ジョン・コールマン、ユースタス・マリンズ - 嘘八百のこの世界

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自分の目で「何が真実なのか」を考え、「自分の意思」で「真実をつかむのだ」という強い意志がなければ、「真実の情報」が得られることはないだろう。

「新版300人委員会[下]陰謀中枢の正体」⑤(最終回)
ジョン・コールマン



前回に続く。今回は、特にテーマを絞らない。
以下、一部引用する。



*インチケープの例に倣って、300人委員会のメンバーで南アフリカでロスチャイルド家の「表看板」を務めたセシル・ジョン・ローズがクーリー労働を利用した点は注目に値する。ローズは、何十万というインドの「ハリジャン」を輸入し、南アフリカのナタール地方にあるサトウキビの大農場で重労働をさせた。ハリジャンとは祖国インドで大きな社会問題となっていた「不可触民」のことだ。彼らを指導したのが、共産主義のアジテーターでトラブルメーカーであったマハトマ・ガンジーだ。

*ところで300人委員会の系列企業のなかでも、アメリカン・エキスプレス(AMEX)は最大の企業の一つだ。同社の歴代社長は定期的に300人委員会の役員を務めている。私が初めてこの企業に関心を持ったのは、ドラッグ・マネーを追跡している最中に、調査の対象としてジュネーヴの貿易開発銀行が浮かび上がったときだ。
私は、貿易開発銀行が自行を通して何トンもの金(きん)を香港市場に供給していることを知った。当時の貿易開発銀行は、アヘンと金取引のキーマンであるエドムンド・サフラが経営していた。
・・・・・(中略)・・・・・
貿易開発銀行はその後、アメリカン・エキスプレスに身売りした。その際、前司法長官エドウィン・ミースがこの銀行をざっと調査したのだが、ミースはそのせいで地位を追われ、「汚職官僚」のレッテルを張られた。
果たして貿易開発銀行はドラッグ・マネーの洗浄機関だったのだろうか。少なくともこれまでのところ、なぜ一民間企業が、実質ドル紙幣に相当するものを印刷する権利を持っているのか、明確に説明できた者はいない(アメリカン・エキスプレスが発行するトラベラーズチェックは、ドル紙幣と同じ扱いを受けている)。

*国王が王位を継いだ当時、イランにはアヘン・ヘロイン中毒患者が100万人もいた。そこで国王は、イギリスがイランで行っていたアヘン貿易を取り締まり、事実上終わらせてしまった。そのうえ、モサデク博士の助言に従い、従来の石油政策を変えてしまったのだ。イギリスはこうした行為に我慢がならず、怒りを爆発させた。イギリスはアメリカとの「特別な関係」を利用して、CIAを使ってパーレビ政権を倒したのだ。
こうしてイギリスは自らの手を汚すことなく、カーミット・ルーズヴェルトの率いるCIAのチームに国王の政権を転覆させ、ホメイニを同国の指導者の地位に就かせた。
・・・・・(中略)・・・・・
先にも述べたが、ホメイニは自らの力でイランの指導者の座に上ったのではない。300人委員会が裏ですべてを調整し、指揮していたのだ。ホメイニはアフガニスタン生まれのアフガニスタン育ちで、父親はイギリスMI6のエージェントであった。こうした出自を持つ彼がテヘランを掌握すると、アヘンの生産量はたちまち急上昇した。




(管理人)
今回紹介した文章は、本書の膨大な情報のほんの一部に過ぎない。
そして本書の情報は、決して新聞・テレビからは得られない貴重な情報ばかりである。
本書の監訳者である太田龍氏は、「本書を知らずして、いわゆる「陰謀論」を云々すべきではないし、本書を読まずしてこれからの日本と世界の情勢を理解し、展望し、予測し、対処することは絶対に不可能である」と述べておられる。
全く持ってその通りである。
こういった情報に耳を傾けずして新聞・テレビが報道するデマ情報を基準にこれからの日本と世界の情勢を理解しようとすることは、真夜中の真っ暗闇の断崖絶壁を懐中電灯なしで歩くようなものであり、真実解明にはほど遠い行為であり、その行く先には死が待ち受けているばかりである。
我々が本当に知るべき「真実の情報」は、簡単に手に入れられる新聞・テレビや書店に山積みされているベストセラー本の情報ではなく、新聞・テレビが決して宣伝しない本書のような書のなかに含まれているのである。

