先生、間違ってますよ。明治から現在までの“本当の日本の歴史”は、これこれこういうことなんですよ - ケムトレイル・HAARP・気象操作・人工地震

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先生、間違ってますよ。明治から現在までの“本当の日本の歴史”は、これこれこういうことなんですよ

「シェールガス~メタンハイドレート~ちきゅう~日本郵船~三菱~安倍を結ぶ、1本の“黒い線”を追う」



先日いただいたコメントをきっかけに少し調べてみると、「「シェールガス~メタンハイドレート~ちきゅう~日本郵船~三菱~安倍」と、1本の“黒い線”で繋がっているのでは?」「そしてこれらは、原発詐欺、シェールガス詐欺、地球温暖化詐欺、人工地震、八百長戦争に関係しているのでは?」と感じ、記事にすることにした。
個別にウィキより見てみる。



シェールガス(英語: shale gas、頁岩気)は、頁岩(シェール)層から採取される天然ガス(天然気)。従来のガス田ではない場所から生産されることから、非在来型[1]天然ガス資源と呼ばれる。
アメリカ合衆国では1990年代から新しい天然ガス資源として重要視されるようになった。また、カナダ、ヨーロッパ、アジア、オーストラリアの潜在的シェールガス資源も注目され、2020年までに北米の天然ガス生産量のおよそ半分はシェールガスになると予想する研究者もいる[2]。 別の研究者は、シェールガス開発により世界のエネルギー供給量が大きく拡大すると予想している[3]。ライス大学ベーカー研究所の研究では、アメリカとカナダにおけるシェールガスの生産量の増加によってロシアとペルシャ湾岸諸国からヨーロッパ各国へのガス輸出価格が抑制されると結論付けた[4]。2009年の米中シェールガス・イニシアティブにおいてアメリカのオバマ大統領は、シェールガス開発は温室効果ガス排出量を減らすことができるとの見解を示した[5]。しかしその後シェールガスの温室効果ガス排出量が、従来の天然ガスや石油よりも大きくなるとの指摘が学会から上がるようになった[6]。
シェールガスを含む頁岩は、泥岩の一種で硬く薄片状にはがれる性質をもち、粒子が細かく流体を通す隙間がほとんどないので、自然の状態では天然ガスの商用資源とはなりえない。また、貯留層が砂岩である在来型の天然ガスと異なり、泥岩に貯留することから、コールベッドメタン (CBM)、タイトガスサンド、メタンハイドレートとともに非在来型の天然ガス資源のひとつとされている。シェールガスの埋蔵エリアを資源プレイ[# 1]と呼ぶこともある[7]。資源プレイでは、ガスが発見されなかった場合の地理学的なリスクは低いが、ガスが発見され商用に成功した場合の期待利益も同様に低い。
頁岩は浸透率が低いので、商用量のガスを生産するためには人工的にガス採取用のフラクチャー(割れ目)をつくる必要がある。過去、シェールガスは頁岩層に自然にできた割れ目から採取されていたが、2000年代に入ってから水圧破砕法によって坑井に人工的に大きな割れ目をつくってガスを採取する技術が確立し、更に頁岩層に接している坑井の表面積を最大にするために水平坑井掘削技術(英語版)という技法で10,000フィート (3,000 m)もの長さの横穴を掘ることが可能となった。これらの技術進歩の結果シェールガス生産量が飛躍的に増加し、シェールガスブーム、シェールガス革命などと呼ばれるようになった。
商業的数量のガスをもつシェール層は通常有機物に富んでおり(0.5 % から 25 %)[8]、石油根源岩でもある。
2012年4月26日、朝日新聞の報道によればアメリカ地質調査所は米国中部でM3以上の地震の年間の回数が10年前に比較し約6倍になっているとしている。また2011年にはコロラド州とオクラホマ州でM5の観測史上の最大級の地震も記録された。メンフィス大学(英語版)地震研究情報センター[64]の研究者は採掘後に戻し注入された水によって断層が滑り易くなっていると考えている[65][66]。



