由を検証する必要があるだろう。
 答えは簡単で、5Gの基地局からスマホに送信される電磁波が人体に悪影響を与えることが各国の医療関係者の研究によって次々に明らかになってきたからだ。5Gにともなって発生する電磁波は「新たな環境と人体に対する汚染」との受け止め方が広がりつつあることは、日本にとっても他人事ではないはずだ。
 2019年から2020年にかけて、5G用の衛星がアメリカと中国を中心に2万基以上も打ち上げられる予定である。現在軌道上を周回する通信衛星の数が10倍以上に増えることになる。そして地上には200メートルおきに基地局が設置される。そうした膨大な数の基地局から出される電磁波はスマホを通じて利用者の肉体に接触、侵入し、健康被害をもたらす可能性が指摘されているのである。

https://biz-journal.jp/2019/11/post_126809_3.html
また、5Gが発するミリメーター波(MMW)も懸念材料になっている。なぜなら、この種のMMWはアメリカの国防総省が開発したもので、空港での危険物監視モニターに使われているのみならず、暴徒の鎮圧に際しても警察が使っている電子銃(ADS)そのものであるからだ。要は、5Gは武器としてもともと開発が始まった技術なのである。実は、WiFiも同様で、その起源は1950年代にさかのぼる。秘密裡に開発が始まった電磁波兵器に欠かせないのがWiFiであった。
 そうした背景もあるせいか、通信機器や電波がもたらす危険性について、ヨーロッパでもアメリカでもさまざまな検証や研究が繰り返されている。当たり前といえば、当たり前のことである。現実に、5Gが原因と思われる健康被害も発生していれば、医学関係者の間でも「無視できない」との見方が広がっていることは周知の事実にほかならない。
 残念ながら、日本ではこうした視点からの研究も対策もまったくといっていいほど講じられていない。「後の祭り」にならないことを祈るばかりだ。便利さだけを売り込むのではなく、それに伴うリスクをきちんと開示することが求められる。
 そこで今回は、欧米の研究者の間で進められている5Gの健康への影響に関する調査の一部を紹介してみたい。日本での議論の呼び水になれば幸いである。
「誘導性の電磁波兵器」
 まずはイスラエルのアリエル大学で物理学を教えるベン・イシャイ博士による、5Gが人体の発汗作用に及ぼす影響に関する実験である。それによれば、「5Gネットワークが使用する周波数は我々の人体内の汗が流れる管に徐々にではあるが破壊的な影響を与える」とのこと。人間の皮膚や人体内の臓器にも悪影響を及ぼすことは避けられないだろう。汗が皮膚を通じて流れ出る管はらせん状になっているが、5Gの発する75から100GHzの周波数はこうした管に影響をもたらすため、発汗作用が異常をきたし、ストレス解消のための発汗作用が機能しなくなる恐れが出てくるというわけだ。
 より注目すべき研究は、ワシントン州立大学の名誉教授で生化学の専門家マーティン・ポール博士による「5Gのもたらす電磁波が人体に及ぼす影響」に関するものである。無線放射線や電磁波の専門家でもある同博士によれば、「5Gの電磁波は人間の生殖能力、脳、心臓機能に影響をもたらし、最終的には遺伝子(DNA)にも作用を与える」とのこと。
 同博士の実験によると、妊娠中の牛が電磁波を発する基地局の近くにいると、生まれた子牛が白内障に罹る可能性が高くなることが判明した。253頭の子牛のうち、32%に当たる79頭が白内障に罹患。基地局からの距離にも影響はあるのだが、100メートルから199メートルの範囲内にいたメス牛から生まれた子牛には、それ以上の距離にいた場合よりも高い確率で重度の白内障が見つかったという。
 もともと5Gは、アメリカ国防総省が冷戦時代に旧ソ連との電子戦争を想定して開発したもので、いわば「誘導性の電磁波兵器」なのである。自立型の装甲車を走らせる際に必要とされる電磁波用のレンズとして開発が進められ、その意味では通信用ではなく、あくまで兵器としての使用を前提としたものであった。