自分の目で「何が真実なのか」を考え、「自分の意思」で「真実をつかむのだ」という強い意志がなければ、「真実の情報」が得られることはないだろう。

真実追及の求道者であった太田龍氏が他界されて久しい。
太田氏亡き現在、本書が発売されていた当時と比べて、真実の情報が得られる機会が減少していると感じる。
しかしそれでも、本書のような良書を我々は手に入れて読むことはできる。
近い将来、この国のファシズム化が進行すると、我々は本書のような良書を手にすることができなくなるかもしれない。
そのような事態になる前に、我々は本書のような良書を手に入れておくべきである。
それもただ単に読み流すだけではなく、「悪魔勢力に対抗するための指南書」として熟読するべきである。

著者は「イランのホメイニが300人委員会の傀儡であり、父親はイギリスMI6のエージェントであった」と指摘しているが、これは何も外国だけの問題ではない。
我々日本国民は、この指摘から「この国の首相とは一体全体何者であるのか」「その祖父は何者であったのか」ということを理解するべきである。
「300人委員会が“自分たちに都合のいい政権”を樹立するために、“自分たちに都合のいい傀儡指導者”を樹立することを得意技にしている」ことを理解するべきである。
「この国においては明治以降にこの「方程式」が成立している」ことを理解するべきである。


評点:100点






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新聞やテレビで目にする世論調査の大半は、世論調査会社が事前にチェックして承認したものだ。つまりわれわれは、世論調査屋が「世論はこうあるべき」としたものだけを見せられている。

「新版300人委員会[上]支配される世界」④ジョン・コールマン


前回に続く。今回のテーマは「世論調査という名の洗脳工作」である。
以下、一部引用する。



*ここまでいくつかの主要なシンクタンクを紹介してきたが、もちろんほかにもまだ数多くある。今後は本文のなかでいくつかについて触れていく。シンクタンクの研究結果と政府の政策や社会政策を結びつける際に重要な役割を果たすのが「世論調査屋」だ。世論調査会社の任務は、陰謀者の思惑どおりに世論を形成することだ。世論調査は絶えず、CBS、NBC、ABC、ニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポストが行っている。こうした調査の大半は「全米世論調査センター」で結果を調整されている。驚くべきことに、このセンターでは、国全体を動かす心理的人物印象操作術が開発されているのだ。こうした事実は、前述のシンクタンクで働いたことのある人間でなければ、にわかには信じがたいだろう。受け入れがたいことだが、こうした行動をするように特別に洗脳された人間が200万人近くも、アメリカ国内で雇われている事実を理解しなければならない。彼らは、過去、現在、未来について何も考えていない。ブレジンスキーの予言に登場する「創造物」なのだ。世論調査で集計された意見や統計は、ギャラップ世論調査所やヤンケロヴィッチ・スケリー&ホワイト社のコンピューターに入力され、比較検討される。新聞やテレビで目にする世論調査の大半は、世論調査会社が事前にチェックして承認したものだ。つまりわれわれは、世論調査屋が「世論はこうあるべき」としたものだけを見せられている。これは「世論形成」と呼ばれており、この社会調整の背後には、300人委員会が伝える政策命令が大衆にどう反応するかを見極めようとする意図がある。これらはすべて、タヴィストックが生み出した巧みな世論形成手法の一環だ。

*ドイツと日本がアメリカを侵略するなど、論理的に考えればありえない話であった。しかし世論形成によって国民はあまりにも洗脳されていたため、この点について疑問の声が上がることはなかった。洗脳とはそれほど危険なのだ。人々は、ひどく偏った「選別された情報」によって、ドイツと日本が本当に敵であると信じ込まされてしまったのだ。