次に水圧破砕法を見てみる。

水圧破砕法(すいあつはさいほう、英語: Hydraulic fracturing)は、地下の岩体に超高圧の水を注入して亀裂を生じさせる手法である。高温岩体地熱発電や、シェールガス・タイトオイル(シェールオイル)の採取に用いられている[1]。
天然ガスや石油の掘削の際は、特殊な砂粒(プロパント proppant)や、酸・防腐剤・ゲル化剤・摩擦低減剤などの化学物質を添加した水が使われており、フラクチャリング流体(fracturing fluid)またはフラッキング水(fracking water)とよばれる[2]。
化学物質による地下水の汚染、大量の水使用による地域の水不足の可能性、排水の地下圧入による地震発生の危険性といった問題点が指摘されている[3]。



次にメタンハイドレートを見てみる。

メタンハイドレート(英: methane hydrate)とは、低温かつ高圧の条件下でメタン分子が水分子に囲まれた、網状の結晶構造をもつ包接水和物の固体である[1]。およその比重は0.9 g/cm3であり、堆積物に固着して海底に大量に埋蔵されている[2]。メタンは、石油や石炭に比べ燃焼時の二酸化炭素排出量がおよそ半分であるため、地球温暖化対策としても有効な新エネルギー源であるとされる(天然ガスも参照。)が、メタンハイドレートについては現時点では商業化されていない。化石燃料の一種であるため、再生可能エネルギーには含まれない。

メタンハイドレートは大陸周辺の海底に分布しており、大陸から遠く離れた海洋の深部に有意な発見はない。それら分布領域における表層堆積物の特徴は、長い運搬過程を経た粒度の小さい砕屑物や鉱物粒子、火山灰などの他に有機物や有孔虫などの生物遺骸が含まれる海底泥質堆積物である。その海底面(表層)では生物活動による土壌が作られ、土壌の上に新たな堆積物が積み重なり海水の比率が減少するとともに堆積物の続成作用が働く環境となる。堆積作用により表層から埋没後しばらくは硫酸還元菌(例えば Archaeoglobus、Desulforudis など)の活動が続き、この活動している地層を硫酸還元帯という。活動時間が長い深部になるほど炭素同位体比(12C : 13C)は大きい値を示す。硫酸塩の枯渇などにより硫酸還元菌の活動が終わると、メタン生成菌の活動が活発になり、メタンと炭酸水素イオンが生成される。ここでは地層深部の圧密作用を受けメタンや炭酸水素イオンを含む水が上層へ移動し、一定の条件下で水分子のかご構造にメタンが入り込みメタンハイドレートとして蓄積される。このメタン醗酵が発生する層では 13C が炭酸水素イオンに濃縮されるため、メタンの炭素同位体比は軽く(13C が少なく)なる[5]。例えば、地球深部探査船「ちきゅう」が南海トラフ海域で採集したボーリングコア・サンプルの分析では、メタン生成菌由来であるとされている[6]。

2008年現在、日本近海は世界有数のメタンハイドレート埋蔵量を持つとされる。本州、四国、九州といった西日本地方の南側の南海トラフ[10]に最大の推定埋蔵域を持ち、北海道周辺と新潟県沖[3]、南西諸島沖にも存在する[10]。また、日本海側には海底表面に純度が高く塊の状態で存在していることが独立総合研究所[12]、石油天然ガス・金属鉱物資源機構、海洋研究開発機構などの調査よりわかっている。なお、新潟、秋田、京都など日本海沿岸の10府県による「海洋エネルギー資源開発促進日本海連合」は、「日本海側では、一部の地域における学術的な調査の実施にとどまり、開発に向けた本格的な調査・産出試験が実施されていない」として、日本海のメタンハイドレートの開発に向け、経済産業省資源エネルギー庁に予算の確保を要請しており[13]、海洋基本法に合わせて海洋政策の指針とする2013年度「海洋基本計画」では2018年度の商業化と2023年度以降の民間企業主導による商業化を目途として日本海側も調査する方針を示しており[14]、日本海側における表層型の調査を行った結果、新潟県上越沖と能登半島沖だけでメタンハイドレートを含んでいるとみられる特殊な地形をした有望な地点が広範囲に渡り225ヵ所見つかったことが2013年8月に経済産業省により発表され[15][16]、経済産業省資源エネルギー庁が2014年度に採掘調査を計画していることが発表された[17][18]。

