ユダヤ・イルミナティ・フリーメーソン - 嘘八百のこの世界
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ソウルマンの娘のマロンです。お散歩大好きです。 

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「ルソーの影響を受けたマルクスとエンゲルスは、『共産党宣言』で、こう宣言した。家族の廃止! ・・・完全に発達した家族は、ブルジョア階級にだけしか存在しない」→「お前らゴイムには家族制度など必要ない。全員我々の奴隷になるのだ。家族は我々エリートにのみ存在するのだ」

「“悪魔の思考”「家族解体法」を施行したレーニン、廃止したスターリン」


皆さんは「家族解体法」というものが実際に施行された国家が存在していたことをご存知でしょうか。
「そんなメチャメチャな法律が存在する国があったわけないやろ。そんなもんが存在してるのはアンタの好きな陰謀論の世界だけや」と思い込んでいるアンタに言いたい。

「無知なのはあなたの方です。但しあなたを無知にさせたのは、あなた自身に問題があるのではなく、国民を騙すために存在している学校教育やマスゴミに原因があるんですけどね」と。

この“トンデモ法”は、実際に存在していました。
旧ソ連で、レーニンの時代に。しかし失敗し、スターリンが廃止しました。
この悪魔の思考が「彼ら」悪魔勢力の思考であることは、言うまでもありません。
「彼ら」の悪魔の思考はルソーからマルクスへと受け継がれ、レーニンが実行に移しました。これらの人物がすべて「彼ら」の人形であったことは、言うまでもありません。
スターリンも当初は同じ人形でしたが、途中から自分の意思をもって行動するようになったのです。その結果、「彼ら」に暗殺されたようですが・・・
この悪魔の思考を復活させようとしている悪魔の企みに屈しないために、「家族解体法」が存在していた事実を記しているブログ記事から紹介します。

皆さんご理解いただいているとは思いますが、私は左勢力だけを叩いているのではありません。悪魔の思考は何も共産主義だけではありません。
「左翼はとんでもない怖い思想じゃ。アベちゃんを支持していたら大丈夫やな」なんて思っている間抜けな方はここにはいないと思ってますが(笑)
「右も左も根は同じ」であるという「常識」をお忘れなく。

最後に一言「彼ら」の「通訳」をしておきます。

「ルソーの影響を受けたマルクスとエンゲルスは、『共産党宣言』で、こう宣言した。
 家族の廃止! ・・・完全に発達した家族は、ブルジョア階級にだけしか存在しない」

「お前らゴイムには家族制度など必要ない。全員我々の奴隷になるのだ。家族は我々エリートにのみ存在するのだ」




http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&m=198832
■4.マルクスとエンゲルスの家族解体論■
 ルソーは子どもを躾ける家庭教育にも反対した。
(学校教育が皆無となれば)あとに残るのは家庭教育あるいは自然の教育だが、もっぱら自分のために(家庭で)教育された人は、ほかの人にとってどういう者になるのか。害悪の人間が育つ。とすれば選択肢は自然の教育しか残らない。[1,p258]
 ルソーの影響を受けたマルクスとエンゲルスは、『共産党宣言』で、こう宣言した。
 家族の廃止! ・・・完全に発達した家族は、ブルジョア階級にだけしか存在しない。・・・両者(ブルジョアと家族)は資本の消滅とともに消滅する。
[1,p62]
 親が子に伝統的価値観を教える家族の存在は、共産革命の邪魔であった。
 この宣言を実行すべく、レーニンは共産革命に成功したソ連において、家族解体法を制定した。教会での結婚式や戸籍などという社会的形式で結婚を縛る事を否定し、愛し合う二人が愛情の続く間だけ一緒になっていれば良いとする「事実婚主義」をとった。そして近親相姦、重婚、姦通を刑法から除外した。

「夫婦別姓」の旗手である現社民党党首・福島瑞穂氏はこれを賞賛して、こう言った。
 ロシア革命の後、・・・一時的であれ、事実婚主義がはっきり採用されていたとは素晴らしいことだと思う。[1,p65]
「一時的」というのは、スターリンがこの家族解体法を1936年に廃止したからである。堕胎と離婚の急増(1934年の離婚は37パーセント)、出生率の急減、婦女暴行など少年犯罪の激増、数百万もの孤児の発生などで、ソ連の国家社会そのものが揺らいでしまったからだ。[c]
 まさに、家族を解体しようとするマルクスとエンゲルスの空想を実験した結果がこれであった。福島瑞穂氏の夫婦別姓論は、この事実婚主義を「理想」としている。





https://blogos.com/article/6234/
ロシア革命で政権を握ったレーニンは、ソ連において様々な「伝続を壊す社会実験」を行った。そのひとつが、女性を家事や育児から「解放」し、子供を「国家」が育てるという「家族解体政策」だったわけだ。

子供とは、通常(というより人類の伝統上)親が育てるものだ。子供の養育費を出すのも、もちろん親である。ところが、ソ連式社会実験では「子供の養育費を出すのは、国家(すなわちソ連式『子ども手当』)」という発想に基づいた施策が実施された。

子供を育てるのに、親がお金を出す必要がなくなり、食事なども共同の食堂でとるようになった。われわれが日常と感じる「母親が子供の食事の支度をする」光景が、ソ連の国中から消え失せてしまったのである。

一連の政策により、当時のソ連では親子関係が見事なまでに崩壊した。子供のほうが、自分を育てるのに「お金を出していない」「食事も作らない」両親を、まったく尊敬しなくなり、同時に感謝もしなくなってしまったのである。家族の基本である親子関係が崩れ去った結果、「家族の絆」までもが解きほぐされてしまった。

レーニンの「実験」は、家族の絆という伝統を破壊し、親子の関係を希薄化させることを目的とした、まさしく家族解体政策だったわけだ。その結果は、無残なものに終わった。親の愛情を知らないまま育った男の子が愚連隊化し、毎晩、国中で大勢の少女が輪姦される、地獄のような光景が出現したのである。

さらに、離婚が奨励され、夫婦関係も非常に淡白なものとなり、少子化が一気に進行した。子供たちが不良少年化しようが、少女が何人レイプされようが、ソ連共産党は気にも留めないだろう。だが、この「少子化」には、たいへん困ってしまった。

何しろ、共産党は「自分たちを護る」ための軍隊を持つ習慣がある。中国人民解放軍は、中国共産党を護るために存在しているのであって、中国人民のための軍隊ではないのだ。少子化が進行すると、この「共産党を護るための軍隊」の兵士が足りなくなってしまうわけだ。

「自分たちを護る兵士」が減少することを恐れ、レーニンの死後に権力を握ったスターリンは、この「家族解体政策」に代表される社会実験を、全否定せざるを得ない羽目に陥った。1936年に制定されたスターリン憲法では、今度は伝統や家族の絆こそが国力の源泉であると謳われた。プラウダ(ソ連共産党の機関紙)も、いきなり離婚を批判し始め(それまでは離婚を賛美していた)、夫婦や家族の価値を絶賛し始めたのである。

最近、日本国内で家族の絆を解体しようとする動きがあるが、これは1920年代のソ連の「実験」の影響を、強く受けていると思われる。一度、ソ連で大失敗した政策を、今度は日本国内で推進しようとしているわけだ。時代錯誤も的である以前に、正気とは思えない。





http://otisdury.blog.fc2.com/blog-entry-611.html
日本の幕末時代を生き、1848年に 「共産党宣言」 を書いたマルクスは、「公正連盟」と呼ばれるイルミナティの提携組織のメンバーでありました。 彼は政治・経済の思想のみならず、道徳などの精神的変革も提唱し、家庭は崩壊させるべきもので、子供たちは全て国家の中央権力によって育てられるべきであると主張していました。 かなり歪んだ考えですが、マルクスとはどんな人物だったのでしょうか。

「 完全に発達した家族は、ブルジョア階級にしか存在しない。 ブルジョアと家族は資本主義の消滅と共に消滅する 」   - マルクス 共産党宣言 -

マルクスはユダヤ系ドイツ人で、ナポレオン支配を脱して拡大したプロイセン王国治下のモーゼル河畔、トリエル市に生まれました。 高校の校長が熱烈なルソーの支持者であった事から、マルクスはルソーの革命思想に大きな影響を受けます

ルソーの革命思想の背後に何があるかというと、ルソー(1712-1778)はフランスの思想家で、生まれたときに母を亡くし、10才で父に捨てられ、大変苦労した人生を歩みました。 生きてゆく為に、盗み、詐欺を繰り返し、レイプ未遂で逮捕された事もあります。生い立ちを考えると、同情の余地はありますが、やはりこのような逆境の立場での行動こそが、真の人間の価値を決めるものでしょう。  彼の革命思想の原点には、このように家庭に恵まれなかった事があります。