(管理人)
マスゴミは「彼ら」悪魔勢力の支配下であり、国民を騙すことを目的として存在している。
このようなことは、これまで腐るほど書いてきた。
皆さんも、当然この「常識」をご理解いただいていることだろう。
しかし、ここまで具体的にこの「常識」を解説している書は他に見当たらない。
著者が元MI6将校であるが故の情報である。
宗主国がこのような悲惨な状況であるのに、その属国であるこの国のマスゴミが国民に正しい情報を提供しているはずがないことは、言うまでもないことである。
ドイツと日本がアメリカを侵略するという世論形成をアメリカマスゴミが行ったと著者は指摘しているが、現在この国で行われている「世論形成」と瓜二つである。
あの国に対して政府やマスゴミが脅威と繰り返し強調する「世論形成」を、あなたは今でも信じておられますか。
まさかそんな純粋な方はいないとは思いますが、まだそんなオメデタイ方がいるとしたら、贈る言葉もありません。
せいぜい避難訓練にでも励んでおいてください。
韓国ウジテレビ傘下のFNNが報じる「世論調査」に洗脳されておいてください。
「若い世代ほど安倍内閣を支持している」と・・・



http://www.fnn-news.com/news/headlines/articles/CONN00382635.html
世論調査 若い世代ほど安倍内閣支持
01/22 13:09

男女ともに、若い世代ほど安倍内閣を支持していることがわかった。
FNNが21日までの2日間行った世論調査で、安倍内閣を「支持する」と答えた人の割合は、全体で52.6%だったが、「男性の10代と20代」に限ると71.8%、「男性30代」では69.9%、「女性の10代と20代」では59.7%と、男女ともに若い世代ほど安倍内閣を支持している。
一方で、女性の「30代」と「40代」、それに「50代」では、安倍内閣を「支持しない」と答えた人の割合が、「支持する」と答えた人の割合を上回っている。

調査は、1月20日・21日の両日、電話調査(RDD)で行われ、全国の有権者1,000人が回答した。




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近々日本軍が攻撃する。防衛策は講ずるな。いわれのない攻撃を受ければ、アメリカ国民は国をあげてこの戦争を支持するようになる。 by ルーズヴェルト

「新版300人委員会[上]支配される世界」③ジョン・コールマン


前回に続く。今回のテーマは「真珠湾攻撃」である。
以下、一部引用する。



*彼らの「パールハーバー作戦」は、このうえなく卑怯な計略であった。2500人ものアメリカ兵が計画の犠牲となり、日本軍の爆撃機や電撃機に急襲され命を落とした。大統領は事前に、この奇襲について一言でも漏らそうとする者は監禁して永久に口を封じるよう命じていた。陸軍情報参謀のジェラルド・メーソン・ヴァン・ダイク[訳注:真珠湾攻撃時にハワイにいた陸軍情報将校。奇襲攻撃について事前に本国に報告していた。死後、甥とその息子が事実を公表]は興味深い証言を残している。それによると、ルーズヴェルトは真珠湾にいる将校のなかでもっとも信頼している人物、海軍情報局(ONI)のクリフォード・M・アンドリューズ中尉に電報を打ち、来たる真珠湾への攻撃に対していかなる防衛策も講じないよう指示していたという。電報の一部を紹介する。

近々日本軍が攻撃する。防衛策は講ずるな。いわれのない攻撃を受ければ、アメリカ国民は国をあげてこの戦争を支持するようになる。





(管理人)
改めて、我々はこの「常識」を完全に理解しておかなければならない。
よって、この「常識」に触れているブログ記事を紹介する。
はい、「真珠湾攻撃は日米合作の八百長だった」という「常識」である。
大多数の国民がいまだにこの「常識」を理解できていないのであれば、
またもやこの国は「同じ過ち」を繰り返してしまうでしょう。
「軍部が独走したために“たまたま”戦争が起こってしまった」と信じ込んでいる限り、
またもやこの国の国民は「同じ過ち」で殺されてしまうでしょう。

何度も言うが、「原因を理解していなければ、結果を変えることはできない」のである。

あの戦時中の大本営発表が嘘八百であったことを知っているくせに、
「マスゴミは国民を騙すために存在している」ことをいまだに理解していない。
そんな精神状態であるからこそ、
現代のマスゴミが報じている北朝鮮ミサイルの嘘報道に“そのまんま”騙されるのである。