メタンハイドレートの探索に関しては、超音波等を用いた反射法地震探査により海底擬似反射面(BSR)を捉えることが主流な手法であるが[28]、BSR以外に上越沖のような背斜構造やプレート境界、メタンシープ・メタンプルームを手がかりにする方法も提案されている[29]。

日本近海で初期に日本政府(メタンハイドレート資源開発研究コンソーシアム)によるメタンハイドレート採取の研究が行われたのは、南海トラフであった。この海域では、海底油田の採掘方法を応用して1999年から2000年にかけて試掘が行われ、調査範囲における分布状況が判明し、総額500億円を費やしたが商業化には至っていない。これは、南海トラフなど太平洋側のメタンハイドレートは、分子レベルで深海における泥や砂の中に混溜しており、探索・採取が困難を極めているからであるとされている[22]。
1990年代に設立されたエネルギー総合工学研究所の、太平洋側で砂層型メタンハイドレートの調査を行ったメタンハイドレート調査委員会で初代調査委員長を務めた石井吉徳は「採掘以外にもメタンハイドレートからメタンを取り出すためにもエネルギーが必要であり、最終的に1のエネルギーを使ってメタンハイドレートから得られるエネルギーは1に満たない。」と主張している[40][41][42]。
大気中のメタンは二酸化炭素の20倍超もの温室効果があると言われており[43]、メタンハイドレートは放置したままでも海水温の変化や海流の影響で僅かずつメタンを乖離し、そのメタンは自然と海中から大気中に放出されてしまうため、積極的に開発し、利用して温暖化効果を抑制すべきだとする意見が存在する。このメタンによる温室効果は最終的には数千兆円もの損害を与える可能性が指摘されている[43][44]。 アメリカ地質調査所等はメタンハイドレート開発によって発生するメタンのうち回収しきれずに大気中に放出されるメタンが気候変動にさらに大きな影響をもたらす可能性があることを警告している[45][46]が、前述のように開発せずに放置した場合の弊害も大きいとされる。アメリカ合衆国エネルギー省国立エネルギー研究所メタンハイドレート開発技術マネージャーのレイ・ボズウェルは特に表層型のメタンハイドレートは回収不能なメタン放出の危険性が高く、安易に開発を進めることは好ましくないとしており[47]、これはメタンハイドレートを温度を下げずに回収する仕組みを考案することで回避可能である。なおメタンの大気中の滞留期間は12年程度、二酸化炭素は5年から200年と解析方法によって差がある[48][49][50][51]。温暖化ガスに地震で放出されるメタンも考慮すべきとの論もある[52]。



次にこちらの記事より。

http://www.jogmec.go.jp/library/recommend_library_01_000016.html
モントニー地域では、JOGMECと三菱商事株式会社が出資するShale Gas Investment Canada Ltd.(SGIC社)がその子会社Cutbank Dawson Gas Resources Ltd.(CDGR社)を通じてシェールガス開発プロジェクトに参画しています。合計可採埋蔵量が、日本の天然ガス年間需要の約9年分相当と推定される本事業は、カナダ最大の天然ガス事業者Encana Corporationが主体となり推進中です。
 JOGMECは、本プロジェクトを2012年2月にCDGR社の借入金を対象とする債務保証事業として採択し、2013年1月には、SGIC社に対して資産買収出資対象事業として採択しました。2013年からはCDGR社やEncana社とともに、効率的な採掘に向けて共同研究を開始しました。
 また、三菱商事は、Shell Canada、韓国ガス公社、中国石油天然気とともに、BC州キティマット港周辺に、年間1,200万トンの液化能力を持つLNG輸出基地を建設する計画です。当該プロジェクトから産出されるシェールガスを、同輸出基地でLNG化し、日本に輸出することが期待されます。

