マスゴミ - 嘘八百のこの世界
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嘘八百のこの世界

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マスゴミ カテゴリーの記事

「日本に自衛の戦力は必要だとしつつ、防衛強化は「特定の国から積極的に戦争に参加するよう促される可能性があり、世界の平和にとって大きな後退だ」と懸念した。」by マハティール

「原爆ホロコーストから74年、いまだに被爆者を愚弄する悪魔の手先のダマスゴミ」



悪魔の手先である日米ダマスゴミが、またもや薄汚い工作を行っているようである。
まるで原爆の日に合わせるかのように・・・。被爆者をあざ笑うかのように・・・。




https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190808-00010000-nishinpc-soci
米ドラマで「ナガサキする」 “破壊する”の意味で使用 原爆に着想、俗語表現か
8/8(木) 9:27配信

米国で大ヒットし、日本でもNHKで放映されている連続ドラマ「THIS IS US(ディス・イズ・アス)」で、「Nagasaki」という単語が「破壊する」「つぶす」という意味の動詞として使われている。原爆の壊滅的な威力を踏まえ、完膚なきまでにたたきつぶすという意味合いで用いたとみられる。日本語版製作関係者によると「ナガサキする」という動詞としての用法は、過去の欧米作品には見当たらず「ショックを受けた」といった声が上がっている。
作品は誕生日が同じ36歳の男女3人と両親を中心に描く連続ドラマ。米NBCテレビが放映し、テレビ界最高の栄誉とされるエミー賞の主演男優賞も受賞、続編の製作が続いている。

 「Nagasaki」がせりふに使われたのはドラマのシーズン1(計18話)第2話「ビッグ・スリー」。主要人物の一人、俳優ケビンがコメディードラマで道化役を続けるのに嫌気が差し降板を決意、テレビ局の代表と会話する場面だ。ケビンに対し代表は言う。
一般的な辞書には記載がなく
 「If you do,I'll be forced to Nagasaki your life and career.(もし降りるなら、君のキャリアを徹底的につぶすしかない)」

 さらに、かつて人気だった別の俳優の名前を挙げ、自分に逆らった俳優の末路を思い知らせようとする。

 「I Nagasak'd him.(私がつぶした)」

 (日本語訳はDVD吹き替え版、英語は英語字幕より)

 日本市場向けに作品の字幕・吹き替え製作を担当した東北新社(東京)によると「Nagasaki」という単語が動詞に使われたケースは「確認できる範囲では、過去に事例はない」といい「このような使い方をされていることに驚いた」と話した。

 一般的な辞書には記載がなく、特殊な俗語表現とみられる。

 西日本新聞は電話とメールでNBCに取材、表現の意図をただしたが、同社広報担当者は回答しなかった。NBCの発注でドラマを製作した米国の20世紀フォックステレビジョンは取材に対し「プロデューサーは、エピソード自体に語らせることを望んでおり、残念ながらそのことについて話すつもりはない」と回答した





またもやNHK・・・
NHKと組んでこのような工作を行ったNBCとは何者か?




http://otisdury.blog.fc2.com/blog-entry-890.html
“真実は、国家の敵だ”そして、ワシントンは、至る所で真実を妨害しようとしています。
「悪魔が支配する侵略国家の実情と、悪魔の僕たる売国傀儡政治家連中」


ブライアン・ウィリアムズを停職にしたNBCや、彼がウソを言ったとして非難しているジャーナリスト連中は、21世紀中ずっと、大変な影響をもたらした大量のウソを語ってきたかどで全員有罪なのです。アメリカ合州国政府は、過去ずっと、そして今も、ワシントンが語り、マスコミが果てし無く繰り返すウソに基づいて、7ヶ国か8ヶ国を、侵略し、爆撃し、無人機攻撃しています。もっぱら、ウソワシントンやその売女マスコミの口から吐き出されるウソに基づいて、何百万人もの人々が殺害され、身体障害になり、暴力で、強制退去させられてきました。
こうしたウソがどの様なものか我々は知っています。サダム・フセインの大量破壊兵器。シリアのアサドによる化学兵器使用。イランの核兵器。パキスタンやイエメン人テロリスト。ソマリアのテロリスト。リビアのカダフィや、アフガニスタンのタリバンに関する果てしないウソ。そして、現在はロシア侵略とウクライナ併合とされるものがあります。
こうした見え透いたウソ全てが、果てし無く繰り返されているのに、誰も責任をとわれません。ところが、あるジャーナリストが、ヘリコプター搭乗に関する一つの些細な詳細の記憶違いをすると、一生棒にふるのです。
アメリカ合州国に存在している唯一、真面目なジャーナリズムは、インターネット上で、代替メディアが提供しているものだと結論して構わないと思います。
その結果、インターネットは現在アメリカ政府によって攻撃されています。“真実は、国家の敵だ”そして、ワシントンは、至る所で真実を妨害しようとしています。
ワシントンは、NBCニューズの元社長、アンドリュー・ラックを、放送管理委員会の委員長に任命しました。彼の最初の公式発言は、ロシアを本拠とする報道機関RT、ロシア・トゥディを、「イスラム国」や、ボコ・ハラムと同等扱いするものでした。言い換えれば、ラック氏は、RTに、テロ組織というレッテルを貼ったのです。
アンドリュー・ラックの馬鹿げたたとえの狙いは、RTに、この報道機関が、アメリカのマスコミ市場から追放されるという恐怖をかきたてることです。アンドリュー・ラックがRTに言いたかったことは:“我々の為にウソをつかないと、お前たちをアメリカの電波から追放するぞ。”ということなのです。