マスゴミの報道を見聞きして、
「これっておかしくないか?」と、自分の頭で考えてみてください。
そして、E加減ご理解ください。
あの戦争が初めから終わりまで全て八百長だったことを・・・





http://www.asyura2.com/11/warb8/msg/425.html
やはり真珠湾攻撃は奇襲ではなかった
http://www.asyura2.com/11/warb8/msg/425.html
投稿者 尚林寺 日時 2011 年 12 月 09 日 11:46:35

このように真珠湾攻撃が茶番劇であったことは確定的ですが、それを更に裏付ける資料が出てきました。本日付の東京新聞に、次の記事が掲載されています。(http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2011120890070334.html)
   旧海軍の暗号方式  真珠湾前に解読 米軍史料発見で新説
 太平洋戦争が開戦した1941(昭和16)年12月8日のハワイ・真珠湾攻撃の前に、米側が、旧日本海軍が作戦指示に使った暗号をほぼ解読していたとする報告書が、米軍の史料から初めて見つかった。42年6月のミッドウェー海戦前に解読され、米軍の大勝につながったというのが定説だった。米側が開戦前に、旧海軍の動きをかなり把握していた可能性もでてきた。
 報告書は「日本から奪った文書が暗号解読にどう役立ったか」との題で四七年三月、米海軍通信機密保全課内で作成された。戦史研究家の原勝洋氏(69)が三年前に米国立公文書館で見つけ、本紙に初めて公開した。
 百七ページ、全七章にわたり、太平洋戦争で旧海軍から傍受、収集した各種暗号の解読に至る経過を検証している。第一章の冒頭二ページで、開戦前の解読成功に触れていた。
 開戦当時、旧海軍が作戦指示に使った暗号は、まず暗号書で例えば「連合艦隊司令長官旗艦」なら「00867」と、言葉を五桁の数字に変換。その数字を「乱数表」を使って、別の数字に置き換える二段階方式だった。
 報告書や原氏によれば、暗号解読の作業を一九三九(昭和十四)年夏から開始。二〇年代初頭、軍や警察のチームがニューヨーク日本総領事館に忍び込み、撮影した古い海軍暗号の法則をヒントに進められた。暗号書と乱数表は、旧海軍が随時、更新していたが、報告書には暗号方式を「真珠湾攻撃の前に解読できていた」と明記している。
 ただ当時は米軍も対ドイツの情報収集に忙しい時期だった。報告書では、真珠湾攻撃について「十分な人員さえあれば、奇襲にはならなかっただろう」との注釈を付けている。
 このため乱数表の解読で、第一段階となる言葉を数字に直した状態まではつかんでいても、数字に当てはまる旧海軍の専門用語を完全に割り出していなかった可能性もある。ただ原氏は「開戦前に解読していたと明記した史料はこれが初めて。どこまで旧海軍の指示が明らかにできていたかは、検証する必要がある」と話している。
 米側は開戦前、日本の外務省が使用する外交暗号の解読に成功したが、より複雑な旧海軍の暗号解読は遅れたという見解が一般的だった。専門家の中には「米国は開戦前の解読で真珠湾攻撃を察知していたが、ルーズベルト大統領の謀略で日本を戦争に誘い込んだ」との主張もあるが、決定的な証拠がなく、論争が続いている。(太字は引用者による)
 「報告書には暗号方式を『真珠湾攻撃の前に解読できていた』と明記している」とありますから、米国側は知っていたわけです。こうなると「ルーズベルト陰謀説」が成り立ってしまうので、「当時の米軍は忙しかったから奇襲対策までは打てなかっただろう」という余計な注釈がついています。報告書を書いた人は、我国の官僚のように政治的配慮を働かしたのです。