このルソーの影響を受けたのが、マルクスで、彼の「共産党宣言」でも次のように宣言しています。  

家族の廃止:
「 完全に発達した家族は、ブルジョア階級にしか存在しない。 ブルジョアと家族は資本主義の消滅と共に消滅する 」

レーニンも、家族解体法をつくりましたが、数百万人の孤児をつくりだし、国家体制自体が揺らいできた為、スターリンは1936年に廃止しています





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「5Gの電磁波は人間の生殖能力、脳、心臓機能に影響をもたらし、最終的には遺伝子(DNA)にも作用を与える」byマーティン・ポール博士(ワシントン州立大学名誉教授)

「日本民族絶滅計画の存在を検証する」


“普通の方”なら仰天されるようなタイトルをつけたが(いつものことか(笑))、私がいつも警鐘を鳴らしている日本民族絶滅計画の存在についての検証してみようと思います。

「そんなもん存在してるわけねーだろ。アンタ頭おかしいのとちゃうの?」と宣うあなたに言っておきます。
「頭がおかしい(おかしくさせられている)のはあなたの方です」と。

結論から言うと、私はこの計画の存在を信じています。
「彼ら」は「彼ら」の究極の目的である人口削減計画の中でも特に日本人を削減したいようです。
日本民族が本当のユダヤの末裔であることがその理由かもしれませんが(別にこの説が正しいと思っているわけではありません)、偽ユダヤである「彼ら」は本心では日本民族を恐れているのかもしれませんね。
日本民族を恐れるがゆえに「彼ら」は日本民族を消し去りたいのではないのでしょうか。
前置きはこのぐらいにして、具体的な検証に入ります。
まずは、この記事を↓


https://www.tokyo-np.co.jp/article/world/list/201912/CK2019121602000224.html
フィリピン 電子たばこ禁止へ 大統領令
2019年12月16日 夕刊

 【マニラ=共同】フィリピンのドゥテルテ大統領=写真=は、電子たばこの使用と輸入を禁じる方針を表明した。「電子たばこは有害であり、政府には国民の健康を守る手だてを講じる権限がある」と述べ、公共の場での使用者を逮捕するよう当局に命じた。
 近く正式に大統領令を出す。ドゥテルテ氏は二〇一七年、国内全ての公共の場所で通常のたばこを吸うことを禁止しており、健康増進を理由に再び大なたを振るう。
 保健省によると、半年ほど電子たばこを使っていた十代の少女が十月、ひどい息切れを訴え、肺疾患と診断された。少女は通常のたばこも吸っていたが、保健省は電子たばこが関係する疾患の確認は初めてとしており、ドゥテルテ氏の判断に影響したもようだ。
 保健省によると、フィリピン国内には約百万人の電子たばこ使用者がいる。地元民放によると、電子たばこを支持する団体は、有害性は通常のたばこより95%少ないとする英国の調査結果を引き合いに、ドゥテルテ氏に再考を促した。





フィリピンの大統領は、どこかの島国の首相と違って、国民の健康を守ることに責務を感じているようである。
「彼ら」に命じられるままに日本民族絶滅計画を喜々として推進しているどこかの島国の首相とは大違いである。
電子たばこに関する記事から抜粋する。



https://gendai.ismedia.jp/articles/-/55316
電子タバコと加熱式タバコを総称して、「新型タバコ」と呼ぶが、それにはいくつかの種類がある。
アメリカのフィリップ・モリス社が発売しているアイコスは、現在日本で最も大きなシェアを持っているが(約12%)、何と世界の9割が日本で発売されている。
つまり、世界約30か国で販売されているアイコスであるが、そのほとんどは日本での販売なのだ。
一方、本家のアメリカではどうかというと、何とアイコスは販売されていない。

アメリカ食品医薬品局(FDA)は、先ごろ、フィリップ・モリス社が主張した「アイコスは、通常のタバコ製品に比べ、タバコ関連の疾病リスクが低い」という主張を退け、アメリカ国内でのアイコスの販売を認めない決定をしたからだ。
したがって、アイコスは、これからも着々と日本人のみを相手に販売を続けるのだろう。アメリカのタバコ会社が出した製品が、アメリカでの販売を認めてもらえず、その代わりに日本で大儲けしているという何とも複雑な気分になる話である。
アイコスは、「加熱式タバコ」の代表である。
加熱式タバコとは、タバコ葉を加熱し、その蒸気を吸引するものである。タバコ葉を燃やしてその煙を吸う従来の紙巻きタバコと比べると、燃やさないのでタールが発生せず、より害が少ないと言われるが、タバコ葉を加熱するため当然ニコチンは含まれている。
また、煙や臭いは少ないと宣伝されているが、従来のタバコに比べて少ないというだけで、まったくなくなるわけではない。





なんとアメリカでさえ販売を認められていない製品が、
“こっそり”日本では販売されているのだ。
こういった“事実”をマスゴミが報道しないのは言うまでもありません。
ここにも日本民族絶滅計画の存在を感じます。
次に、抗がん剤の真実について見てみよう。
こちらのブログ記事から引用する。



(癌と食養 ☆★☆ 自然療法による癌治療 ~ Cancer Therapies by Naturopathy)さん
http://cancer-treatment-with-diet-cure.doorblog.jp/archives/48711065.html
● 抗がん剤についての事実を箇条書きで書いていきます

◆ 抗がん剤は効かない。
  抗がん剤は1割の癌、小児癌(小児急性白血病・悪性リンパ腫・小児癌)にしか効かない、
  と専門家も認めています。

日本の抗がん剤の半分は、アメリカでは非承認です。
  アメリカでは「経口抗がん剤」は『極めて危険な薬物』として認可されていません。
  そんな「効果がないもの」が、日本では平気に使用されています。


世界で最も売れている、使用されている抗がん剤は、
  第一次世界大戦でドイツが大量殺戮兵器として使用した化学兵器「マスタードガス」と同じ原料である
  「アルキル化剤」でできている。


◆ 人間は赤ちゃんから老人まですべての人が、1日に5000個の癌細胞が生まれている。
  なぜ、癌にならないのか?
  それは、免疫細胞の NK細胞が排除してくれているからです。
  NK細胞を増やす方法は「笑う」「幸せ」「前向きな気持ち」です。

◆ 1985年、「アメリカ国立がん研究所」デビィタ所長は、

   ● 癌の化学療法は無効、抗がん剤は効かない。
     癌細胞は反抗遺伝子(ADG)を変化させ、抗がん剤耐性をすぐに獲得する。

  とアメリカ議会で証言しています。

◆ 抗がん剤の「プラトシン(=シスプラチン)」の説明書は4ページあります。
  これのどこにも「臨床成績」も「有用データ」がないのです。
  この説明書はその記載が義務づけられているにも関わらず、
  「どれだけ有能か」「危険か」「効能」の説明が一切ありません。
  あるのは「本剤は使用追跡調査など副作用は発現頻度など明確となるような調査を実施していない」のみ。
  この「プラトシン(=シスプラチン)」は、巨大メーカー「ファイザー」の製品です。


1990年代から、海外の先進国では「代替医療」が主流なのです。
  しかし、日本だけが「三大治療(手術・抗がん剤・放射線)」一辺通り。

  諸国より20年遅れていると言われています。
  癌で死亡したのではなく、効果のない「三大治療(手術・抗がん剤・放射線)」の重大な副作用で虐殺された、
  ともまで、外国では言われている。

◆「癌商法」とも陰で言われている。
  儲けは、1年で20兆円。これは国の国防費の4倍である。
  「ペグイントロン」という抗がん剤の10㏄ ⇒ 33億、1g ⇒ 数百万円、0.1g ⇒ 7万円。

◆ 抗がん剤がたくさん使われて喜ぶ人は? それは「製薬会社」です。
  そして「厚生省」の天下り先として一番行かれる先は「製薬会社」です。
  だから、いつまでも「効果の無い抗がん剤」が癌治療の最前線にいる理由です。

◆ 癌患者の一番の死因は「インフルエンザ」や「カンジダ菌感染」などの感染症です。
  普通の健康な人なら、死ぬまでには至りませんよね。
  なぜ、癌患者は死ぬのか?
  それは、免疫が極端に低下してしまい、少しのウイルスでも致命的になるからです。
  8割の癌患者は、癌が原因で死んでいるのではなく、感染症で亡くなっています。

乳癌の8割の患者に使用されている抗がん剤の「シクロホスファミド」は、
  第一次世界大戦でドイツが開発した化学兵器の「窒素マスタードガス剤(ナイトロジェンマスタード)」が起源です。
  この「窒素マスタードガス剤(ナイトロジェンマスタード)」は、
  1923年に「サリン」「VXガス」に並ぶ第一次化学兵器として使用禁止にされていました。
  しかし、戦後に密かに抗がん剤に化けた。これは、大量破壊兵器の原爆が原発に化けたのと同じです。