・・・・・(中略)・・・・・

アメリカ・メディアを支配している巨大メディア企業は、GE、ニューズ・コープ、ディズニー、バイアコム、タイム・ワーナーと、CBSです。(GEは、かつて独立した放送局だったNBCを所有しています。ニューズ・コープは、フォックス・ニューズ、ウオール・ストリート・ジャーナルや、イギリスの新聞を所有しています。ディズニーは、ABCを所有しています。タイム・ワーナー、CNNを所有しています。)
アメリカのマスコミは、もはやジャーナリストが経営しているわけではありません。元政府幹部や、大企業の宣伝担当重役が経営しているのです。巨大メディア企業の価値は、全国における放送免許に依存しています。もしマスコミ企業が政府と対立すれば、企業は免許が更新されなくなる危険をおかすことになり、そうなれば、何十億ドルもの企業価値は皆無になるのです。もし報道機関が、大企業の悪行を調査すると、彼らは広告収入を失う危険をおかすことになり、生存能力が低下します。
マスコミを90パーセント支配しているおかげで、政府はプロパガンダ省を手に入れたというのがアメリカ合州国の実情です。印刷やTVメディアの報道は何も信じられません。






NHKもCBSも悪魔の手先であることが、ご理解いただけたかと思います。
原爆が日英米の合作であったように、国民洗脳・被爆民愚弄も日英米の合作であるようですナ・・・
悪魔の手先のNHKやCBSと違って、マレーシアのマハティールやイランのメディアは日本国民や被爆者に寄り添った報道をしてくれています。
どちらが日本国民の敵であり味方であるかを間違えないでおきましょう。




https://www.tokyo-np.co.jp/article/world/list/201908/CK2019080802000169.html
日本は核禁止条約支持を マハティール氏「唯一苦しんだ国」
2019年8月8日

マレーシアのマハティール首相(94)=写真=は七日、訪問先の福岡市で共同通信と単独会見し「日本は核兵器で苦しんだ世界で唯一の国だ」と述べ、核兵器禁止条約を支持し、核廃絶を国際社会に強く働き掛けるよう訴えた。日本の憲法九条については「戦争を紛争解決の手段とすることを禁じており、他国も見習うべきだ」と評価し、改正せずに維持するべきだとの考えを示した。
 元徴用工問題で悪化する日韓関係を巡っては「過去ばかりに目を向けていると関係は常に悪いままだ」と指摘。過去の問題で「日本はもう謝罪した」と述べ、「対立せず話し合って解決すれば良い」と両国に促した。
 首相を計二十年以上務め「アジアの重鎮」として世界情勢を俯瞰(ふかん)し続けたマハティール氏は、事実上の核保有国であるインドとパキスタンの緊張が高まり、核兵器を使うかもしれない「とても深刻な状況」に陥っていると現状を分析。「日本は核兵器が使われた際の悲惨さを知っている」と強調し、被爆国としての役割に期待した。
 また、米国やロシアなどが核兵器撤廃に合意する必要があると指摘し、「撤廃が無理ならせめて減らし、各国は国際機関による査察を受け入れるべきだ」と呼び掛けた。
 日本に自衛の戦力は必要だとしつつ、防衛強化は「特定の国から積極的に戦争に参加するよう促される可能性があり、世界の平和にとって大きな後退だ」と懸念した。
 核兵器の保有や使用を全面禁止する核兵器禁止条約は二〇一七年に採択されたが、米国などの核大国が反対、日本も参加せず、発効に至っていない。マレーシアは署名している。
 マハティール氏は一九八一~二〇〇三年に政権を担い、一八年五月、野党連合を率いて下院選に勝利、九十二歳で世界最高齢の首相に就任した。親日家としても知られ、「日本の次世代リーダー養成塾」に講師として招かれ、来日した。




http://parstoday.com/ja/news/japan-i54835
カメラが捉えたヒロシマ;アメリカの歴史に残る汚点 (日本語のナレーション付)
2019年08月07日

1945年8月6日午前8時15分、アメリカが広島上空に原子爆弾リトルボーイを投下しました。そしてこの爆弾は上空576メートルで爆発し、世界初の核爆弾爆発という汚点を残すことになりました。
第2次世界大戦末期にアメリカが投下した原子爆弾は、広島を焦熱地獄へと変え、爆心地から半径1500メートル以内に存在したあらゆる生物や建物は一瞬にして壊滅、阿鼻叫喚の巷と化しました。広島市内にあった建物全体の3分の2が全壊したと言われています。
この原爆投下による人的被害は想像を絶するものでした。この原爆により、多数の人々がまるで蒸発したかのように跡形もなく消滅し、この原爆による正確な死亡者数は発表されませんでした。しかし、生きたまま焼かれた人々の数を除く死亡者数はおよそ10万人から15万人と推定されています。負傷者や身体障害者となった人々、そして被爆して数年後に放射能の影響で死亡した人の正確な数は、今なお不明となっています。
アメリカは広島への原爆投下から3日後、今度は長崎でも同様の恐ろしい犯罪に手を染め、10万人の尊い命が奪われました。
ヒロシマとナガサキへの原爆投下から74年が経過した現在、米・トランプ大統領の最近の決定によって、超大国の間で新たな恐るべき決定がなされました。
INF全廃条約、新START条約からの脱退というアメリカの決定は、世界を再びヒロシマとナガサキの悲劇の再発へと引き込む可能性があるのです。