(コンサルの独り言)さん
http://kongojia.exblog.jp/23698154/
真珠湾の大嘘

昨日は日本海軍が真珠湾を攻撃し
太平洋戦争が始まった日である
もちろん八百長である

八百長である理由はそもそも
なぜ太平洋戦争が仕組まれたかということにある
日本の現代歴史家は
ここを明らかにしていない
それはすでに
第一次世界大戦後から仕組まれていた
戦争は儲かるのである
戦争によって国際金融機関は大儲けを画策する
そのための役割を天皇裕仁は演じた
そのために邪魔な軍人政治家たちはテロリストにより排除された

真珠湾攻撃は
三つの要素でなされた
空と船と水中魚雷である
航空機から放たれた魚雷が戦艦の装甲の薄い脇腹にあたるためには
水深の浅い位置を進ませる技術がいる
この技術は理研の大河内所長が完成させた
しかし真珠湾攻撃の功労者としてかれは出てこない

真珠湾の調査のため吉川孟夫がオアフ島をおとずれる
既に、このときの暗号はすべて解読されていた
ということは
この作戦そのものは
事前にル-ズベルト大統領は把握していた

真珠湾攻撃を推進したのは
山本五十六大将と山口多聞少将だった
山本氏は間違いなく米国洗脳組
かれの消え方(生死不明)は上級スパイのそれである
山本五十六の私生活についてつっこんだ伝記はない
なぜか英雄として、虚構が一人歩きしている

当時のオアフ島にはレ-ダ-基地が存在していた
そして吉川スパイはそれを山本五十六に報告していたに違いない
はなはだ具合の悪い真実なのである

東京裁判において、戦争犯罪人は陸軍から多くでたのに、海軍からはひとりも出ていない
そして起訴状には「真珠湾攻撃」の件についてはひとことも触れられていないのだ
あれほど宣戦布告前の攻撃だと非難しておきながら

戦争裁判でなぜとりあげなかったかだ

それには
二つの理由がある
一つはアメリカ側が東京裁判で真珠湾を取り上げてほしくなかったのだ
もう一つは日本側の思惑で、天皇の戦争責任と海軍への追求を避けたいという
それで
東京裁判が筋書き通りのインチキに終始した

真珠湾で沈められたのは太平洋艦隊の主力ではない
空母レキシントン
空母エンタ-プライズ
空母サラトガ
は真珠湾にはいなかった


そして、ホノルル放送は二回も「目ん無い千鳥」をながし
攻撃のタイミングを知らせた
明らかに八百長なのである






http://otisdury.blog.fc2.com/blog-entry-270.html
「センチメンタル・ジャーニー」と「目ン無い千鳥」の秘密
「太平洋“八百長”戦争の真実、東京ローズと売国奴連中」


鬼塚英昭氏の『白洲次郎の嘘』には、この柴田哲孝氏の『異聞 太平洋戦記』が引用されている。そして柴田氏が解明した昭和20年3月10日の東京大空襲も、真珠湾攻撃も、広島への原爆投下もみな八百長だったことを解明していることを紹介している。

 3月10日東京大空襲は事前に日本側に「ヨハンセン・グループ」を通じて軍部にも連絡されていた。日本側は東京ローズの謀略放送(ということになっていた)で、当日夜に「煙」とか「炎」とかの言葉が入った音楽を流した(「煙が目にしみる」「世界を火に包まないで」「過ぎ去りし日の恋の炎」)。それは、安心して低空飛行で爆撃に来ても大丈夫ですよ、日本の戦闘機は迎撃しません、という合図=暗号だったのだ。

 真珠湾攻撃のときは、アメリカのハワイの放送が、昭和12年12月8日未明(日本時間)普段は絶対に流すことはあり得ない日本の歌謡曲「目ン無い千鳥」の歌をニ度も流したのであった。その歌を合図に、日本軍機が全軍真珠湾に突撃して行ったのだ。アメリカ軍は迎撃してこないという暗号だったのである。

 もうひとつは昭和20年8月6日、広島に原爆を落とすためにテニアン島から飛び立ったエノラ・ゲイ機に対して、東京ローズは「センチメンタル・ジャーニー」を流し続けていた。つまり原爆搭載したB29が低空で侵入しても、日本軍は迎撃しませんという合図であった。