 最後に、ある日本の医師が言っている。

   ● 検診で見つかる癌はすべて良性です。

 と証言。

 癌宣告に打ちひしがれた人に、癌マフィアは史上最強の「発癌性物質」を投与して、本物の癌に仕立てます。

 癌患者が増えれば、売り上げも上がる。
 効果がない抗がん剤治療すれば、それだけ利益も増えるということです。

 年間37万人の癌患者が死んでいるが、そのうちの8割の28万人が毒殺されています。






海外先進国では主流でない「三大治療(手術・抗がん剤・放射線)」が、
日本でだけは“主流”として使用されている。
これまたマスゴミが報道しないのは言うまでもありません。
ここにも日本民族絶滅計画の存在を感じさせられる。
次に、電磁波(5G)を見てみます。



https://biz-journal.jp/2019/11/post_126809.html
2019.11.10
5G、重大な健康被害示す研究相次ぐ…世界で導入禁止の動き、日本では議論すら封印

次世代通信規格「5G」を日本でも導入するというが、心配の種が尽きない。2020年春からの本格導入を目指し、総務省はNTTドコモ、KDDI(au)、ソフトバンク、楽天モバイルへ電波(周波数帯)を割り当てた。今年4月以降、日本各地で基地局の設置が進んでいる。
 メディアでの報道も加熱しており、現行の4Gと比べ、「通信速度や容量が100倍以上になる」といったメリットが強調されることが多い。たとえば、「スマートフォンに2時間の映画をたった3秒でダウンロードできるようになる」といった具合だ。はたまた、将来的には自動車の自動運転や医師による遠隔診断や手術にも応用できるとのこと。
 とはいえ、現行モデルのスマホでは5Gサービスは利用できない。新たな端末を購入する必要もあるし、データ量が増えるので通信料金も上がるだろう。通信機器メーカーや通信業者にとってはおいしい話に違いない。
 しかし、日本では5Gが人体に及ぼす健康被害の危険性が無視されているのが気がかりだ。年4月2日、ベルギーの首都ブリュッセルでは5Gの実験、導入を禁止する措置が発表され、ほかの欧州諸国でも追随する動きが出始めており、イタリア政府はすでに5Gの使用を制限する裁判所の決定を告知しているほどである。
 実は、それ以外にも欧米諸国では5Gに対する規制を強化する動きが加速している。不思議なほど、日本ではまったくといっていいほど報道されない。海外では、ベルギーやイタリア以外にも、スイスのボード市やアメリカのサンフランシスコ市にて同様の決定が相次いでなされている。日本だけが能天気にしていて大丈夫なのか。そもそも欧米諸国が5Gを警戒しているのは、なぜなのか。その理由を検証する必要があるだろう。
 答えは簡単で、5Gの基地局からスマホに送信される電磁波が人体に悪影響を与えることが各国の医療関係者の研究によって次々に明らかになってきたからだ。5Gにともなって発生する電磁波は「新たな環境と人体に対する汚染」との受け止め方が広がりつつあることは、日本にとっても他人事ではないはずだ。
 2019年から2020年にかけて、5G用の衛星がアメリカと中国を中心に2万基以上も打ち上げられる予定である。現在軌道上を周回する通信衛星の数が10倍以上に増えることになる。そして地上には200メートルおきに基地局が設置される。そうした膨大な数の基地局から出される電磁波はスマホを通じて利用者の肉体に接触、侵入し、健康被害をもたらす可能性が指摘されているのである。

https://biz-journal.jp/2019/11/post_126809_3.html
また、5Gが発するミリメーター波(MMW)も懸念材料になっている。なぜなら、この種のMMWはアメリカの国防総省が開発したもので、空港での危険物監視モニターに使われているのみならず、暴徒の鎮圧に際しても警察が使っている電子銃(ADS)そのものであるからだ。要は、5Gは武器としてもともと開発が始まった技術なのである。実は、WiFiも同様で、その起源は1950年代にさかのぼる。秘密裡に開発が始まった電磁波兵器に欠かせないのがWiFiであった。
 そうした背景もあるせいか、通信機器や電波がもたらす危険性について、ヨーロッパでもアメリカでもさまざまな検証や研究が繰り返されている。当たり前といえば、当たり前のことである。現実に、5Gが原因と思われる健康被害も発生していれば、医学関係者の間でも「無視できない」との見方が広がっていることは周知の事実にほかならない。
 残念ながら、日本ではこうした視点からの研究も対策もまったくといっていいほど講じられていない。「後の祭り」にならないことを祈るばかりだ。便利さだけを売り込むのではなく、それに伴うリスクをきちんと開示することが求められる。
 そこで今回は、欧米の研究者の間で進められている5Gの健康への影響に関する調査の一部を紹介してみたい。日本での議論の呼び水になれば幸いである。
「誘導性の電磁波兵器」
 まずはイスラエルのアリエル大学で物理学を教えるベン・イシャイ博士による、5Gが人体の発汗作用に及ぼす影響に関する実験である。それによれば、「5Gネットワークが使用する周波数は我々の人体内の汗が流れる管に徐々にではあるが破壊的な影響を与える」とのこと。人間の皮膚や人体内の臓器にも悪影響を及ぼすことは避けられないだろう。汗が皮膚を通じて流れ出る管はらせん状になっているが、5Gの発する75から100GHzの周波数はこうした管に影響をもたらすため、発汗作用が異常をきたし、ストレス解消のための発汗作用が機能しなくなる恐れが出てくるというわけだ。
 より注目すべき研究は、ワシントン州立大学の名誉教授で生化学の専門家マーティン・ポール博士による「5Gのもたらす電磁波が人体に及ぼす影響」に関するものである。無線放射線や電磁波の専門家でもある同博士によれば、「5Gの電磁波は人間の生殖能力、脳、心臓機能に影響をもたらし、最終的には遺伝子(DNA)にも作用を与える」とのこと。
 同博士の実験によると、妊娠中の牛が電磁波を発する基地局の近くにいると、生まれた子牛が白内障に罹る可能性が高くなることが判明した。253頭の子牛のうち、32%に当たる79頭が白内障に罹患。基地局からの距離にも影響はあるのだが、100メートルから199メートルの範囲内にいたメス牛から生まれた子牛には、それ以上の距離にいた場合よりも高い確率で重度の白内障が見つかったという。
 もともと5Gは、アメリカ国防総省が冷戦時代に旧ソ連との電子戦争を想定して開発したもので、いわば「誘導性の電磁波兵器」なのである。自立型の装甲車を走らせる際に必要とされる電磁波用のレンズとして開発が進められ、その意味では通信用ではなく、あくまで兵器としての使用を前提としたものであった。

 当然、非殺傷兵器としても応用が期待されていた。警察が暴徒化したデモ参加者や群衆を排除する目的で開発されたもので、ミリ単位の電磁波を発する。照射されても死に至ることはないが、照射された瞬間には火炎に包まれたような衝撃を受けることになる。こうした電磁波を恒常的に浴びていると、人体は突然変異を起こす可能性が高まる。現時点では起きないにしても、次世代になってから細胞内に異常が見られるようになり、最終的に突然変異に見舞われることになるとの指摘もあるほどだ。
 加えて、発がん性の恐れも指摘されている。世界保健機関(WHO)では携帯電話用の電波塔の発する電波は、発がん性のレベルは「2b」としている。しかし、研究者のなかには5Gの電磁波は発がん性のレベルは「1」と、もっとも高いリスクがあると判定しているケースもある。問題は、現在広く普及している2G、3G、4Gの使用している電磁波でも脳への悪影響は確認されているわけで、今後5Gがどのような健康被害をもたらすものか、早急な調査と研究が必要とされるということは論をまたないはずだ。
 従来の4Gと比較すれば、5Gの電波の浸透力は格段に強化されることになる。その結果、外部から発せられる電磁波は簡単に住居やビルの壁をすり抜けるため、頑丈な防御壁でもないかぎり、我々は知らない間に1日24時間、人体をむしばむ電磁波を被爆することになりかねない。レンガやコンクリートの壁などは防御の役目を果たさないといわれる。
ロイズ社が驚くべき報告書
 国際機関でも5Gの危険性については対策を求める声が出始めている。国連職員であったクレア・エドワーズさんによれば、「過去20年間で地球上から昆虫の80%が死滅した。もし5Gが本格稼働すれば100%が死に絶えるだろう。昆虫の次は動物、そして人間も同じ運命をたどる」という。彼女は在職中に国連のアントニオ・グレーテス事務総長に繰り返し進言をしたという。しかし、巨大な組織は簡単には動かない。そのため、彼女は職を辞し、民間の立場で5Gのリスクについて講演をし、一般市民に警鐘を鳴らす道を選び、各地で啓蒙活動に取り組んでいる。
 前述の通り、アメリカも中国も5Gの普及と覇権を賭けて通信衛星の打ち上げに余念がない。500万ワットの電磁波が地上の基地局目がけて降り注ぎ、地上の動物や人間にも容赦なく降り注ぐことにもなるだろう。
 そのような宇宙空間から大量に降り注ぐ電磁波が人体に影響をもたらさないわけがない。ここで思い起こされるのはアスベストやヒ素公害である。今でこそ、アスベスト訴訟を通じて人体への発がん作用など悪影響が認知されるようになったが、当初、建築に使われ始めた頃には「人体には無害」と説明されていた。
 2010年、英国の保険会社ロイズ社が驚くべき報告書をまとめた。それは無線通信技術とアスベストを比較したもの。すでに今から9年も前に出されたものだが、さすが世界最大の保険会社である。同社のリスク分析チームは5Gのもたらす危険性について当時から注目していたというわけだ。その結果、ロイズは大手の通信事業会社から5G導入に関連する保険の引き受けを要請されたのだが、すべて拒否したのである。5Gのもたらす健康被害額が膨大になり、とても保険事業としては採算が合わないとの判断が下されたのである。実に冷静な対応であったと思われる。
 とはいえ、日本でも世界各地でも5Gの普及に向けての基地局の整備は着々と進んでいる。また来年になれば、スマホの買い替えも一気に進むに違いない。しかし、5Gの電磁波が人体や自然環境に及ぼす影響については、残念ながら日本においてはまったく問題視されていない。
 今もなお子供から大人までスマホ中毒症に陥っている日本人だが、健康や命を犠牲にしてまで大容量、超高速の通信サービスが本当に必要かどうか、改めて立ち止まって熟考する時ではないだろうか。