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読売新聞社は投機屋がマスメディアを装っている会社だ

「イチロー引退興行の背後にいる悪魔勢力にご用心!」



まずは、こちらのニュースから↓
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190326-00010000-wordleafs-base
イチロー“引退興行”の誤解
3/26(火) 5:10配信

ネットが大炎上したお笑いタレント、ダンカンのブログ発言(後で撤回)に代表されるように一部のファンの間では感動的なマリナーズ、イチロー(45)の東京ドームでの“引き際”がマリナーズのビジネス優先の“引退興行”だったのではないか、という批判的な疑念がある。だが、答えはノー。大きな誤解だ。

 そもそも今回の東京ドームでのアスレチックス対マリナーズの2試合は、マリナーズではなくアスレチックスの本拠地ゲームだった。MLBは、今季、世界への拡大戦略のために日本、メキシコ、英国の3か所で公式戦を開催するが、その戦略に沿って読売新聞社が、アスレチックスから、本来はオークランドで行われる興行権を買ったのである。アスレチックスは、本拠地では、お客さんが入らず興行に苦戦しているため、平均観客動員数以上の興行収入想定の値段で2試合分の興行を買ってくれるのならば、渡りに船なのだ。

 過去に日本でのメジャー公式戦は2000年のメッツ対カブスを皮切りに4度行われているが、アスレチックスは2008年、2012年、そして今回と3度、日本で公式戦を行っているのは、そういう理由だ。
 2008年はアスレチックス対レッドソックスで松坂大輔が先発した。前回の2012年もアスレチックス対マリナーズ。3番を任されていたイチローは開幕戦で5打数4安打と大爆発している。
 
 ただ興行権の売買に関しては、リーグビジネスが徹底されているメジャーでは、MLBを通じて行われることになっていて、今回、読売新聞社は、プレシーズンマッチを含めて6試合分の興行権料としてMLBに対し10億円以上を支払ったとされている。

 さらに専用機での移動費用、滞在費など15日に来日して21日深夜に離日するまでの一切の経費を読売新聞社が負担した。もちろん、東京ドームの使用料もだ。その代わりカジノ法案成立を受けて日本進出を目論むMGMリゾーツがメインスポンサーとなったスポンサー料、チケット収入、国内の放映料、関連グッズの一部ロイヤリティのすべてが主催者に入る。それらを合わせると、今回は、10億円以上で興行権を買ったが、連日の“イチロー祭り”で十分に黒字が出たと推測されている。

 少し話が長くなったが、その読売新聞社から支払われた金額をMLBがアスレチックス、マリナーズに配分するが、基本アスレチックスの興行なので、ほとんどはアスレチックスへ行く。マリナーズには、海外でプレーする特別手当として選手一人につき推定約7万ドル(約770万円)が支払われたとされているが、チームへの補填金を含めて日本で試合を行うことへの金銭的なメリットはそうはない。

 マリナーズブランドを高めるなど、ビジネス面でのプラス効果は計り知れないが、「イチローの引退興行で金儲けをした」という見解は誤解なのである。むしろ、アスレチックスの方が“おいしかった”わけである。もちろん興行主の読売新聞社なども。




一体全体、読売新聞社とは何者なのだろうか?
マスコミの実体がマスゴミでありダマスゴミであることはこれまで腐るほど書いてきたわけだが、それは別としても読売新聞社は大手マスコミ企業ではないのか?
改めて、マスコミ(マスメディア)をウィキで見てみる。



マスメディアとはマスコミュニケーションを行うメディア(=媒体)のことであり、たとえば新聞・出版・放送・映画などのこと。ブリタニカ国際百科事典によると、新聞、テレビ、ラジオ、映画、雑誌などがその代表、とのことであり、受け手である大衆に対して 公的・間接的・一方的に意味内容を伝達するような技術的道具や装置のことを言う、とのことである。
マスメディアとは、不特定多数の受け手へ向けての情報伝達手段となる新聞・雑誌・ラジオ放送・テレビ放送などのメディア(媒体)あるいは技術的道具である。また「マスメディア」は、マスメディアを用いてマスコミュニケーションを行っている組織も含めて指すこともある。例えば新聞社、出版社、放送局(テレビ局、ラジオ局)などである。




読売新聞社のやっていることはマスメディアの仕事ではない。単なる“ビジネス”である。
「10億円で興行権を買った」とかいうのは、どう考えてもマスメディアの仕事ではない。
興行屋というか投機屋の仕事である。

読売新聞社は投機屋がマスメディアを装っている会社だ、ということである。

その投機資金もどこから出たのか怪しいものである。
そもそも出自自体がCIAの資金によるものなのだから・・・

ところで、この記事で気になったのは、イチローのことではない。
「読売新聞社のビジネスパートナーがMGMリゾーツであった」ということである。
MGMリゾーツとは何者か?ウィキで見てみる。