 当然、非殺傷兵器としても応用が期待されていた。警察が暴徒化したデモ参加者や群衆を排除する目的で開発されたもので、ミリ単位の電磁波を発する。照射されても死に至ることはないが、照射された瞬間には火炎に包まれたような衝撃を受けることになる。こうした電磁波を恒常的に浴びていると、人体は突然変異を起こす可能性が高まる。現時点では起きないにしても、次世代になってから細胞内に異常が見られるようになり、最終的に突然変異に見舞われることになるとの指摘もあるほどだ。
 加えて、発がん性の恐れも指摘されている。世界保健機関(WHO)では携帯電話用の電波塔の発する電波は、発がん性のレベルは「2b」としている。しかし、研究者のなかには5Gの電磁波は発がん性のレベルは「1」と、もっとも高いリスクがあると判定しているケースもある。問題は、現在広く普及している2G、3G、4Gの使用している電磁波でも脳への悪影響は確認されているわけで、今後5Gがどのような健康被害をもたらすものか、早急な調査と研究が必要とされるということは論をまたないはずだ。
 従来の4Gと比較すれば、5Gの電波の浸透力は格段に強化されることになる。その結果、外部から発せられる電磁波は簡単に住居やビルの壁をすり抜けるため、頑丈な防御壁でもないかぎり、我々は知らない間に1日24時間、人体をむしばむ電磁波を被爆することになりかねない。レンガやコンクリートの壁などは防御の役目を果たさないといわれる。
ロイズ社が驚くべき報告書
 国際機関でも5Gの危険性については対策を求める声が出始めている。国連職員であったクレア・エドワーズさんによれば、「過去20年間で地球上から昆虫の80%が死滅した。もし5Gが本格稼働すれば100%が死に絶えるだろう。昆虫の次は動物、そして人間も同じ運命をたどる」という。彼女は在職中に国連のアントニオ・グレーテス事務総長に繰り返し進言をしたという。しかし、巨大な組織は簡単には動かない。そのため、彼女は職を辞し、民間の立場で5Gのリスクについて講演をし、一般市民に警鐘を鳴らす道を選び、各地で啓蒙活動に取り組んでいる。
 前述の通り、アメリカも中国も5Gの普及と覇権を賭けて通信衛星の打ち上げに余念がない。500万ワットの電磁波が地上の基地局目がけて降り注ぎ、地上の動物や人間にも容赦なく降り注ぐことにもなるだろう。
 そのような宇宙空間から大量に降り注ぐ電磁波が人体に影響をもたらさないわけがない。ここで思い起こされるのはアスベストやヒ素公害である。今でこそ、アスベスト訴訟を通じて人体への発がん作用など悪影響が認知されるようになったが、当初、建築に使われ始めた頃には「人体には無害」と説明されていた。
 2010年、英国の保険会社ロイズ社が驚くべき報告書をまとめた。それは無線通信技術とアスベストを比較したもの。すでに今から9年も前に出されたものだが、さすが世界最大の保険会社である。同社のリスク分析チームは5Gのもたらす危険性について当時から注目していたというわけだ。その結果、ロイズは大手の通信事業会社から5G導入に関連する保険の引き受けを要請されたのだが、すべて拒否したのである。5Gのもたらす健康被害額が膨大になり、とても保険事業としては採算が合わないとの判断が下されたのである。実に冷静な対応であったと思われる。
 とはいえ、日本でも世界各地でも5Gの普及に向けての基地局の整備は着々と進んでいる。また来年になれば、スマホの買い替えも一気に進むに違いない。しかし、5Gの電磁波が人体や自然環境に及ぼす影響については、残念ながら日本においてはまったく問題視されていない。
 今もなお子供から大人までスマホ中毒症に陥っている日本人だが、健康や命を犠牲にしてまで大容量、超高速の通信サービスが本当に必要かどうか、改めて立ち止まって熟考する時ではないだろうか。