http://www.jogmec.go.jp/library/recommend_library_01_000017.html
三菱商事株式会社は、子会社を通じてコルドバ地域のシェールガス開発事業に50%の鉱区権益を有し、事業を推進中です。JOGMECは、本事業に対し資産買収出資及び債務保証の支援を行っています。このプロジェクトには、東京ガス、中部電力、大阪ガスの他、韓国ガス公社も参入し、共同で開発に取り組んでいます。



次にこちらの記事より。

http://ww5.tiki.ne.jp/~people-hs/data/5768-2.html
『人民の星』 5768号2面 2013年3月13日付

アメリカ シェールガスで詐欺 世界から資金をくすねる策略
________________________________________
 アメリカのオバマ政府が先頭になり、アメリカの「シェールガス革命」をさわぎたてている。頁岩層にとじこめられている天然ガスの採取の画期的な技術の開発によって、アメリカが世界最大の天然ガス大国――「天然ガスのサウジアラビア」(米大統領オバマ)となり、燃料価格が劇的に安くなり、石油化学などアメリカの製造業復活のきっかけになるし、雇用も改善されると、イギリスの「産業革命」に匹敵する画期的なことであるとの宣伝である。「シェールガス革命」なるものは、衰退がいちじるしいアメリカに世界から資金をすいよせようとする詐欺まがいの宣伝である。

安倍政府は数兆円も差し出す
 シェールガス宣伝の先頭にオバマがたっている。オバマは二〇一二年年頭の一般教書演説で、シェールガス開発によって六〇万人の雇用ができるとし、「アメリカには一〇〇年近く持続可能な天然ガス供給量がある。政府はこのエネルギーの安全な開発にむけ可能なかぎりの行動をとる」と宣言している。
 米エネルギー省は昨年、アメリカでのガス供給全体にしめるシェールガスの割合が二〇一〇年に二三%におよんでいること、二〇三五年には四九%までに急増する見込みであり、二〇二〇年すぎには国内供給が消費を上まわり、純輸出国になるとの見通しをだしている。オバマは「シェールガスはわが国にエネルギー面での自立をもたらした」とさけんでいる。

三菱商事など米施設に投資
 「シェールガス革命」の宣伝のもとで、アメリカへの投資が拡大している。日本からは、大阪ガスと中部電力がテキサス州のLNG(液化天然ガス)輸出施設建設に名乗りをあげ、四四〇万㌧の輸出権益の確保をはかっている。三菱商事と三井物産は米ルイジアナ州で八〇〇万㌧、東京ガスと住友商事はメリーランド州で二三〇万㌧と、LNG基地の権益確保の交渉をすすめている。
 これらの投資で、オバマ政府の輸出認可はまだおりていない。さきの日米首脳会談で、首相・安倍はオバマに早期承認を要請した。これにあわせ安倍政府は、シェールガスの対日輸出のために官民の基金をつくり、アメリカ国内でLNG基地を建設する検討をはじめている。

