過去の戦争の偽装に気づかなければ、同じ事が繰り返される! - 戦争

嘘八百のこの世界

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ソウルマンの娘のマロンです。お散歩大好きです。 

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過去の戦争の偽装に気づかなければ、同じ事が繰り返される!

「地震→国民弾圧法制定→戦争、イルミナティが引き起こす第三次世界大戦へのシナリオ」



http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20131129-00000001-rcdc-cn
日中が開戦すれば、勝敗に関係なく得をするのは日本―中国ネットユーザー
2013年11月28日、中華網は、「日中が開戦すれば勝ち負けにかかわらず、得をするのは日本だ」とするネットユーザーの声を掲載した。以下はその概要。
日中戦争には、「中国の勝利」、「日本の勝利」、「引き分け」の3つの結果がある。中国が勝とうとすれば、必ず必要なのが米国に勝てるという自信だ。それがない限り、中国は自ら仕掛けることはない。中国が勝てば、中国はそのまま繁栄の道を進むことになり、中国に向けられる世界の目も変わるだろう。米国は衰退し、日本は中国に従うようになる。

http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2013&d=1117&f=national_1117_034.shtml
【中国BBS】もしもわが国が日本に核兵器を使用したら?
中国国内では、尖閣諸島(中国名:釣魚島)をめぐる問題で日本との戦争は不可避と考える人も多い。スレ主は「もしもわが国が核兵器を使用したら、世界はどう変わるのか」と質問を投げかけた。
  ネットユーザーから寄せられた意見で比較的多かったのは、「世界中の国から非難される」というものだが、至極当然な意見だ。また、「第三次世界大戦が起きる」、「核戦争になって人類が滅びる」などの悲観的な見方も少なくなかった。
  しかし、中国が核を使用したところで別に何ともない、と考えるユーザーも多く、むしろ「世界各国からの敬慕を受ける」という主張まであった。反日感情が強い中国では、「日本は世界から嫌われている」という誤った認識が広まっているためと思われるが、中国では“敬意”を勝ち取る方法というのは、このような方法しかないのだろうか。


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20131124-00000014-xinhua-cn&pos=1
日本に勝算なし...日中の軍事衝突、「人民解放軍が自衛隊を圧倒」―カナダメディア
カナダメディアは日中が軍事上で対峙した場合、中国の人民解放軍が日本の自衛隊を圧倒するだろうと報道した。11月23日、青島日報が伝えた。
カナダの防衛関係メディアは、過去10年で日本の海上自衛隊に比べて、中国海軍の軍備増強速度が明らかに速く、最先端の戦艦30隻以上を保有しているほか、空母も加わり、中国の大型戦艦の総トン数は日本の海上自衛隊に匹敵しているかそれ以上だろうと分析した。また、解放軍の潜水艦部隊の実力は高く、日本海上自衛隊の「東南アジア最強」時代は過ぎ去ったと断定した。


(管理人)
短期間で「彼ら」の極悪計画をけっこう暴いてきたと思いますので、そろそろ“普通のブログ”にしようと思っている私ですが、黙ってられない社会状況の為、書けるうちに書いておきます。
「自民党」と「666のみんなの党」と「異神の怪」のイルミナティ・タッグチームによって特定秘密保護法を成立させようとしている危機的な社会状況だが、ここで歴史の勉強が必要である。
関東大震災が発生したのが1923年である。そして治安維持法が1925年に制定された。そして日本は軍国主義一色となり、太平洋戦争に突入し、原爆を投下されたのである。
今まで私のブログを見てくれていた方は、私が何を言わんとしているかが既に理解できているだろう・・・。
はい!東日本大震災が発生して2年後の今、平成の治安維持法と言われている特定秘密保護法が制定されてしまったら何が起きるのでしょう?
「彼ら」が支配するマスゴミは何も日本だけではありません。世界中のマスゴミが日本と中国を戦争させようとしています。尖閣諸島がどうとか、そんな低レベルの話に騙されてはいけないのです。海上戦で日本が有利とか中国が有利とか言ってる場合ではないのです。太平洋戦争の頃とは違って、中国に核攻撃されたら日本は一瞬で滅びます。
アメリカが日本を助けてくれるなんて思っていたらとんでもないことです。日本に人工地震を仕掛けた上に、“友達作戦と偽装して、日本を救助したとのたまっている自作自演国家”が日本を助けるわけがないことぐらい容易に理解できるでしょう。
そもそも国家間の対立などというものは、「彼ら」の作った芝居なのです。「彼ら」は国家ではありません。アメリカも、中国も、日本も、国家の支配層を支配しているのは、「彼ら・イルミナティ」なのです。
これまで何回も言ってきましたが、共産主義も「彼ら」が創り出した人民支配手段の一つなのです。
「右」も「左」も彼らが創り出した演出に過ぎません。
学校教育やテレビ・新聞による嘘の歴史に洗脳され続けていると、「彼ら」が同じ手段を使用して戦争に突入しても、核兵器で死んでしまっても、誰に自分が殺されたのか、自分が死んでしまった理由さえ気づかないで死んでいくのです。
後に生き残った人間は、「第三次世界大戦」と呼ぶようになるでしょう。八百長戦争を演出しているのは、昔も今も「彼ら・イルミナティ」です。
本当にヤバイ状況です。同じ過ちを繰り返してはいけません。賢くなって下さい