(文=浜田和幸/国際政治経済学者)
●浜田和幸
国際政治経済学者。前参議院議員、元総務大臣・外務大臣政務官。2020東京オリンピック招致委員。米ジョージ・ワシントン大学政治学博士。






規制を強化する動きが加速している5Gが、日本ではまったく報道されていません。
ここに述べたことだけでも、日本人だけが何も知らされていないことに気づくでしょう。
何故に日本人にだけこのような重要なことが知らされてないのでしょうか?
その回答を日本民族絶滅計画の存在以外に見出すことは、私にはできません。
逆に言うと、日本民族絶滅計画の存在を理解することで、
様々な不可解な事象の本当の目的が見えてくるのです。
以下の出来事も日本民族絶滅計画の存在を基に起こされたものでしょう。

八百長戦争で日本人の多くが殺されたこと。
原爆を落とされた(もしくは地上起爆させられた)国が日本だけであるということ。
阪神大震災や東日本大震災が日本で起こされたこと。

すべては日本民族絶滅計画の存在を理解していれば理解できることばかりなのです。
この極悪計画を止めさせるためには、
まずはこの計画が存在していることを知ることから始めなければなりません。
計画の存在さえ知らなければ、いつまでたっても奴らの思いのままなのです。
これまで何回もブログで書いてきたように、
これらの計画が「彼ら」の指示のもとに売国奴集団であるチーム・イルミナティによって「推進」されていることは言うまでもありません。
この計画が日本で開始されたのは厳密にいえばザビエル来襲からでしょうが、
本格的に実行に移されたのは八百長明治維新からであることを理解してください。
八百長明治維新から現代にいたるまで日本民族絶滅計画が行われていることは、
一つの家系を記すだけで証明されてしまいます。

大久保 利通→牧野伸顕→吉田茂→アホウという家系によって。
先祖代々売国行為を続けてきた恐るべき家系によって。

アホウが水道民営化詐欺を推進している理由がこの家系にあることを理解してください。
水道民営化詐欺が宮城県民だけでなく日本民族全体の問題であることを理解してください。




https://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201912/20191214_11010.html
2019年12月14日土曜日
水道民営化の条例改正案 宮城県議会委員会で可決、17日の本会議で成立へ

宮城県議会建設企業委員会は13日、県が水道3事業を民間に一括して委ねる「みやぎ型管理運営方式」の導入を可能にする条例改正案を賛成多数で可決した。17日の本会議でも可決される見通し。
 委員長を除く9人のうち、与党会派「自民党・県民会議」と公明党県議団の5人が賛成した。野党会派「みやぎ県民の声」と共産党県議団、社民党県議団の4人が反対した。
 委員会では野党議員が、本会議の委員長報告に関して意見を述べることができる「少数意見の留保」を発議し、認められた。
 仙台市の市民団体が、条例改正案の採決を見送って継続審議とするよう求めた請願は不採択となった。
 条例改正案は17日の本会議で、自民、公明など与党会派の賛成多数で可決される見通し。みやぎ県民の声は会派内の賛否が割れ、自主投票とする方針だ。
 県は11月定例会閉会後、みやぎ型方式の方向性を示す実施方針を公表し、2020年3月に事業者公募を始める。21年6月か9月の県議会定例会で運営権設定の議決を得て、22年4月の導入を目指す。





皆さん、日本民族絶滅計画の存在していることをご理解いただきましたでしょうか?
まさか「まだ分からない」なんて寝ぼけたことを宣う方はおられませんよね。
これでも「日本民族絶滅計画なんて存在してない」と主張されるのであれば、ここで述べた「事実」が発生している理由が何であるのかを具体的に示してもらえますでしょうか。
「偶然や」というのだけは勘弁してくださいね(苦笑)
というわけで、日本民族絶滅計画の存在の検証を終わりたいと思います。




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人間は虫のようなものだ。あまりに増えすぎる。

緒方貞子氏が亡くなったようなので、この記事を再掲しておきます。


「イルミナティの人口削減計画促進シンクタンク、ローマクラブの正体」


昨日、NHKスペシャル「緒方貞子~戦争が終わらないこの世界で~」が放送された。
緒方貞子とは。(ウィキより)


緒方 貞子(おがた さだこ、1927年9月16日 - )は、日本の国際政治学者。学位は、博士(政治学、カリフォルニア大学バークレー校)。上智大学名誉教授。独立行政法人国際協力機構理事長、国連人権委員会日本政府代表、国連難民高等弁務官、アフガニスタン支援政府特別代表を歴任。
経歴[編集]
生い立ち[編集]
1927年9月16日、東京府東京市麻布区(現東京都港区)に外交官・元フィンランド特命全権公使の中村豊一・恒子夫妻の長女として生まれる。父の転勤で幼少期をアメリカ・サンフランシスコ、中国・広東省、香港などで過ごす。
小学校5年生の時に日本に戻り、聖心女子学院に転入、聖心女子大学文学部英文科を卒業。その後、父の勧めでジョージタウン大学およびカリフォルニア大学バークレー校の大学院で学び、政治学の博士号を取得した。
研究活動[編集]
国際基督教大学準教授、上智大学教授を歴任する。在籍中は上智大学国際関係研究所長や外国語学部長などを務めた。
公的活動[編集]
1968年、国際基督教大学講師を務めていた時に、参議院議員を務めていた市川房枝の訪問を受けて、市川から「今年(1968年)の国際連合総会日本代表団に加わって戴きたい」と要請される[1]。これが契機となって緒方自身は国際連合の仕事に関わるようになる[2]。
国連公使、国際連合児童基金執行理事会議長、国連人権委員会日本政府代表、第8代国連難民高等弁務官(1990-2000年)他を務める。2001年からアフガニスタン支援政府特別代表、2003年から国際協力機構(JICA)理事長。天皇家からの信頼も厚い[要出典]。
2002年、外務大臣田中真紀子の更迭時にはその後任に推す声もあった。2007年11月のデイヴィッド・ロックフェラー来日時には、回顧録出版記念パーティーの発起人を務めた。
人物[編集]
カトリック信者。
家庭・親族[編集]
曽祖父は元内閣総理大臣の犬養毅で、祖父は外交官で犬養内閣外相の芳沢謙吉。母・恒子は元共同通信社長の犬養康彦や評論家の犬養道子、エッセイストの安藤和津の従姉にあたる
夫・緒方四十郎(元日本銀行理事)は、朝日新聞社副社長や自由党総裁、副総理をつとめた緒方竹虎の三男である。緒方姓は竹虎の祖父・郁蔵(本姓大戸氏、備中(岡山県)出身)が緒方洪庵と義兄弟の盟を結びその姓を名乗らせたことに始まる。息子の緒方篤は映画監督。


いやはや、輝かしい経歴をお持ちのかたのようだ。
気になった点を纏めてみる。


1、<上智大学名誉教授>
  聖心女子学院、ジョージタウン大学もそうだがイエズス会系である。

2、<市川房枝の訪問を受けて、国際連合の仕事に関わるようになる。>

3、<デヴィッド・ロックフェラーと親交有り。>

4、<夫・緒方四十郎(元日本銀行理事)は、朝日新聞社副社長や自民党総裁、副総理をつとめた緒方竹虎の三男である。>

緒方竹虎とは。(ウィキより)