シェール井は3年で枯れる
 日本でのシェールガスの宣伝は「“シェール革命”の衝撃 世界をゆるがす新資源」(NHK「クローズアップ現代」)、「アメリカに広大にねむる地下資源がアメリカの製造業を雄々しく復活させる」「いまはシェールガス・オイルを知らずして日本の未来は語れない」(『週間東洋経済』)など、いちだんとオクターブをあげている。
 こうした宣伝はまったくの人だましである。シェールガスの採取そのものはアメリカでは、すでに一九世紀なかばからはじまっている。近年まで大規模に採取がおこなわれなかったのは、既存の油田や天然ガス田にくらべコストが高いし、深刻な環境破壊が懸念されていたからである。
 既存の油田や天然ガス田は、透過性のない緻密地層がおおいかぶさっているところや原油やガスが流動できる砂岩や石灰岩のところに濃縮・貯留されている。これをほりあてると、地上に噴出するため生産性が高いし、寿命も三〇年ほどある。
 シェールガスは、透過性のすくない頁岩(シェール)のなかにとじこめられており、濃縮・貯留されていない。ガスの採取は、岩盤を破砕することで得られる。だから生産性は、既存の天然ガスの一万分の一以下であり、一つのガス井は三年ほどでかれてしまう。
 シェールガス生産の大きな転機となったのは二〇〇五年だった。そのとき約一万五〇〇〇のガス井があったが、二年後の〇七年にはそのうちの四二〇〇井が生産をおえている。いまニューヨーク州でシェールガス開発の解禁が問題となっているが、企業が申請している掘削予定のガス井は五万におよんでいる。ともかくつぎからつぎへとガス井を掘削しなければ、生産の維持ができない。
 採算にあわないことからシェールガスの掘削は一九九〇年代末までは、ガス生産の一%余りであった。シェールガスが注目されるようになったのは二〇〇〇年代にはいり、既存の陸上のガス田、海底ガス田の衰退があらわになったことと、原油価格、天然ガス価格の高騰である。

深刻な環境破壊や地震誘発
 シェールガスの採取のもう一つの壁は、大規模な生産をすすめれば深刻な環境破壊をもたらすことだった。現在、掘削につかわれている水圧破砕法は、地下二〇〇〇~三〇〇〇㍍の頁岩の岩盤まで穴をほり、そこから横穴をほって発破をかけてこまかいひびわれを拡大させ、潤滑剤やゲル化剤、界面活性剤、酸、油、放射性物質などなん百種類もの有害物質をまぜた水を五〇〇~一〇〇〇気圧の水圧をかけて頁岩を破砕し、ガスの通り道をつくる。これを十数回もくりかえす。
 こうした掘削によって、土壌や地下水は汚染され、地震を誘発する。水圧破砕につかった廃液・汚泥の汚染もある。地盤にもれだしたシェールガスが地下水にまじり、水道の蛇口でマッチをするともえるということがおきている。
 水圧破砕法はさいきん発見されたものではなく、既存の技術である。それが大規模につかわれてこなかったのは、環境破壊をまねくからである。ところが二〇〇五年、当時のブッシュ政府は「エネルギー政策法」を成立させ、環境破壊をおさえるための「水質浄化法」や「安全飲料水法」の規制からシェールガス開発をはずす措置をとった。いくら環境を破壊しても、法律でさばけないことにしたのである。

全米で広がる開発反対運動
 「エネルギー政策法」成立の中心となったのは副大統領チェイニーであった。チェイニーは大手開発企業ハリバートン社の最高経営責任者をつとめていた経歴がある。同法の成立によって、それまで中小のガス会社中心だったシェールガス開発にエクソン・モービルなどメジャー(国際石油独占体)がいっせいにのりだした。
 シェールガス開発で「画期的」だったのは、その技術ではなく、もうけ第一ですき勝手に掘削できる法改悪だったのである。
 アメリカ各地では、シェールガスの水圧破壊に反対する運動がひろがっている。昨年七月には首都ワシントンで、水圧破砕の停止をもとめ五〇〇〇人がホワイトハウスにおしかけた。五万ものシェールガス井の掘削が計画されているニューヨーク州では昨年らい、「ニューヨークを水圧破砕するな」のスローガンをかかげたデモがくりかえされている。