MGMリゾーツ・インターナショナル(MGM Resorts International、NYSE: MGM)はネバダ州ラスベガスに本社を置く統合型リゾート運営会社。ベラージオ、MGMグランド、マンダレイ・ベイ、ザ・ミラージュといったリゾートブランドを運営し、ホスピタリティとエンターテインメント業界で世界を代表する企業。 また、現在、MGM チャイナの株式の51%を所有し、傘下のMGMマカオ・リゾート&カジノや、コタイ地区で建設中のゲーミングリゾート、さらにラスベガスの都市型リゾートであるシティセンターの株式も50%保有している。同社の会長兼CEOはジェームス・J. ムーレン(James J. Murren)。
MGMリゾーツはMGMグランドとミラージュ・リゾーツとの合併で2000年5月31日にMGMミラージュとして設立。
MGMミラージュの大株主(過半数以上を所有)であるカーク・カーコリアンは、2005年にメトロ・ゴールドウィン・メイヤー (MGM)をソニーらが主導のコンソーシアムに売却。MGMミラージュとMGMとの資本上の関係は完全に無くなっている。
2010年6月に「MGMミラージュ」から「MGMリゾーツ・インターナショナル」に名称変更した。


この企業の大株主であったカーク・カーコリアンに関するブログ記事から引用する。



(浮世風呂)さん
https://blog.goo.ne.jp/yamanooyaji0220/e/2ed97e8c5b4e6e7bc28786aca96602b9
ギャンブルでの売上が、2007年度で世界一位となった、マカオ。

長年、マカオのギャンブル市場=マフィア組織を仕切って来たスタンレー・ホー一族。このマカオのギャンブル売上が、シンガポールへの投資資金となって来た。

このホー一族の、マカオ・ギャンブル・マフィアが近年、外資勢力に押され、その市場シェアが55%にまで下落し始めている。  

サブプライム投資に続く、二酸化炭素排出権、ヴァーチャルな水、電力、教育、医療への「ギャンブル」投機に続き、「本物のギャンブル」への投機へと、世界の投機資金が動いている。

マカオに上陸し始めているのは、いずれも、ラスベガス勢力である。

イスラエルを本拠地にした、金で殺人を請負うマフィア「殺人株式会社」の殺人の「売上金」によって建設された、米国ネバダ州ラスベガス。

ラスベガスから「ボスの命令」を受け、マカオに進出を開始した、部下3名の内、まずは老舗=カーク・カーコリアンの経営するMGM・ミラージュ社。

企業乗っ取り屋としても有名なカーコリアンは、ラスベガスでは、かつてエルビス・プレスリーの親友として芸能マフィアの名前を売った。映画監督のスピルバーグ、俳優のトム・クルーズと弁護士を「共有」するカーコリアンは、かつてトム・クルーズとニコール・キッドマンの離婚時には、キッドマンの私生活を盗聴し、キッドマンにカーコリアンが「平手打ち」を食らわされた等と、スキャンダルが流された。

カーコリアンは、かつてモルガン=ロスチャイルドの企業GM、フォード自動車の大株主としても名前を売り、生粋のロスチャイルド人脈で「生きてきた」。当然、スピルバーグの人脈・金脈が、どこにあるのか「明白な事は、今は言及しない」。
 



ロスチャイルド人脈のようですね。
MGMリゾーツについては、こんな記事もありました。




http://www.millnm.net/cgi-bin/page.cgi?url=../qanda4/81un9fcc3yNxA16979.htm&org=yes
ラスベガスの乱射はイルミナティによる民族主義者への攻撃の意味か?3

ラスベガスにあるピラミッド型をしたルクソール・ホテルと、銃撃が行われたマンダレイ・ベイを建設したのは、MGM傘下の会社のMGMリゾーツ・インターナショナルである。

MGMの創設者は以下のとおり。

1.メトロ・ピクチャーズ社
リチャード・A・ロウランド(ユダヤ系の苗字)が創設した映画制作会社。

2.サミュエル・ゴールドウィン
ポーランド・ワルシャワでポーランド系ユダヤ人の貧しい家庭に生まれる。親戚を頼ってイギリスに渡り、そこで名前を「Samuel Goldfish」に変える。1898年にアメリカに移住し、セールスの仕事に就き成功を収める。

3.ルイス・B・メイヤー
1884年7月12日に、ロシア帝国領のミンスク(現在のベラルーシ共和国の首都)で生まれ、エリエゼル・メイルと名づけられた。メイヤーの一家は、当時ロシア帝国から抑圧的な支配を受けていたユダヤ系だった。

MGMは、この3者の頭文字であり、正式名称は、メトロ・ゴールドウィン・メイヤー・スタジオである。

上記のとおり、サミュエル・ゴールドウィンとルイス・B・メイヤーは、東欧・ロシアのユダヤ人を先祖として持つ。おそらくロウランドも東欧系ユダヤ人だろう。

『世界大百科事典』(平凡社、1988年)によると、「東欧系ユダヤ人」は次のような人々であった。

「ロシア、ポーランドなど東ヨーロッパ諸地域にも多くのユダヤ教徒が居住していた。その一部はスペインでの迫害を逃れて移住した人びとであったが、他のかなりの部分は、ハザール王国の滅亡とともに各地に離散したユダヤ教徒であった。……彼らは19世紀後半に帝政ロシアの迫害と貧困を逃れるため大量に西ヨーロッパ諸国、さらにアメリカへと移住した。」
「ハザル族(ハザール)」の項では「王族は、9世紀の初めユダヤ教に改宗した」としている。

ユダヤ教はカバラであり、サタン崇拝である。人類はサタンのカルト教であるカバラ・ユダヤ教に誘導されている。

ハリウッドを支配している東欧系ユダヤ人は、このカバラ・ユダヤ教に基づき、映画や音楽を通じて、世界を悪魔化しようとしている。

以下の写真を見ると、虐殺が「万物を見通す目」の下で行われたことがわかる。

http://www.millnm.net/img/8307766776142741507916882.png

2017年10月14日



ユダヤというか、偽ユダヤですけどね。
私も以前ラスベガスのMGMグランドに行ったことがあるが、やたらとでかい気持ちの悪いホテルでした。
異神に支配されてしまった大阪が、こいつらと組んでカジノ誘致に熱心なようですナ。
イチローは誰もが認める超一流の選手なのだが、イチローを利用して良からぬことを企む連中がいることを我々は覚えておかなければならない。
こいつらの企みはカジノだけではない。
国民金融資産の強奪であり、国民洗脳であり、水道民営化詐欺であり、ワクチン詐欺であり、究極は日本民族滅亡である。
これが「ホルスの目」を信仰する悪魔勢力の邪悪な行動計画である。

イチロー引退興行の背後にいる悪魔勢力にご用心!