 これを解明した柴田氏はすごい。
 そして鬼塚氏はこう解く。
 「山本五十六は天皇裕仁、牧野伸顕らから、真珠湾攻撃における八百長工作を持ちかけられ、受けざるを得なかった。近衛文麿から東条英機に急に首相が替わったのも、天皇の作戦を東条英機が忠実に実行すると約束したからである。
 
 なぜ「目ン無い千鳥」の歌なのかは、たぶん、山本五十六の愛人がこの歌を好きだったからではないか。山本五十六はヨハンセン・グループから金を貰い続け愛人を囲う身分になっていた。
 山本五十六は愛人と最後の夜に酒をくみかわし、二人してこの歌を唄ったのではなかったか。それでアメリカに、この歌を流すように頼んだ。」


 鬼塚氏は東京大空襲も広島原爆投下も、ヨハンセン・グループがNHKを利用して無条件にアメリカ側に流させたと言う。
 ヨハンセン・グループとは吉田茂、白洲次郎、牧野伸顕、松本重治、牛場知彦、貞明皇太后、樺山愛輔さらには天皇裕仁を巻き込んだ売国奴の連中を言うのである。彼らはユダヤ国際財閥が仕掛けた戦争に協力して、日本を敗北させるべく暗躍したのである。

 
 ならば、山本五十六はアメリカから裏切られ捨てられただけでなくヨハンセングループからもはめられ、殺されたのかもしれなかった。もしかしたら、勝手な妄想かもしれないが、山本機を撃墜したのは米軍ではなく、日本の零戦か、山本を誘い出したのは生き延びた宇垣纏参謀長だったかも…。

 山本の遺体が荼毘に付されたのは、4月21日、検死後に秘密裏にジャングルの中で行なわれた。立ち会ったのはごく少数の司令部の首脳のみであるのも異常である。何かを隠す必要があったとしか思えない。

 ブーゲビル島の密林で、救助を待つ山本を射殺したのが日本軍特務機関員だとすれば、この者はヨハンセングループなりヒロヒトからの指令で実行したのかもしれない。
 柴田氏の「ブーゲンビル日記」によると、山本長官の捜索に当たった部隊の将兵はその後、みんな激戦地に送られほぼ全員が戦死している。これも異常な措置であった。上層部がなんとしても口を封じたかったのである。現地での目撃者たちを生かしておいては困るもの、その最右翼はやはりヨハンセン・グループなのではないか…。




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東インド会社(特に英国東インド会社)を理解しなければならない理由

「新版300人委員会[上]支配される世界」②ジョン・コールマン


前回に続く。今回のテーマは、東インド会社(特に英国東インド会社)についてである。
以下、一部引用する。



*すでに述べたように、東インド会社(EIC)は1600年にチューダー朝最後の君主エリザベス1世の勅許を得て設立された。EICの面々はヴェネチアのレヴァント会社の後につづき、ムガール帝国の王族や商人、銀行家と良好な関係を結ぶべくインドに渡った。EICは、権力エリートの祖であるロンドン・ステープラーズ同業組合とその後身ロンドン毛織物商会で構成される一種の「ロイヤル・ファミリー」だ。
この「ロイヤル・ファミリーによる独占的同業組合はヴェネチアとジェノヴァの黒い貴族銀行家ファミリーに根ざしている。EICは初期のころから共産主義的意図を持っていた。その証拠に、新大陸のヴァージニア植民地は共産主義に近い運営のされ方をしている。EICの役員には先に述べたキリスト教宗派の信者や、グノーシス派、薔薇十字団の信奉者などが並んでいた。

東インド会社の人間がインドの金融支配者から得た最大の収穫は、ヨーロッパとアメリカで準備銀行制度として知られるようになる金融制度だ。この仕組みは1625年にイギリスに導入された。東インド会社の人間はインドの銀行制度の内奥で通じ、その秘密をロンドンに送った。こうしたレポートには、インドで過去何世紀もの間受け継がれた制度の内容がつまっていた。なかには、古代バビロニアもこのシステムもインドから学び、大成功を収めたことも記されていた。
インドの金融システムはのちに、オランダ、イギリス、アメリカの国家金融制度となっていく。