 「シェールガス革命」の破たんはアメリカではすでにあらわとなっている。一つは、「安い」といわれるシェールガスの価格である。シェールガスをふくめた天然ガスのアメリカ国内の価格は、現在、一MMBTU(一〇〇万英国熱量単位)三㌦を切っている。この価格は、〇八年の八㌦から暴落し、半分以下となり、生産コストを下まわっている。
 原因は〇八年秋の金融・経済恐慌による生産の低下とともに、各企業がいっせいにシェールガス開発にのりだし生産過剰になっていること、シェールガスを市場にだすパイプラインやLNG基地の整備がおいついていないことにある。価格の低迷で儲けにならないことから、一部のシェールガス田では掘削を休止させたり、行き場のないガスをもやしている。
 「シェールガス革命」がまやかしであったことはもう米欧ではあきらかになっており、オバマ政府は窮地におちいっているのである。オバマ政府は、シェールガス開発の基盤整備のために海外からの投資を必要としており、そのために日本を動員しようとしている。アメリカ言いなりの安倍政府と日本の売国独占資本は、“バスにのりおくれるな”との宣伝をやり、アメリカのシェールガスの基盤整備のために数兆円ものカネをさしだそうとしている。



次にこちらの記事より。

http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q10140651540
原発セールスマン安倍首相について。 安倍晋三
k666koshimizuさん   2015/1/1414:58:55
原発セールスマン安倍首相について。

安倍晋三首相の兄である「安倍寛信」は三菱商事の取締役であり、この三菱商事のグループ会社である三菱重工は日本屈指の武器製造メーカーです。
そして三菱重工といえば、日本屈指の原発製造メーカーです。

そして、安倍晋三首相はこの原発をも世界各地で売り歩いています。

果たしてこれが首相と呼ばれる人間のすることなのでしょうか。




もう一度この記事を見てみると、「液化天然ガス(LNG)を運ぶタンカー(画像提供:日本郵船(株))」という日本郵船提供のタンカーの写真が掲載されています。
日本郵船を見てみます。


日本郵船株式会社(にっぽんゆうせん、Nippon Yusen Kabushiki Kaisha)は、1885年(明治18年)9月29日に創立された船会社であり、三菱商事とともに三菱財閥(現・三菱グループ)の源流企業である。1893年(明治26年)12月15日に株式会社となった。日本の3大海運会社の一つであり、戦後の株式特定銘柄5社の一つでもある。
1870年(明治3年) - 九十九商会(後の三川商会、三菱商会へ)が大阪市西区で設立。
1875年(明治8年) - 国有会社である日本国郵便蒸気船会社の経営が岩崎弥太郎に任される(三菱商会が郵便汽船三菱会社へ改称)。同年、郵便汽船三菱会社はen:Pacific Mail Steamship
2002年(平成14年) - 地球深部探査船「ちきゅう」の運用管理者に決定。マン島に子会社 Saga Shipholding Limited を設立、保有していた八隻のオープンハッチ・バルカーを同社に売却。
2012年(平成24年) - 豪ウィートストーンLNGプロジェクトへ三菱商事と東京電力と共同参画。



これらの「シェールガス~メタンハイドレート~ちきゅう~日本郵船~三菱~安倍」を結ぶ“1本の黒い線”の繋がりを調べたうえで、思い出したことがありました。


http://otisdury.blog.fc2.com/blog-entry-155.html
人の命は誰もがみな等しい
「決して知らされない闇の日本支配構造とフリーメイソン・イルミナティの繋がり」


天皇一族は売春業者

 19世紀初頭、世界帝国を建設しようと考えた英国はアジアに対し、アヘン=麻薬を売り、アジア人に英国に対する抵抗心を喪失させ、アヘン売買の利益でアジアを支配するための兵器を買う戦略を採用する。

英国のアヘン売買の中心となったのが、銀行ジャーディン・マセソンであった。マセソンは、英国がインドでアヘンを買い付ける資金を提供し、中国、日本にアヘンを運搬する船の建設費を出し、アヘンの売り上げはマセソンの銀行口座に振り込まれ、その資金で中国、日本を攻める兵器が購入された。兵器の代金は、マセソンの銀行口座で決済された。