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この国には「優先的に報道するニュース」「報道してもいいニュース」「一部だけしか報道しないニュース」「報道してはいけないニュース」が存在している

「「嘘八百のこの世界」の「嘘八百のこの国」の「嘘八百のクソニュース」」



「どーでもいい話に国民の目を注目させることで本当に重要な問題から国民の目を逸らさせる」ことが、マスゴミの重要な役割です。
その邪悪な目的ために次から次へと「三文事件」に注目し、「三文事件」が無ければ自ら生み出し、「このニュースこそが日本国民が一番注目しなければならない最重要問題である」とばかりに大々的に報道する。
大抵の「テレビのニュースを疑うことのない従順な国民」は、「このニュースはおかしいのとちゃうの?」などとは思いもせず、テレビを通して知った(知らされた)ニュースを「日本国民が一番注目しなければならない最重要問題」であるように“知らず知らずに”思い込む(思い込まされる)のである。

大多数の国民がマスゴミの邪悪な作戦(陰謀)にまんまと嵌められているのである!

これが「マスゴミによる国民の印象操作」なのです。
これが本当の陰謀論ではなく陰謀なのである!

最近の主流は、「相撲取り同士のイザコザ」「役人・芸能人のセクハラ」そして「日大アメフト部」等のニュースである。
日大は、今回のアメフト部の件に限らず、超ダークな大学である。
理事長が暴力団とも関わっている異常な大学である。

動画や記事も次々と拡散されている。
例えば・・・


https://www.youtube.com/watch?v=0RitDS3SfZg


https://www.youtube.com/watch?v=OuwCaGAOfM4


(リテラ)さん
http://lite-ra.com/2018/05/post-4031.html
内田前監督を守る“日本大学のドン”の闇社会、警察人脈…山口組、許永中から元警察庁長官まで




これらの動画や記事が伝えていることは、基本的には真実だろう。
日大のような異常な大学は、最早、大学と呼べるようなまともな存在ではない。
徹底的に叩かれて然るべきであるだろう。

しかし私は、今回の報道も「そのまま真実である」とは思わない。
「この報道もいつもの仕組まれた出来レースである」と判断しています。
私がそう感じる最大の理由は、NHKをはじめとしたマスゴミが「このニュースこそが日本国民が一番注目しなければならない最重要問題である」とばかりに大々的に報道していることにあります。
被害者である関学の学生の父親が維新の議員であったことが、私にはとても「偶然」とは思えません。
この父親の会見をさも「被害者家族の切実な訴え」であるかのようにNHKが報道していることも、とても「偶然」とは思えません。
維新の議員と言えば、あの元暴力団であったことを隠蔽して当選した議員のことを思い出します。
NHKは被害者である学生の父親の会見は大々的に報道するのに何故に元暴力団であったことを隠蔽して当選した議員のことを報道しないのでしょう?
ともに維新の議員じゃないですか?
もしNHKが元暴力団であったことを隠蔽して当選した議員のことを大々的に報道すれば、多くの国民は維新に対する不満を声に出すようになったでしょう。
松井に対する追及も厳しくなったでしょう。
松井は維新の代表も大阪府知事も辞めざるを得なかったでしょう。

ところが、そうはならない。

これが「マスゴミによる国民の印象操作」なのです。

これが「偶然」だと思っている方は、一生「偶然」の人生を楽しんでおいてください・・・

「偶然」ではないと感じる方は、E加減気づいてください。

この国には「優先的に報道するニュース」「報道してもいいニュース」「一部だけしか報道しないニュース」「報道してはいけないニュース」が存在しているという真実を。

「優先的に報道するニュース」は、「相撲取り同志のイザコザ」「役人・芸能人のセクハラ」「日大アメフト」等である。

「報道してもいいニュース」は、よくある「普通のニュース」である。
森友・加計は当初は「報道してはいけないニュース」であったが、途中から「報道してもいいニュース」になりました。
方針が変わったのは、ネットで拡散されたことで隠すに隠せなくなったからだろう。
ただ、相変わらず核心には触れないままである。
金の流れを追及しようとしないままである・・・

「一部だけしか報道しないニュース」は、「種子法廃止」「レイプ犯隠蔽」「憲法改悪」「反日メディア」「TPP」「元暴力団の維新の議員」等である。
さらには・・・


https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180606-00000116-jij-pol
国民投票法改正案、与党が提出先送り=野党、対決姿勢強める