http://www.himituho.com/
(STOP!秘密保護法)さんより
稀代の悪法を絶対許さない!いま行動を!
与党の暴挙をとめ、「秘密保護法」を廃案にするために国会前でさまざまな行動を予定しています。実行委員会では、以下の行動を呼びかけます。ぜひ集まって国会に民意を届けましょう。
●12月2日(月)国会前キャンドル行動 18時〜19時半(衆院第二議員会館前)
●12月4日(水)国会ヒューマンチェーン 12時〜13時半(衆院第二議員会館前)
●12月6日(金)「秘密保護法」廃案へ!12.6大集会
18時半 日比谷野外音楽堂
「特定秘密保護法案」の廃案まで、あと一歩です。
 10月25日に国会に提出された法案は、そのあまりにも危険な本質が知られるに連れ、各方面から反対の声がどんどん上がり続けています。
 今、全国の大半の新聞が社説で廃案を求めており、法曹界、言論人に加え宗教界、演劇人など、続々と反対声明が発せられています。安全保障と情報の権利に関する国際基準から大きく逸脱しているとして、海外からも非難ごうごうです。ニューヨークタイムズなどのメディア、日本外国特派員協会、国連専門家、人権NGOが日本政府を厳しく批判しています。
 この法律ができたら、ジャーナリスト、市民運動はもとより、国会議員も処罰の対象となり、裁判も秘密のまま行われます。官僚は情報をいくらでも闇に葬ることができます。情報にかかわる人は周辺も含めて監視され続けます。この国は、国会も司法も手が出せない、官僚独裁の監視国家になってしまうのです。 政府・与党は密室協議を重ねて、みんなの党、日本維新の会と修正合意しましたが、内容はよりひどくなり、国会での大臣答弁は二転三転するばかり。それでも政府・与党は強行採決を狙っています。
 圧倒的多数の市民の声を「廃案!」の一点に結集させ、稀代の悪法「秘密保護法案をつぶすために、再び政府と国会に私たちの声をぶつけましょう!
 日時 12月6日(金)午後6時半
     7時15分 デモ出発 
 (6時〜6時半=プレトーク)
 場所 日比谷野音
 主催 「秘密保護法」廃案へ!実行委員会


http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-2501.html
(カレイドスコープ)さんより
秘密保護法の先に広がる風景は「貧困軍事大国・日本」
安倍晋三と、彼を取り巻く閣僚たちが、絶望的に頭が悪いのは隠すことができません。
彼の才能は、民主主義を守ることではなく、「笑顔で人を騙し続ける」ことに発揮されるばかりです。

この法律が内包している恐ろしさとは、政治家、官僚がこれを究極的に悪用した場合、国民に一切を知らせず、気がついたら赤紙(戦争へ駆り出される召集令状)が舞い込んできた、などということが本当に起こることです。