緒方 竹虎(おがた たけとら、1888年1月30日 - 1956年1月28日)は、日本のジャーナリスト、政治家。朝日新聞社副社長・主筆、自由党総裁、自由民主党総裁代行委員、国務大臣、情報局総裁、内閣書記官長、内閣官房長官、副総理などを歴任。栄典は正三位勲一等旭日大綬章。三男の緒方四十郎は元日本銀行理事。
緒方は1922年7月に帰国すると朝日新聞社幹部に温かく迎えられ、同月大阪朝日新聞社東京通信部長、翌1923年4月東京朝日新聞社整理部長、同年10月政治部長、1924年12月支那部長兼務、1925年2月、37歳で東京朝日新聞社編集局長兼政治部長兼支那部長と出世街道を走り、1928年5月取締役、村山龍平社長没後の主筆制採用で1934年4月東京朝日新聞社主筆、同年5月常務取締役。そして1936年の二・二六事件までは下村宏副社長が東京朝日新聞社の責任者だったが、下村副社長が広田内閣組閣に際して退社したため(拓務大臣として入閣しようとしたが、陸軍が拒否)、同年4月、緒方が後任の代表者となった[4]。
さらに二・二六事件後に緒方の構想による筆政一元化で同年5月朝日新聞社主筆、代表取締役専務取締役となった(専務取締役は1940年8月に辞任)。1940年8月には編集総長を置いて美土路昌一をこれに当てて東京本社、大阪本社、中部本社(現名古屋本社)、西部本社の4社編集局を統括させ、編集会議を設置して緒方主筆が議長となり、討議の上、社論を決め、全責任を主筆が負うことにした。緒方は外部に対して朝日を代表する者と見られ、一切の責任を追う立場になった。
近衛文麿のブレーン組織である昭和研究会には、緒方の承認の下、前田多門、佐々弘雄、笠信太郎、尾崎秀実ら中堅・若手論説委員や記者が参加しており、緒方自身も第2次近衛内閣期の新体制準備委員として新体制運動に積極的に関与した。しかしその中から、緒方が可愛がっていた尾崎秀実が1941年10月にゾルゲ事件で逮捕されたことは、緒方派に大きな打撃を与えた。

朝日新聞社退社後、小磯内閣に国務大臣兼情報局総裁として入閣した緒方は、一方で「言論暢達」政策を採り、他方で編集責任者に対して新聞社に許される自主性の大枠に関する内面指導を行った。このような緒方の新聞指導は、情報局総裁たる緒方が戦局に関する十分な情報を入手していることを必要としたが、実際には陸軍の非協力などにより叶わなかった。情報政策の担い手たる情報局が、何ら自前の情報収集源を持てなかったことは致命的だった。

なお、緒方は政界復帰前の1952年4月、吉田茂、村井順とともに、アメリカのCIA、イギリスのMI5、MI6などを参考にして、内閣総理大臣官房に「調査室」という小さな情報機関を設立した[10]。これが現在の内閣情報調査室の源流である。緒方は、これとは別に強力な情報機関、いわゆる日本版CIAを新設する構想を持っており、吉田内閣入閣でこの構想は一挙に表舞台に登場したが、国会や外務省、世論の激しい批判を浴び、第5次吉田内閣の下で内調の拡充・強化を図るにとどまった。しかし、このときの緒方の動きを、アメリカCIAは高く評価した
アメリカ国立公文書館におけるCIA文書の公開により、CIAが緒方政権擁立のために積極的な工作を行っていたことが明らかになっている[11]。
一橋大学名誉教授加藤哲郎、同山本武利、立教大学兼任講師吉田則昭らによると、日本版CIA構想で緒方を高く評価したアメリカCIAは1955年、鳩山総理大臣がソ連との国交回復に意欲的なうえ、ソ連が左右両派社会党の統一を後押ししていると見て、日本の保守勢力の統合を急務と考え、鳩山の後継総理大臣候補に緒方を期待。緒方に「POCAPON(ポカポン)」の暗号名を付け、緒方の地方遊説にCIA工作員が同行するなど、政治工作を本格化させた。同年10~12月にはほぼ毎週接触する「オペレーション・ポカポン」(緒方作戦)を実行し、「反ソ・反鳩山」の旗頭として総理大臣の座に押し上げようとした。
緒方は情報源としても信頼され、提供された日本政府・政界の情報は、アレン・ダレスCIA長官に直接報告された。緒方も1955年2月の衆院選直前、ダレスに選挙情勢について「心配しないでほしい」と伝えるよう要請。翌日、CIA担当者に「総理大臣になったら、1年後に保守絶対多数の土台を作る。必要なら選挙法改正も行う」と語っていた。だが、自由民主党は4人の総裁代行委員制で発足し、緒方は総裁公選を前に急死。CIAは「日本及び米国政府の双方にとって実に不運だ」と報告した。ダレスが遺族に弔電を打った記録もある。結局、鳩山が初代自由民主党総裁に就任。CIAは緒方の後の政治工作対象を、賀屋興宣や岸信介に切り替えていく。


また、個人名のウィキペディアには記載されていないが、私が一番不審に感じているのはローマクラブと彼女の関わりである。池田大作や松浦晃一郎(ユネスコ第8代事務局長)と並んで、緒方貞子はローマクラブの日本人の名誉会員となっている。
ローマクラブとは。(ウィキより)

ローマクラブ(Club of Rome)は、スイスのヴィンタートゥールに本部を置く民間のシンクタンク
イタリア・オリベッティ社の会長であったアウレリオ・ペッチェイ(Aurelio Peccei)[† 1]とイギリスの科学者で政策アドバイザーでもあったアレクサンダー・キングが、資源・人口・軍備拡張・経済・環境破壊などの全地球的な問題に対処するために設立した。世界各国の科学者・経済人・教育者・各種分野の学識経験者など100人からなり、1968年4月に立ち上げのための会合をローマで開いたことからこの名称になった。1970年3月に正式発足。1979年にFEMAを設立。FEMAはローマクラブが設立した機関。「環境保護主義者」を動かしているのはローマクラブの代表機関であるアスペン研究所であり、彼らがアトランティック・リッチフィールドやその他の大手石油会社から莫大な資金援助を受けている。
本部は2008年にドイツのハンブルクからスイスのヴィンタートゥールへ移転した[1]。
定期的に研究報告を出しており、デニス・メドウズらによる第一報告書『成長の限界』[2](1972年)では現在のままで人口増加や環境破壊が続けば、資源の枯渇(あと20年で石油が枯渇する[† 2])や環境の悪化によって100年以内に人類の成長は限界に達すると警鐘を鳴らしており、破局を回避するためには地球が無限であるということを前提とした従来の経済のあり方を見直し、世界的な均衡を目指す必要があると論じている。その続編『限界を超えて-生きるための選択』(1992年)では、資源採取や環境汚染の行き過ぎによって21世紀前半に破局が訪れるという、更に悪化したシナリオが提示されている。その後も環境・情報・経済・教育などをテーマとした報告書が引き続き刊行されており、日本語版はダイヤモンド社から刊行されている。
近年の動向としては、「世界発展のための新しい道」として環境問題など五つの分野で提言を行なっている[3]。2007年には、OECD、欧州議会、WWFと共同で「Beyond GDP」という会議が開催され、進歩と富と幸福を計る尺度について議論が交わされた[4]。2008年11月にはローマクラブ創設40周年の会議がスイスで開催され、スイスの氷河の後退など地球温暖化の脅威に関する報告などがあった[5]。

ジョン・コールマン氏の「300人委員会 凶事の予兆」にからの抜粋。

ローマクラブは新世界秩序のプロジェクトのひとつであって、新暗黒時代といわれる「世界人間牧場」計画への速やかな移行を促進するために計画された。
ローマクラブの最古参メンバーは、ヨーロッパのいわゆる「黒い貴族」だ。