「チーム・イルミナティ」は、「どーでもいいニュース」を「優先的に報道するニュース」に仕立て上げ、「一部だけしか報道しないニュース」「報道してはいけないニュース」から国民の目を逸らせようとしているのです。
ゆくゆくは国民投票法を法制化し、国民投票によってこの国を戦争の出来る国にさせるつもりでしょう。
「八百長戦争」の出来る国にするつもりです。
勿論、不正選挙によって。
「国民が、国民の意思で、戦争の出来る国を成立させたのだ」と思わせるつもりです。
このような陰謀を隠蔽するために「どーでもいいニュース」を「優先的に報道するニュース」に仕立て上げるのです。

「計画」の存在を国民に気づかせず、「「偶然」戦争が起きてしまった」と思わせる作戦です。

「報道してはいけないニュース」は、「私がいつも書いているようなニュース」です。
「ワクチン」「癌や医療の嘘」「偽旗テロ」「原発テロ」「ケムトレイル」「八百長戦争」「人工地震」「不正選挙」「思想詐欺」「明治維新詐欺」「中央銀行詐欺」etc

日大アメフトの件に戻りますが、内田前監督は「信じて頂けないとは思いますが、私からの指示ではありません」と会見で話していましたが、私はこの話を信じていると言いませんが、ある程度は理解できる気がしています。
内田前監督の心の内は、このようなものかもしれません。

「指示を出したのは、私よりもさらに邪悪な勢力からの指示なのです」
「その勢力から見たら、私や日大など“悪の中でも末端中の末端”に過ぎないのです」
「今回、私や田中理事長は、その勢力に切り捨てられたのです」


決して私は、日大の内田前監督や田中理事長を庇っているのではありません。
「国民が本当に怒るべき存在は他にいるのだ」ということが言いたいのです。


あぁ「嘘八百のこの世界」の「嘘八百のこの国」の「嘘八百のクソニュース」・・・




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日本国民が本当に怒らなければならないのは、役人や芸能人の“どーでもいいセクハラ事件”ではなく、「反日メディアの存在そのものにある」ことを理解しなければならない。

「反日行動事件を繰り返し起こしても、全くお咎めなしの韓国ウジテレビ」


先日の記事に関連して過去のニュース記事を思い出したので、掲載しておきます。
韓国ウジテレビ関連のニュース記事です。
「韓国ウジテレビが四国をオーストラリア大陸に置き換えた日本地図を番組内で複数回使用した」という2016年の記事である。
先日の記事も、2016年の記事も、四国だけでなく淡路島も描かれていないことを付け加えておきます。

私は、この二つの記事は繋がっていると感じています。

韓国ウジテレビは、以前地獄絵図の謹賀新年ポスターを貼りだしたり、「怪しいお米セシウムさん」という信じられない放送を番組でした“前科のあるメディア”である。
大手メディアが「偶然」このようなミスをするわけがないことは、誰もが理解できるだろう。

ということは、「必然」ということだ。

ということは、「ミスではない」ということだ。

ということは、「故意だ」ということだ。

韓国ウジテレビは、故意にこのような信じられない反日行動事件を起こしているのである。
このような反日行動事件を複数回起こしているにもかかわらず、社長・役員が引責辞任することもなく、平気の平左で何もなかったかのように居座っているのである。
どーでもいい役人や芸能人のセクハラ行動に対しては、“日本国民が一番知らなければならない事件”であるかのように報道するくせに、自社の反日行動事件に対しては、申し訳程度に少し謝るだけで終わらせ、暫くしたらまたもや同様の反日行動事件を起こすのである。

韓国ウジテレビが明らかな反日メディアであることは、疑いようがない。

全てのメディアが日本国民のための存在でないことは百も承知だが、韓国ウジテレビは特に酷い。
もう一つ気づいたことは、昨日の記事も、2016年の記事も、ハフポスト日本版が報じていることである。
ハフポスト日本版は、朝日新聞の記者が書いているそうだ
朝日新聞と韓国ウジテレビ、両社は対立しているように見せかけて、実際は協力しているのではないのだろうか。
信じられない反日行動事件を繰り返す韓国ウジテレビ。
そのニュースを報道するハフポスト日本版を装った朝日新聞。
私には、両社が協力して「報道工作」をしているように感じられる。
さらには、「報道工作」を指示しているのが「彼ら」であることが容易に見えてくる。

これまた、「右も左も根は同じ」を示す証拠であるだろう。

日本国民は、「大手メディアが日本国民のための存在ではない」という決定的事実を完全に頭に入れておかなければならない。

あらゆる放送局に「そうだったんだ」と嘘をばらまく似非時事評論家が出演し続けている本当の理由を理解しなければならない。

日本国民が本当に怒らなければならないのは、役人や芸能人の“どーでもいいセクハラ事件”ではなく、「反日メディアの存在そのものにある」ことを理解しなければならない。

韓国ウジテレビを筆頭とした大手メディアが反日行動事件を繰り返し行う本当の理由を理解しなければならない。

大手メディアが反日行動事件を繰り返し行うきっかけが明治維新という名の売国ク-デターにあることを理解しなければならない。





https://www.huffingtonpost.jp/2016/01/25/fujitv-map_n_9074142.html
NEWS
2016年01月25日 23時58分

フジテレビ、不適切な地図使用し謝罪 四国がオーストラリアに、淡路島が消えタスマニアが...

フジテレビは1月25日、22日に放送した番組中で不適切な日本地図を使用したことを自社サイトで謝罪した。
この地図が使われた番組は「ヒデ&ジュニアのニッポン超安全サミット~知って得する身近なキケン回避法教えます~」。四国の場所にオーストラリアが描かれているとTwitterなどで視聴者から指摘があがり、話題になっていた。


地図は番組中で複数回表示。フジテレビはこの地図を利用した理由について、「確認不足」と釈明。「今後はこのようなことのないよう、チェック体制を強化して再発防止に努めてまいります」と謝罪した








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貴乃花の沈黙を批判する暇があったら、血税横領の疑惑真っただ中の加計のオッサンが沈黙を守り続けていることを問題視して大々的に連日報道しろよ!