国民は、不吉な狂人・安倍晋三が、秘密裏に着々と戦争の準備を整えている過程については一切知らされず、また、それに気がついたネットジャーナリストやフリーランスのジャーナリストたちが知らせようとして、記事をサーバーにアップしたとたん、逮捕されるということです。

それどころか、そうした情報を入手しようと、いわゆる「嗅ぎまわる」だけで、「未遂」となり、これも逮捕・処罰の対象となることです。

ですから、国民が知ることができるのは、「そうなった」時であり、これは見方によっては北朝鮮以上の超独裁国家になるのです。

一般に、私たちの生活に関係がもっとも深いのは、警察です。
自公案では、国家公安委員会、公安調査庁長官が「秘密指定」の権限を持たされています。
「外交、防衛」だけにしぼった秘密保護法案だから、一般国民にとっては無関係だと騙しつつ、全国民を監視対象にするものであることは明らかです。


http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-2488.html
秘密保護法は、アメリカの3つの言論封鎖のための法律を併せたもの

秘密保護法案は、ある意味ではTPPより衝撃が大きいでしょう。
真の暗闇とは、どういうことなのか、大マスコミも少しずつ分かってきたのでしょう。
今は午後6時の闇です。

日本も、アメリカと、まったく同じ道をたどろうとしているのです。

秘密保護法によって闇のベールがかぶせられてしまうのは、何も原発・放射能関連情報だけではありません。
北朝鮮による拉致問題も封印してしまおうとしています。

安倍晋三は、衆院選前こう繰り返してしました。
「拉致問題は自分の任期中に解決する」。

「日弁連が遺伝子組み換え食品の輸入が特定秘密になる恐れがあることを懸念」。
当然でしょう。
そのために減反政策を中止して、大規模農家にリストラしようというのだから。
「農産物5品目」など、最初から嘘だったのです。

TPPは、集団的自衛権の行使に際して、アメリカの軍事力の傘の下に入るための「供物」なのです。

秘密保護法案が成立してしまえば、100%確実に言うことができるのは、徴兵制なのか、あるいは別のシステムなのかははきっりしていないものの、いずれ日本人は、日本の国益とは何の関係もない戦争に巻き込まれていくということです。石破と小野寺、額賀、安倍は、プラモデルを造るときの目つきで演技しながら快適な官邸で報告を受けるのでしょう。

秘密保護法が成立すれば、憲法96条の改正や、憲法解釈を変えることによって憲法9条をこっそり変えてしまおうとしなくても良くなるのです。すべて「安全保障上の秘密」にしてしまえば何でもできます。

生涯、ペテン師として人生の幕を閉じる小泉純一郎が、唐突に「脱原発」を言い出したのも、この秘密保護法案を成立させてしまうために、国民の視線をもう一度脱原発に集めようとしてのです。
なぜなら、彼にとって致命的になるのは、福島第一原発の安全装置を取り外させたこと、そして、多度津の原発耐震実験設備を強引にスクラップにしてしまったことを、ほじくり返されたくないからです。

そして、もうひとつは、ブッシュとの密約であった福島に核の最終処理場を造るということ。
小泉純一郎は、原発を再稼動させるために核の最終処理場を国内に造らせる世論を形成するために、突如、現れたのです。

彼の「脱原発宣言」は、いわば人寄せのためのキャッチフレーズすぎないのです。

集団的自衛権の行使、核の最終処理場の建設、憲法改正…これらの一部は秘密指定されるでしょう。
そして、気がついたら、全国の原発が次々と再稼働されているはずです。

安倍と自民党の人々は知能が低いのですか。絶望的にそうです。
いえいえ、その上、ものごとの判断力を失っています。

秘密保護法のもう一つの目的。それは多国籍企業の人口削減に門を開くことです。
表示なしの遺伝子組み換え食品を日本の国民にどんどん食べさせようとしているのです。

そのためには、どうしてもオールターナティブと言われる自由メディアを蹴散らす必要があります。


麻生太郎が、国民に知らせずCSISの記者発表会で、突然、「日本のすべての公営水道を民営化する」と宣言したのも、国連のアジェンダ21に沿ったものです。つまり、人口調節の流れから出てきたものです。

この時点から、麻生は「ヒトラーに学んだとおり」に、こっそりと実行していたのです。






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