最初のワシントンでの会議を受け、1980年12月5日に補足会議が開かれた。この会議では、ローマクラブの「グローバル2000レポート」、すなわち世界的な大量殺戮計画が承認され、受け入れられた。このレポートは西暦2010年までに25億人以上を殺せというもので、そこから「グローバル2000」というタイトルがついている。第二回会議では、安楽死肯定政策が、老齢人口の増加を抑える手段として採用された。また、ラッセルの使った「ムダ飯食い」ということばが熱狂的に支持され、ローマクラブから「必要以上の余剰」と見られている数十億人を表すキーワードとなった。
1982年3月にパリで開かれたローマクラブの補足会議で、創設者アウレリオ・ペッチェイは次のような発言をした。
人間は虫のようなものだ。あまりに増えすぎる。・・・民族国家という概念を考え直すときだろう。民族国家は世界文化の障害になっている。キリスト教は高慢な人間と商業主義社会を生み出すが、そこから生まれるのは、死んだような文化とクラシック音楽だけだ。これは抑圧の印だ」
ペッチェイは、人類は天地創造の際のある種のアクシデントであり、世界人口の大半は不要である、そういった人間の考えを考慮に入れる必要はない、と言う。これは、エジプト、ユダヤ、シリアなど古代世界の各地でさかんにおこなわれた、オカルト神権政治の考え方だ。そのなかでは、ディオニソス・カルトが非常に重要な役目を果たしていた。
ローマクラブの数次にわたる会合から、彼らの狙いと目的がはっきりと見えてくるだろう。それは、世界から産業の発達をなくしてしまうこと、科学研究を止めさせること、都会の、特に北米の旧工業都市の人口削減すること、人口を農村地帯へ移動させること、世界人口を二十億以上間引くこと、ローマクラブの計画に反対する政治勢力を再結成させないこと、大量解雇・失業と階級・人種間戦争で米国を不安定化すること、そして高金利とキャピタルゲインへの重課税で資本投資の意欲をつぶしてしまうことだ。

ローマクラブの狙いと目的は何か。本質的には1848年の共産党宣言にしたがったものであり、性格と起源は社会主義であり、動機にはグノーシス派、カルデアの黒魔術、薔薇十字思想、イシス=オシリス、ディオニソス、悪魔崇拝、オカルト神権政治、ルシファー信仰、フリーメーソンなどの暗黒の霊的な力が働いている。西洋キリスト教文明の転覆が、ローマクラブの活動の中でも優先事項だ。あらゆる国の国家主権の破壊がこれに続き、さらに数十億人の抹殺も、ローマクラブが目指す上位にある。ペッチェイの考え方では、民族国家、個人の自由、宗教、表現の自由は、新世界秩序の長靴の下で粉々に踏み砕かれなければばらない。ローマクラブが設立されたのは、それを可能な限り短い時間で達成するためだ。ローマクラブの課題は、すでに西洋キリスト教文明を終わらせるために活動していた数多くの社会主義組織を、ひとつの組織の傘下にまとめあげることだった。
ローマクラブが直面している問題は、日本の失業が米国のレベルにまで達したときに確実にくるであろう反動にどう対処するかだ(残念ながらわたしの推測は適中してしまった)。日本人が、米国の労働者がすでにしているように、黙って、おとなしく失業を受け入れ続けることはないだろう。日本という国を破壊するのは難しい。だが、毒を少しずつ、きっちり分量を計って広めていくことで、日本での革命を達成できるとローマクラブは考えている。それは大衆を立ち上がらせないような、ことばを換えれば、米国型のモデルを使って、日本への攻撃を継続しようということだ。


緒方貞子氏について整理してみる。
まず、イエズス会については前にも触れたが、キリスト教を装った実際はユダヤ・カバラ教であることはほぼ間違いない。イルミナティの別名と言ってもいいだろう。ザビエルの頃から日本に深く浸透し、皇室にも強い影響を与えている。緒方氏はこのイエズス会にどっぷりとはまっているらしい。
市川房枝については、婦人参政権を求める運動をしておきながら戦争遂行に協力する行動をとっている。以前、ロッフェラーが「ウーマンリブは我々が作ったのだ」と語る動画を紹介したが、その日本におけるフェミニズム運動の先駆者であったようであり、かなり怪しさを感じる。その市川房枝から国連の仕事を紹介された、というのはこれまた怪しさを感じざるをえない。
そして、デヴッド・ロックフェラーがイルミナティの中核人物であることは疑いようのないことである。
さらに強烈なのは、暗号名ポカポンというコードネームのCIA工作員であった緒方竹虎を祖父に持つということだ。自分のことではない、と主張されるとは思うが、彼女の育った環境は一般人のそれとはあまりにかけ離れている。彼女がこれだけの“素晴らしい”肩書きを持っておられるのは、彼女の努力も当然あるだろうが、この特殊な家系による理由がかなりあるだろうと推測する。
それから極めつけなのは、彼女があのローマクラブに関わった限られた日本人であるという事実だ。どうやらローマクラブという組織は、イルミナティの別働隊というか、その中でも「超ラジカルな人口削減促進部隊」のようなものであるらしい。
ジョン・コールマンの本は2000年の書だが、彼らの邪悪な計画が着々と実行されていることは火を見るより明らかである。特に腹の立つ話だが、最後の「日本破壊計画」については、「派遣労働の拡大による実質失業者の増加」、「TPP」、「遺伝子組み換え食品」、「3.11人工地震」と、彼らの計画通りに“こと”が進んでいると思われる。
NHKスペシャルのテレビでは、「ユーゴスラビアにおいて、クルド人を難民扱いとしみなして救った」とか、「内戦で苦しむルワンダの子供を救った」とか、美化された放送内容だったが、緒方さん、「あなたの真実は何なんでしょうか?」と、問いかけたい。番組の報道通りの「平和的・奉仕的な活動」を終生されておられたのなら、何故にコールマン氏曰く“人口削減を推進するオカルト組織であるローマクラブ”の名誉会員でおられるのか、納得のできる回答をもらいたいものだ。
最後に、ローマクラブに関する動画を紹介する。


https://www.youtube.com/watch?v=-O9tcJpZDa4



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ジャニー社長のタレントたちへの性的虐待は都市伝説などではないばかりか、最高裁でも認定された事実なのだ

「嘘八百の芸能界、嘘八百のジャニー喜多川②」


この手の話題は触れたくないとは言いながらも、あまりに酷い偏向報道というか相変わらずの大本営報道を見聞きするにつれ、黙っていられないと思い、再度触れておきます。
私は何も個人の性嗜好のことを責めているわけではありません。
この男が自分の職業上の強い立場を利用して、自分の所属タレントを文字通り“所属”させてきた公私混同も甚だしい超パワハラ行為に対して異議を唱えているのであり、この事実を一切無視してこの超パワハラ性犯罪者を“偉大な芸能界の功労者”であるとばかりに問答無用に褒め称えている、世にも奇妙なマスゴミどもに文句が言いたいだけなのです。
読者の皆さんはご理解いただいているとは思いますが、何も知らない“純真無垢”な周囲のジャニーズファンに教えてあげてください。
「嘘八百の芸能界、嘘八百のジャニー喜多川」という真実を!
そして、考えてみてください。
「何故にマスゴミ各社はジャニー喜多川を褒め称えるばかりなのか」ということを。
「ジャニー喜多川の背後に存在する勢力は何者なのか」ということを。





(リテラ)さん
https://lite-ra.com/2019/09/post-4946.html
ジャニー社長「お別れ会」への退所タレント参列をマスコミが美談仕立てに! 一方、ジャニー社長の「タレント性的虐待」過去はやはり一切報じず
2019.09.04 09:58