マセソン、中国では香港に香港上海銀行(現在の中国の中央銀行)を支店として置き、日本では東京に日本銀行=日銀を支店として創立した。日本政府の井上馨、渋沢栄一に「命令」し、ノウハウを教え、日本銀行を創立させたのは、麻薬銀行マセソンのアレクサンドラ・シャンドである。

日本の中央銀行、日銀は麻薬銀行として創立された。しかし中国と違い、日本では麻薬は売れなかった。


困ったマセソンは、福沢諭吉と天皇に相談し、日本人女性を誘拐し「売春婦」として海外に「販売」する事にした。


貧しい農村の女性には海外で豊かな生活が出来るとダマシ、良家の娘達には洋裁学校を紹介するとダマシ、天皇と三菱財閥は日本人女性を「売春婦」として、海外に売り飛ばした。

天皇と三菱の経営する船会社、日本郵船がダマサレタ女性達を売春婦として海外に運んだ。大部分が処女であった日本人女性達は、船の中で「売春婦」として教育するため、英国人水夫達に毎日、強姦輪姦された。これは天皇の「命令」である。

天皇がダマシ、売春婦として海外に売り飛ばした日本人女性の数は、50万人を超える。大くの女性は、20歳代で梅毒等の性病で死に、または刃物で自分の喉を突き刺して自殺した。

天皇一族の財産はこうして作られた。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/50371493.html



1885年、天皇一族と三菱財閥で日本初の船舶会社

日本郵船が創立される。


明治維新により富国強兵の道を歩み始めた日本は、欧米からあらゆる兵器を購入し続けていたが、欧米への支払いに当てる資金が日本には無かった。

そこで福沢諭吉は、


「賤業婦人の海外に出稼ぎするを公然許可すべき」


という指示を天皇に与える。賤業婦人つまり売春婦として日本人女性を海外に「輸出、 売却」し、兵器購入資金を作るというプランであり、天皇一族はこのプランに飛び付き実行する。


(福沢諭吉全集 第15巻)


1900年初頭から天皇の命令の下、

「海外に行けば良い仕事があり、豊かな生活が出来る」


という宣伝が日本全国で大々的に行われた。

日本の健全な家庭に育った当時の若い女性達は天皇の言葉を信じた。

天皇一族によりだまされ「売春婦として欧米に販売された」日本人女性の数は数十万人。

大部分は健全な家庭に育った若い女性達であり、天皇は「健全な女性を売春婦」として「売却」する事で、欧米の売春業者から女性1人あたり数千円、当時普通の会社員で
あれば10数年分の給与を手に入れていた。

その金額が数十万人分=莫大な資金がこの天皇一族のサギ行為、女性の人身売買により天皇一族に転がり込んだ。 その資金の一部は戦争のための兵器購入に当てられたが、
大部分は天皇の「個人財産」として「蓄財」された。

天皇一族は自分の金儲けのために、健全な若い日本人女性をだまし、売春婦として欧米に「売却」して来た。

天皇一族は欧米の売春業者とタイアップした日本の売春業者であった。

天皇により経営される日本郵船により、欧米に「売却」された日本人女性は、1人残らず現地に着くと即座に売春宿に「連行」され監禁された。そして売春を強制された。

初めての外国であり、逃げ場も助けてくれる相手もいない。
数十万人の日本人女性が、天皇によって売春を強制された。

これが従軍慰安婦の原型である。


日本郵船の共同経営者三菱財閥もこの売春業で巨大化した。
この莫大な富を生む売春業に参加させてもらったお礼に、三菱財閥は昭和天皇の結婚後の新居を、全額三菱財閥の出資で建設する。


渋谷区下渋谷の第一御領地の「花御殿」が昭和天皇の新婚の住居であり、それは数十万人の日本人女性を「売春婦として販売した」利益で、三菱の天皇に対する「売春業参加のお礼」として建設された。