「「福島原発事故(テロ)による放射能汚染」<「マスゴミによる洗脳汚染」?」


このようなことはこれまで腐るほど書いてきたが、日本のマスゴミもアメリカのマスゴミも「本当に腐りきったゴミ」である。
「本当に腐りきったゴミ」報道を毎日のように浴びせられている国民も大変である。
「福島原発事故(テロ)による放射能汚染」も深刻な問題だが、「マスゴミによる洗脳汚染」も「放射能汚染」に負けないほどの深刻な問題である。
チーム・イルミナティの一員として国民を騙す任務を担っているのはマスゴミや政治家や官僚や御用大学教授だけではない。
会計検査院もその一員であるようだ。
「マスゴミによる洗脳汚染」の最大の汚染源であるNHKが、森友学園の「ゴミ偽装問題」を偽装する(ややこしいな)会計検査院の虚偽報告を「応援」する報道をしていた。

何から何まで嘘八百である・・・

「マスゴミによる洗脳汚染」は深刻な環境問題である・・・

最近は、モンゴル人の相撲取りがイザコザを起こしたことを、さも「国家の一大事」であるかのごとく連日報道している。

日馬富士がビール瓶で殴ったとか殴らなかったとか、貴乃花親方が相撲協会に報告してなかったとか沈黙を守っているとか・・・

そんなん、どーでもええことちゃうのん?

貴乃花の沈黙を批判する暇があったら、血税横領の疑惑真っただ中の加計のオッサンが沈黙を守り続けていることを問題視して大々的に連日報道しろよ!

民間人である籠池夫婦をいつまでも牢屋にぶち込んでおいて、自分たちは牢屋に入るどころか証人喚問にも応じようとしない昭恵や安倍や松井を追及しろよ!

疑惑塗れの加計学園を認可した“国家の異常さ”を追及しろよ!

国家国民の範となるべき首相が国民の巨額な血税を私的流用した大疑惑とモンゴル人の相撲取り同士のイザコザのどちらが国民にとって重要な問題なんよ!

それとも、いやひょっとして、この事件も国民の目をモリカケ問題から逸らすことを目的としたヤラセなのかい・・・





(田中龍作ジャーナル)さん
http://tanakaryusaku.jp/2017/11/00017005
【森友値引き】 核心をずらした会計検査院報告はガス抜きに使われる
2017年11月22日 22:45

会計検査院までもが安倍首相の意向を忖度するようになったのだろうか。
 国有地が学校法人・森友学園に8億円値引きされて売却された問題で、会計検査院はきょう、国会に検査報告を提出した。
 「値引き額の算定基準が十分でない」「資料が保存されておらず検証が十分に行えない」などと一見厳しい。問題の中心であるゴミについては「国土交通省の推計の3割から7割しかない」とした。
 検査報告は国土交通省と近畿財務局を一応、悪者にした格好だ。だが事の核心をズラしているとの見方もある。
 森友学園への国有地売却問題で1円の値引きをする必要もなかったのにゴミ処理の名目で8億1900万円の値引きをして、国に損害を与えた ― 市民団体が近畿財務局の美並義人局長を背任の疑いで、きょう、東京地検に告発した。
 告発をしたのは「森友・加計問題の幕引きを許さない市民の会」。告発状によるとこうだ。

地下埋設物(ゴミ)は2層に区別される。深さ①「0~3・8m」と②「3・8~9・9m」だ。
①「0~3・8m」のゴミ
森友学園との借地契約時代に有益費として国は支払い済み。
②「3・8~9・9m」のゴミ
校舎建設の支障になるようなゴミはなかった。原告らは工事関係者から証言を得ている。実際、工事は進み校舎は出来上がった。
 そもそも、ゴミの撤去にからんで国は森友学園に1円も払う必要がなかったのである。にもかかわらず会計検査院は「(ゴミは)3割~7割しかない」としている。つまり3割~7割は払う必要があったというのだ。
 原告の一人で、醍醐總・東大名誉教授(会計学)は、会計検査院はゴミの混入率など複雑怪奇な計算式を持ち込んだことで「袋小路に入ってしまっている」と指摘する。
 「国交省を担当している会計検査院のスタッフがそんなことも知らないのか、と驚く。本当に手抜きなくやったのかなという疑問すら持っている」。
 「(会計検査院は)本質的、核心的な部分からズレた、それがわからなかったふりをしているのか、本当に分からなかったのか。およそプロの検査とは私には思えない」。
 会計検査院の指摘は膨大だ。次期通常国会で野党は同院の指摘に沿って安倍政権を追及していくのだろうが、袋小路にはまり込むことは必定だ。追及は不発に終わるだろう。
  “正義の指摘” はガス抜きの匂いがする。





(櫻井ジャーナル)さん
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201711220000/
2017.11.22
メディアの寡占化を規制するルールを米国の連邦通信委員会は撤廃、報道統制をさらに促進する姿勢

アメリカのFCC(連邦通信委員会)はメディアの寡占化を推進する道を歩み続けようとしている。地域におけるラジオ局、テレビ局、新聞社の所有者が集中しないよう、1970年代に定められた規制を今年(2017年)11月16日に撤廃したのだ。