きょう、ジャニーズ事務所のジャニー喜多川社長のお別れ会が、東京ドームで執り行われ、近藤真彦、中居正広、木村拓哉らからジュニアまでジャニーズタレント総勢154人、多くの芸能界関係者が参列。安倍首相も弔電を送り、近藤真彦がそれを読み上げた。そして、マスコミはこうした様子をこぞって大きく取り上げ、ジャニー社長がいかにタレントたちから慕われていたかを伝えた。
 また、今回、大きく取り上げられたのは、お別れ会に、郷ひろみ、川崎麻世、薬丸裕英、布川敏和、大沢樹生、ONE OK ROCKのTakaなどジャニーズを辞めたタレントたちも招待され、多数が参列していたことだ。ワイドショーもスポーツ紙も、「ジャニーズを退所したタレントたちもジャニーさんに感謝の意を語った」と、美談仕立ての報道を展開した。
「もちろん、これは、ジャニーズ事務所から事前に、『今回は退所したタレントの参列も取り上げて良い』と指示が出ていたんです。というか、◯◯はインタビューしてもいい、△△は映像のみ、××は名前も触れるな、などと細かい注文もついていた。ジャニーズ事務所は独立したタレントへの圧力で、公正取引員会から注意を受けるなど風当たりが強くなっていますからね。ジャニーさんとタレントとの“ファミリー的な関係”をアピールして、イメージアップしようとしたんでしょう」(スポーツ紙記者)
しかし、御用マスコミがいくら美しい物語として演出しようとも、ジャニーズ事務所のグロテスクなタレント支配の事実は消すことができない。それは、独立したタレントへの圧力だけではない。このお別れの会にも呼ばれなかった元所属タレントや元ジュニアの中には、他でもないジャニー氏から性的虐待を受けて、辞めたタレントがかなりの数、いるのだ。
 本サイトは、7月9日、ジャニー喜多川社長が逝去したときに、この性的虐待問題を取り上げ、再検証する記事を掲載した。ジャニー氏が日本のエンタテインメントに大きく貢献したのは事実だが、タレントに性的虐待を行なっていたことは最高裁で確定している事実であり、この問題を抜きにして、ジャニー社長、ジャニーズ事務所を語ることはできないと考えたからだ。
 しかし、その後もテレビやスポーツ紙など御用マスコミは一切、このジャニー社長のグロテスクな過去を報道することはなかった。このままいけば、ジャニー社長の死とともに性的虐待という事実もまた、なかったことになってしまうのだろう。
 だが、ジャニー社長の性的虐待は、過去の個人の問題でなく、いまのジャニーズ事務所や芸能界の強権的なタレント支配にも通じる問題だ。お別れ会に際し、改めて記事を再編集してお届けするので、その負の歴史を是非記憶に止めておいてもらいたい。
(編集部)
●複数の元ジュニア、ジャニーズOBが「文春」でジャニー社長からの性的虐待を告発
 ジャニーズ事務所の代表取締役社長であるジャニー喜多川氏の死去に際し、ジャニー社長賛美報道が繰り広げられている。ジャニー社長のショービジネス、芸能・エンタテインメント界での功績、スターを多数輩出した卓越した審美眼、タレントたちとの親子のような強い絆……。しかし一方で、メディアが一切触れていないことがある。ジャニー社長の性的虐待という問題だ。
 実はかなり古い時代から、ジャニー社長のタレントやジュニアに対する性的虐待の告発は数多く存在した。なかでも衝撃的だったのが、1988年に元フォーリーブスの北公次が出した告発本『光GENJIへ』(データハウス)だろう。北はこのなかでジャニー社長からの性的虐待を赤裸々に記しているが、その後も元ジャニーズの中谷良による『ジャニーズの逆襲』(データハウス/1989年)、平本淳也の『ジャニーズのすべて 少年愛の館』(鹿砦社/1996年)、豊川誕の『ひとりぼっちの旅立ち』(鹿砦社/1997年)、光GENJIの候補メンバーだった木山将吾の『Smapへ――そして、すべてのジャニーズタレントへ』(鹿砦社/2005年)などの告発本が刊行され、
いずれもジャニー社長からの性的虐待を訴えたのだ。
 多くのマスコミは、ジャニーズタブーのため、これら告発本やその内容はほぼ黙殺、まともな検証がなされていないため、現在ではジャニー社長の性的虐待を“都市伝説”のように思っている向きも多いだろう。しかし、ジャニー社長のタレントたちへの性的虐待は都市伝説などではないばかりか、最高裁でも認定された事実なのだ。
 その裁判のきっかけは、1999年に「週刊文春」(文藝春秋)がジャニーズ事務所の数々の問題を告発するキャンペーン記事を掲載したことだった。キャンペーンは10回以上に及び、そのなかでも衝撃的だったのがジャニー社長の性的虐待や児童虐待だった。
 記事は複数の元ジュニアやジャニーズOBの証言をもとに、ジャニー社長の性的虐待を赤裸々に告発するものだったが、これに対し同年11月、ジャニーズ事務所は名誉毀損で「週刊文春」を提訴。そして裁判でジャニー社長の性的虐待の有無が争われることとなった。その裁判の過程で「週刊文春」側証人として元ジャニーズJr.の2人が出廷、裁判の場で、性的虐待の実態を赤裸々に語ったのだ。
 ジャニーズタブーのためマスコミはその裁判の動向はほとんど報じていなかったことに加え、元ジュニアの証言は性被害というセンシティブな問題であることから非公開で行われたため、まったく外部に伝わっていなかったが、月刊誌『噂の真相』(2002年2月号)が、その証言内容をつかみ詳細を報じている。
 記事によれば、証言に立った元ジュニアは2人とも未成年。2001年7月25日大阪地裁のある法廷でのことだという。証言者のひとりであるA君は仕事で夜遅くなり、電車がなくなったとき、他のジュニア数人と“合宿所”と呼ばれるジャニー社長の自宅である六本木の高級マンションに宿泊した。そんななかジャニー社長から性的虐待を受けたのだという。




やはり、CIAの情報員だったそうです。
芸能界がどういった存在であるかということが理解できましたよね。
それを言うなら、この国の総理大臣も同じようなものですが・・・





http://www.thutmosev.com/archives/52688814.html
2016年01月16日00:15
ジャニー喜多川の半生 アメリカ生まれでCIAの情報員もしていた

ジャニー喜多川の数奇な半生

そのジャニー喜多川は波乱に飛んだ人生を送っていて、まず国籍が不明とされています。

父は僧侶だがプロ野球のマネージャーもやっていて、野球の縁なのかアメリカに渡り、1931年にロサンゼルスでジャニーが生まれた。

日華事変が始まると日本に帰国したが、戦後の1947年に兄弟3人でアメリカに帰国しました。


法律上アメリカで生まれた人にはアメリカ国籍が与えられるので、兄弟はアメリカ国籍だが、日本国籍も持っているとされている。

つまり2重国籍だったようなのだが、現在の国籍がどうなっているのかは、娘の藤島ジュリー景子を含めて判然としません。

ロサンゼルスでは音楽関係のバイトをしながら高校を卒業し、美空ひばりのLAコンサートでもバイトで手伝ったとされています。


美空ひばりやその関係者と知己を得た事で日本の芸能界にコネクションが出来、後に芸能界入りするきっかけになりました。

1952年には日本でCIA情報員として働き、早い話アメリカ軍のスパイのような事をしていたようです。

朝鮮戦争では朝鮮半島で英語と朝鮮語の通訳もしていて、語学は非常に堪能なようです。


その後はアメリカ大使館に勤務したあと上智大学を卒業し、1955年にバンドを結成し芸能界デビューしました。

美空ひばりの力なのか、CIAやアメリカ軍の力なのか、当時の芸能界ですぐに受け入れられました。

1952年はGHQの占領が名目上終わった年だったが、1960年に現在の日米安保条約が締結されるまで、実質的に続いていました。


1962年に初代ジャニーズを結成しジャニーズ事務所がスタートし、1975年に正式に株式会社になりました。





この男の悪事を告発した北公次は2012年に亡くなっていたんですね。
全く知りませんでした。
そして、亡くなる前日に不可解な遺書を残していたようです。





https://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1482098839
不可解です。北公次さんが、癌で、亡くなりまいたが
2012/2/2319:14:13

不可解です。北公次さんが、癌で、亡くなりまいたが、一時期、暴露本まで出し、あれほどジャニー喜多川さんを批判していたのに、亡くなる前日に「どうしても言わせて頂けるなら ジャニーさん メリーさん
ありがとうございました 感謝します」という、遺言が書けるのでしょうか?。
最近は、以前と違い、病床で気持ちも丸くなり、感謝の念があったとも思えますが、なんか、出来過ぎた遺言だと感じてしまうんですが・・・。
親戚で癌で、亡くなった人がいるのですが、亡くなる一日前なんか、意識がなく、ましてや遺言なんか残せる状況ではなかったといいます。


考えたくはないですが、そばで見守っていた江木さんと、おりもさんが、ジャニーズ事務所からいくらかもらったのでしょうか?。それで遺言の内容を操作・・・!?。

でもそんなことはあってほしくないです。それとジャニーズ事務所からみの疑惑をいうと、質問も削除されそうですが・・・。





本当に不可解ですね。
死の前日にこのような文章を書けるわけがありません。
さらには、自身の生前の行動を否定するような文章を書くわけがないのです。
ということは、この遺書は本人が書いたものではないということです。
誰がこの遺言を「作成」したのでしょうか?
「彼ら」の関係者であることは間違いないでしょう。
私には「芸能界の真実を隠蔽する」ことと「芸能界のタブーを破ったらこうなるんだぞ」ということを他のアイドルに知らしめることを目的として「作成」されたとしか思えません。





https://www.nikkansports.com/entertainment/news/p-et-tp0-20120223-907794.html
北公次さん亡くなる前日に“遺言”
[2012年2月23日10時48分 紙面から]

70年代を代表する男性アイドルグループ、フォーリーブスのメンバーで歌手の北公次(本名・松下公次)さんが22日午前1時29分、肝臓がんのため、都内の病院で亡くなった。63歳だった。
 北さんの公式サイトには、亡くなる前日21日に北さんが自らしたためたとみられる「ファンの皆様
 お世話になった皆様へ」と題した“遺言”が掲載された。

 本当に本当にありがとうございました。
 北公次としての人生を全う出来た僕は本当に幸せでした。
 大好きなステージを沢山させていただきました。
 きっと
 僕からのこのメッセージを読んでいただける頃は
 もう僕は居ませんがみんな悲しまないでね。
 僕は空からみんなを見守るよ!
 ありがとうを言うのもこれで最後です
 今まで応援ありがとうございました。
 そして最後にどうしても言わせていただけるなら
 ジャニーさん
 メリーさん
 ありがとうございました
 感謝しています。

 2012年2月21日
 北公次(原文まま)

 文中には、間近に迫った死を覚悟したような文言があり、北さんが瀕死(ひんし)の状況の中、つづったものとみられる。また最後にはフォーリーブスが所属していたジャニーズ事務所の社長ジャニー喜多川氏と姉のメリー喜多川氏への感謝の言葉をつづった。北さんは暴露本「光GENJIへ」を発刊、ジャニー氏らを批判したことがあり、その謝罪の思いを最後に伝えたかったようだ。





http://otisdury.blog.fc2.com/blog-entry-2942.html
芸能界→ゲイ能界
「嘘八百の芸能界、嘘八百のジャニー喜多川」






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国民は「売国奴政治家と売国奴マスゴミによる水道民営化詐欺の被害に晒されている」ということを自覚するべきである!