(文=浜田和幸/国際政治経済学者)
●浜田和幸
国際政治経済学者。前参議院議員、元総務大臣・外務大臣政務官。2020東京オリンピック招致委員。米ジョージ・ワシントン大学政治学博士。






規制を強化する動きが加速している5Gが、日本ではまったく報道されていません。
ここに述べたことだけでも、日本人だけが何も知らされていないことに気づくでしょう。
何故に日本人にだけこのような重要なことが知らされてないのでしょうか?
その回答を日本民族絶滅計画の存在以外に見出すことは、私にはできません。
逆に言うと、日本民族絶滅計画の存在を理解することで、
様々な不可解な事象の本当の目的が見えてくるのです。
以下の出来事も日本民族絶滅計画の存在を基に起こされたものでしょう。

八百長戦争で日本人の多くが殺されたこと。
原爆を落とされた(もしくは地上起爆させられた)国が日本だけであるということ。
阪神大震災や東日本大震災が日本で起こされたこと。

すべては日本民族絶滅計画の存在を理解していれば理解できることばかりなのです。
この極悪計画を止めさせるためには、
まずはこの計画が存在していることを知ることから始めなければなりません。
計画の存在さえ知らなければ、いつまでたっても奴らの思いのままなのです。
これまで何回もブログで書いてきたように、
これらの計画が「彼ら」の指示のもとに売国奴集団であるチーム・イルミナティによって「推進」されていることは言うまでもありません。
この計画が日本で開始されたのは厳密にいえばザビエル来襲からでしょうが、
本格的に実行に移されたのは八百長明治維新からであることを理解してください。
八百長明治維新から現代にいたるまで日本民族絶滅計画が行われていることは、
一つの家系を記すだけで証明されてしまいます。

大久保 利通→牧野伸顕→吉田茂→アホウという家系によって。
先祖代々売国行為を続けてきた恐るべき家系によって。

アホウが水道民営化詐欺を推進している理由がこの家系にあることを理解してください。
水道民営化詐欺が宮城県民だけでなく日本民族全体の問題であることを理解してください。




https://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201912/20191214_11010.html
2019年12月14日土曜日
水道民営化の条例改正案 宮城県議会委員会で可決、17日の本会議で成立へ

宮城県議会建設企業委員会は13日、県が水道3事業を民間に一括して委ねる「みやぎ型管理運営方式」の導入を可能にする条例改正案を賛成多数で可決した。17日の本会議でも可決される見通し。
 委員長を除く9人のうち、与党会派「自民党・県民会議」と公明党県議団の5人が賛成した。野党会派「みやぎ県民の声」と共産党県議団、社民党県議団の4人が反対した。
 委員会では野党議員が、本会議の委員長報告に関して意見を述べることができる「少数意見の留保」を発議し、認められた。
 仙台市の市民団体が、条例改正案の採決を見送って継続審議とするよう求めた請願は不採択となった。
 条例改正案は17日の本会議で、自民、公明など与党会派の賛成多数で可決される見通し。みやぎ県民の声は会派内の賛否が割れ、自主投票とする方針だ。
 県は11月定例会閉会後、みやぎ型方式の方向性を示す実施方針を公表し、2020年3月に事業者公募を始める。21年6月か9月の県議会定例会で運営権設定の議決を得て、22年4月の導入を目指す。





皆さん、日本民族絶滅計画が存在していることをご理解いただきましたでしょうか?
まさか「まだ分からない」なんて寝ぼけたことを宣う方はおられませんよね。
これでも「日本民族絶滅計画なんて存在してない」と主張されるのであれば、ここで述べた「事実」が発生している理由が何であるのかを具体的に示してもらえますでしょうか。
「偶然や」というのだけは勘弁してくださいね(苦笑)
というわけで、日本民族絶滅計画の存在の検証を終わりたいと思います。




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