(山田盟子「ウサギたちが渡った断魂橋」 新日本出版社)。


また天皇が大株主であった船舶会社商船三井も天皇と協力し、同一の「売春婦・輸出事業」に従事する。 こうして日本人女性の「販売業者」として天皇一族が蓄積した財産は、第二次大戦後日本に進駐してきた

米軍GHQの財務調査官により調査され、当時の金額で1億ドルを超えると記録されている。

国民に対しては「自分は神」であるとしていた天皇は、女性の人身売買で金儲けし、また日清戦争、日露戦争で中国、ロシアから得た賠償金を自分の私財として「着服」していた。

戦争中全ての日本人は餓死寸前の中、軍需工場で「無給」で重労働を行っていた。
そうした重労働と日本人男性=軍人の死によって戦争によって得られた賠償金を、国民のためでなく自分の私的財産として天皇は着服し、密かに蓄財していた。

また日本軍が朝鮮、中国に侵略し、朝鮮人、中国人を殺害し略奪した貴金属は、天皇の経営する日本郵船によって日本に運び込まれ、日銀の地下金庫にある天皇専用の「黄金の壷」という巨大な壷に蓄財された。

中国、朝鮮から略奪された貴金属、そして賠償金=侵略戦争 は天皇の個人的蓄財のために行われていた。

この問題を調査したエドワード・ベアは、「天皇一族は金銭ギャングである」と吐き棄てるように語っている。

(エドワード・ベア「天皇裕仁」 駐文社)





どうやら答えが出たようですね。
この“1本の黒い線”は何も今に始まったものではなく、明治維新という名の「売国政策」によって成立した繋がりであるようです。
そして明治時代に売春業で結託していたこの古臭い腐りきった繋がりは、現在、原発詐欺、シェールガス詐欺、地球温暖化詐欺、人工地震、八百長戦争へと関係する、さらなる“恐るべき繋がり”へと「発展」したようです。
これらの「下請売国業者」のバックが誰であるかは、説明する必要はありませんよね。
学生の皆さん、先生が明治維新から戦争までの「公式ストーリー」通りの歴史の授業をしていたら、「先生、間違ってますよ。明治から現在までの“本当の日本の歴史”は、これこれこういうことなんですよ」と、教えてあげてください(笑)




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COMMENT

いつも貴重な情報、ありがとうございます。詳しく調べて頂き感謝致します。やはり繋がりましたね。私も怪しいなぁと感じていましたので、ここまで書いて下さるとスッとしました。活断層日本、原発廃止するために声を上げてゆきます。

Re: タイトルなし

> いつも貴重な情報、ありがとうございます。詳しく調べて頂き感謝致します。やはり繋がりましたね。私も怪しいなぁと感じていましたので、ここまで書いて下さるとスッとしました。活断層日本、原発廃止するために声を上げてゆきます。

こちらこそ、貴重な情報提供ありがとうございました。
コメントいただいてなければ、この「繋がり」には気づかなかったと思います。

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ブログ訪問有難うございます。最近は、電磁波兵器に興味があります。今日、自分のブログに記事をアップしました。電磁波は目に見えないので、恐ろしいですね。

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サイズの大きなプラグインに適しています。

※最上部メニューバーの上に隙間がある方

最上部のメニューバーの上にFC2検索バー用のスペースを設けています。
検索バーを表示しない設定にしている方は、cssの最上部メニュー.MegaMenuの中にあるtop:27pxをtop:0に変更してください。

◎背景スライドショー説明

random : 1, // ランダム 0:オフ 1:オン
transition : 1, // 0:単純画像切替 1:フェード 2~7:移動 8:ページ更新毎に切り替え
transition_speed : 1000, // 画像間の切替時間
slide_interval : 3000, // 1枚毎の画像停止時間
slides : [
{ image : '画像URL' } // 画像の追加・削除はここ

★テンプレート名で検索すると、作者のブログにより詳しい説明があるかも知れません。