「水道民営化詐欺パート3」



あまりに腐りきったこの国の売国奴政治家にあきれ果て、それに対して本当に怒りの感情を持っているのかも疑わしく感じられるこの国のシープルにもあきれ果て、すべてが邪魔くさくなってきた今日この頃だが、嘆いてばかりもいられないので少しばかり書いておく。
まずは、2018年11月の参院・厚生労働委員会における福島みずほの「ヴェオリア社の担当者が入っている。公平性がない。コンセッションの部分は削除すべき。立法事実は失われた」という動画をアップします。長い動画ですが、少しだけでも観てください。




福島みずほはマトモなことを言っている。
他にこのようなマトモな発言をしている政治家がどれだけ存在しているのか疑わしいものである。
右も左も糞もないのである。
水は思想以前の問題である。
「水が飲めなくても大丈夫」という人間はいないだろう。
あなたがレプティリアンでないのであれば・・・
その一番大事な水が外資に売られようとしているのである。
この重要な問題をスルーする政治家は政治家じゃない。
政治家の皮をかぶったカスである。
今回の選挙(どーせ不正だが)でこの重要事項を国民に訴えた政治家はどれだけ存在しているのか?
マスゴミがスルーしまくっているのは言うまでもないことである。

国民は「売国奴政治家と売国奴マスゴミによる水道民営化詐欺の被害に晒されている」ということを自覚するべきである!




http://otisdury.blog.fc2.com/blog-entry-11.html
水道民営化詐欺!
「水まで盗む」イルミナティの「ドス黒い繋がり」(麻生太郎、橋下徹、ブッシュ、アル・ゴア、ネスレ社、ベクテル社、シーグラム社、ロックフェラー、ロスチャイルドetc・・・)




http://otisdury.blog.fc2.com/blog-entry-369.html
水道民営化詐欺パート2
「「ユダヤの手先」「国賊」橋下徹が遂行する“水道民営化詐欺”を決して許すな!」






http://www.asyura2.com/18/genpatu50/msg/634.html
日本の水道事業を乗っ取るロスチャイルド・麻生財閥 次の狙いは日本の核ゴミ廃棄場化だ 
http://www.asyura2.com/18/genpatu50/msg/634.html
投稿者 魑魅魍魎男 日時 2018 年 12 月 08 日 02:26:22

水道民営化が大きな問題になっている。
福島みずほ議員が内閣府に水メジャーの仏ヴェオリア社の担当者が入っており、
公平性がないことが暴露された[1]。
このヴェオリア社の前身はジェネラル・デ・ゾー社といい、1853年にロスチャイルド・パリ家が設立した
水道会社である[2][3][4]。
麻生太郎副総理の一族が経営する麻生セメントはスイスのセメント大手であるラファージュ・
ホルシム社との合弁会社である[5]。
この会社は、2015年にロスチャイルド家との関係が深いフランスのラファージュ社と、
スイスのホルシム社が経営統合して誕生した世界最大級のセメント会社である[6][7]。
麻生セメントは日本を担当するグループ企業の1つである。
(ちなみに、あのヒラリー・クリントンはラファージュの元重役である[8]。
トランプ大統領は"困ったちゃん"であるが、彼女が大統領になっても困ったことになっただろう)
このラファージュ・ホルシム社の大株主はグループ・ブリュッセル・ランバートという
ロスチャイルドの投資銀行である[9]。
これらからわかるように、実質的に麻生セメントに出資しているのはロスチャイルド家であり、
麻生太郎副総理は彼らの代理人と言ってよい。
ロスチャイルド家が麻生太郎を利用して法律を改正させ、日本の水道事業を乗っ取り、
ボロ儲けをしようとたくらんでいることは明らかであろう。
まさしく公共事業の私物化、売国行為である。
さて前置きが長くなったが、このヴェオリア社が狙っているのは水道事業だけではない。
この会社は廃棄物処理事業も行なっており、低レベル放射性廃棄物の処理事業を
日本で始める計画を発表している[3][10]。
何しろ8000Bq/kgの汚染土まで再利用可能という、核廃棄物処理業者にしたら
夢のような国である。
廃炉などで出た核ゴミをフランスから運んでも十分に採算が合う。
手始めに日本国内の放射性廃棄物を処理し、その次は海外の核ゴミも受け入れるよう
日本政府に圧力をかけるのは間違いない。
それどころか、低レベルだけでなく高レベル廃棄物(使用済み核燃料)も引き取れと
押しつけられる可能性がある。
もちろん日本の国民は激しく反対、抵抗するだろう。
その対抗策として、汚染土・ガレキの再利用や焼却を進め、日本の農地を徹底的に
汚染させようとしている。
無汚染の農作物が栽培できないようにして、海外からの食品を輸入させ、
その条件として核ゴミを無理矢理引き取らせるつもりなのだ。
筆者は日本が世界の核ゴミ最終処分場になると再三指摘してきたが、
ヴェオリア社による水道事業乗っ取りは、その足がかりだと思ってよいだろう[11][12]。
現役キャリア官僚・若林冽氏の小説にも、日本が世界中の放射性廃棄物を受け入れるという話が
出てくる[12]。
おそらく、霞ヶ関では核ゴミ受け入れ計画がすでに極秘で進められているのであろう。
ロスチャイルドといえば、政界入りの前はマクロン仏大統領はロスチャイルド家の中核銀行である
"ロチルド & Cie"で働いていた[13]。彼もロスチャイルドの代理人である。
彼らの後ろ盾があったからこそ、若くして大統領になれたのだ。
パリの激しい抗議デモが連日報道されている。
あれはロスチャイルドの支配に対する抵抗なのだが、もちろん彼らの支配下にあるマスメディアは
ロスチャイルドの"ロ"の字も報道しない。





アホウの妹が皇室入りしていることもマスゴミは一切伝えない。
この人物をウィキより抜粋する。




寬仁親王妃信子(ともひとしんのうひ のぶこ、1955年〈昭和30年〉4月9日 - )は、日本の皇族。寬仁親王の妃。身位は親王妃。皇室典範における敬称は殿下。お印は花桃(はなもも)。勲等は勲一等宝冠章。旧名は麻生 信子(あそう のぶこ)。
第45・48 - 51代内閣総理大臣・吉田茂の孫。第92代内閣総理大臣麻生太郎の末妹。

1955年(昭和30年)4月9日、麻生セメント会長の麻生太賀吉の三女として生まれる。聖心女子学院初等科、中等科を経て、英国のロスリンハウス・カレッジ(Roselyn House College)へ入学した。

1972年(昭和47年)2月、16歳の時に寬仁親王(当時26歳)から求婚されたが、当時はまだ高校生で若すぎるということもあり、8年後の1980年(昭和55年)4月18日の皇室会議を経て婚約。同年の11月7日に成婚した。同日付で勲一等宝冠章を受章した。

日本赤十字社名誉副総裁のほか、社団法人東京慈恵会総裁、財団法人日本ばら会名誉総裁と、総裁職に就いている。





はいはい、日本赤十字社名誉副総裁ですか?



http://otisdury.blog.fc2.com/blog-entry-216.html
日赤=日本支配者層の血の繋がり?
「ウィキペディアで探る日本赤十字社歴代社長及び、その親族の“ご立派”な肩書き」




アホウの妹の旦那の父親はあの終戦詐欺の黒幕だったようである。



http://otisdury.blog.fc2.com/blog-entry-536.html
敗北するように、日本は明治維新のときから仕組まれていた
「日本のいちばん醜い日」 鬼塚英昭





皆さん、水道民営化詐欺の出所が理解できましたか?
皆さんの大事な水が売国奴に盗まれようとしていることも理解できましたか?
チーム・イルミナティという悪魔どもがすべて繋がっていることもネ。




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テンプレート説明

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