勿論、こうした動きは1980年代から本格化、今では「報道」の9割程度を6つのグループが支配している。COMCAST(NBCなど)、ルパート・マードックのニューズ・コープ(FOX、ウォール・ストリート・ジャーナル、ニューヨーク・ポストなど)、ディズニー(ABCなど)、VIACOM(MTVなど)、タイム・ワーナー(CNN、TIME、ワーナー・ブラザーズなど)、CBSだ。

こうした資本による統合だけでなく、支配層はメディアを支配してきた。19世紀にロスチャイルド兄弟がメディアへの影響力を重視していたことは有名で、例えばイギリスのネイサンはタイムズなど、オーストリアのザーロモンはアルゲマイナー・ツァイトゥングなど、フランスのジェームズも有力紙だったモニタル・ユニベッセルなどだ。1933年から34年にかけてJPモルガンなどウォール街の大物たちがフランクリン・ルーズベルト大統領を中心とするニューディール派を排除するためにクーデター計画では新聞で人心を操ろうとしていた。

本ブログでは何度も書いてきたが、第2次世界大戦後、アメリカで情報統制を目的としたモッキンバードと呼ばれるプロジェクトが存在していた。このプロジェクトは1948年に始動、その中心にいた4名は大戦中からアメリカの破壊活動を指揮していたアレン・ダレス、破壊活動を目的とした秘密機関OPCの局長だったフランク・ウィズナー、やはりダレスの側近で後にCIA長官に就任するリチャード・ヘルムズ、そしてワシントン・ポスト紙の社主だったフィリップ・グラハムだ。(Deborah Davis, “Katharine The Great”, Sheridan Square Press, 1979)

ダレスとウィズナーにはウォール街の弁護士という顔があり、ヘルムズは母方の祖父にあるゲイツ・ホワイト・マクガラーは国際決済銀行の初代頭取。また、グラハムの義理の父にあたるユージン・メイアーは金融界の大物で、世界銀行の初代総裁である。つまりダレス、ウィズナー、ヘルムズ、グラハムの4名は金融機関と深く結びついているのだ。グラハムの妻、つまりメイアーの実の娘であるキャサリンはウォーターゲート事件の取材を社主として指揮した人物だ。

この事件の取材で中心的な役割を果たしたカール・バーンスタインは1977年にワシントン・ポスト紙を辞め、それから間もなくして「CIAとメディア」というタイトルの記事をローリング・ストーン誌に書いている。(Carl Bernstein, “CIA and the Media”, Rolling Stone, October 20, 1977)ワシントン・ポスト紙では書けなかったということでもある。

この記事では、当時、400名以上のジャーナリストがCIAのために働き、彼の情報源だったCIA高官は、ニューヨーク・タイムズ紙が1950年から66年にかけて少なくとも10名の工作員に架空の肩書きを提供していたと語ったという。1980年代から報道統制が格段に強化されたことを考えると、今の状況は遥かに悪いだろう。

その一端を語ったのがフランクフルター・アルゲマイネ紙の編集者だったウド・ウルフコテ。彼によると、ジャーナリストとして過ごした25年の間に教わったことは嘘をつき、裏切り、人びとに真実を知らせないことで、多くの国のジャーナリストがCIAに買収されているとしている。

日本のマスコミも1980年代から急速にプロパガンダ機関化が進んだ。勿論、それ以前も組織としては支配層の宣伝をしていたが、中には気骨のある記者も存在した。そうした人々が1980年代から徹底的に粛清されていった。それが実感だ。

最近ではそうしたことを知る人が増え、日本のマスコミは本当のことを伝えないという批判を聞く。そうした批判は間違っていないが、アメリカをはじめとする西側のメディアも似たようなものなのである。日本のマスコミを批判する一方、アメリカなどのメディアが伝える話を無批判に受け入れることの滑稽さを知るべきだ。

アメリカの有力メディアが信頼できないことは2003年3月にイラクを先制攻撃する前の状況を思い起こすだけでも明白。リビアでもシリアでもウクライナでもそうしたメディアは同じように嘘を広めようとしてきた。その嘘はアメリカ支配層が作る型枠を示しているわけで、その中で動いている限り、「右」を名乗ろうと「左」を名乗ろうと「リベラル」を名乗ろうと許される。

しかし、アメリカなど西側の有力メディアは急速に信頼されなくなっている。インターネットの発達により、巨大資本に依存せずに事実を発信できる状況ができたことのほか、ロシアのメディアが西側支配層の情報支配を揺るがしている。そこで、報道統制を強化しなければならないと考えているのだろう。FCCの決定はそうした流れの中での出来事だ。





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テンプレート説明

このテンプレートは、プラグイン1・2・3に対応しています。
背景はスライドショーになっています。

◎プラグイン説明

最上部のメニューバーがプラグイン1です。マウスオーバーで展開するメニューになっていますので、お好みでプラグインを設定してください。「HOME」のような普通のリンクも置けます。
←のエリアがプラグイン2です。有効範囲幅は180pxです。
このエリアがプラグイン3です。有効範囲幅は540pxです。
サイズの大きなプラグインに適しています。

※最上部メニューバーの上に隙間がある方

最上部のメニューバーの上にFC2検索バー用のスペースを設けています。
検索バーを表示しない設定にしている方は、cssの最上部メニュー.MegaMenuの中にあるtop:27pxをtop:0に変更してください。

◎背景スライドショー説明

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