*東インド会社の台頭にともない、300人委員会のファミリーも力を持ち始めた。チャーチル家、ラッセル家、モンタギュー家、ベンサム家、トマス・パピヨン家、ベッドフォード家などだ。アメリカではフォーブス家、デラノ家、メロン家、パーキンス家、ラッセル家、モーガン家、コリン・キャンベル家などが挙げられる。いずれも東インド会社のおかげで非常に繁栄し、インド・アヘンを中国に輸出する貿易で莫大な利益を得たファミリーだ。
東インド会社の最重要メンバーの一人は、ジェレミー・ベンサムだ。彼はダントンとマーラーを指導して、フランス革命を裏で仕切った人物だ。ベンサムは東インド会社の「キング・メーカー」であり、フェビアン協会の前身「哲学的急進派」のリーダーでもあった。ワン・ワールド政府を初めて公然と支持した人物でもある。彼の思想は、今日では「功利主義哲学」と呼ばれる。
ベンサムの主張は、クエーカー教徒の大富豪ウィリアム・アレンとそのパートナー、ロバート・オーウェンに採用された。アレンはイギリス平和協会の創設者だ。アレンとともにラナークの紡績工場を経営していたオーウェンは無神論者であり、のちにアメリカに強制されることになる自由恋愛と人工中絶の擁護者であった。ベンサムは1782年以降、英国東インド会社のトップに君臨した。オーウェンは謝意主義を植えつけるためにアメリカに渡り、インディアナ州ニューハーモニーに社会主義的共同体を創設した。「社会主義」という言葉が政治的信念として初めて使われたのは1830年、ちょうどこのころだと思われる





(管理人)
著者は「300人委員会がこの世界を支配しており、その300人委員会の前身は東インド会社であり、東インド会社はヴェネチアとジェノヴァの黒い貴族銀行家ファミリーに根ざしており、その祖先はバビロンで生まれたマニ教を起源とするボゴミール派、アルビ派、カタリ派の流れを汲んでいる」と、指摘している。
「黒い貴族やバビロンで生まれたマニ教を起源とするボゴミール派、アルビ派、カタリ派」についてはここでは追及しないが、東インド会社とは一体何者であるのだろうか。
長きにわたってこの世界の真実を伝えてくれている「さてはてメモ帳」さんが、ジョン・コールマンやユースタス・マリンズの書を紹介してくれているので、転載します。



http://satehate.exblog.jp/8675831/
こんな意見もあります。

●清をアヘンで引導を渡し大躍進した悪魔のアジア侵略

300人委員会は、1897年頃に設立されている。しかし実質的な成立は、それからまだ50年ほど前にまで遡ることができ、約150年の歴史を持つ。その誕生は、イギリス東インド会社(BEIC=ブリティッシュ・イースト・インディアン・カンパニー)内であった。つまりBEICで設立された「300人評議会」こそ、現代の300人委員会の胎児であったのだ。

ここで読者はいぶかしく思うかもしれない。そもそも「東インド」とは何のことだろうか、と。だが、これを説明するためには15世紀末にまで、遡らなければならなくなる。

当時、コロンブスの船隊はヨーロッパの国際銀行家(悪魔主義者)の命を受けて、南北アメリカ大陸の西方海上に到っていた。彼らにとって、その地こそ「インド」だった。これが現在の西インド諸島である。よって本物のインドが「東インド」になったというわけだ。

話を戻す。
国際銀行家は、この東インド会社(BEIC)をフル活用した。つまり17世紀初頭以来の、大々的なアジア(インド以東)侵略という彼らの邪悪な野望にとって、この組織は恰好の道具であった。

BEICはブリテン(英国)、フランス、オランダという3国家の顔を見せてはいたが、その真の主人は国際銀行家だったのである。 

BEICの重要な役割はアヘン取引とアヘン市場の独占管理であった。この悪魔的機関が大活躍をしたのは、英国(の仮面を付けた国際銀行家)が清帝国を粉砕するためにアヘンを武器として選んでからである。

その結果、清のおびただしい数の国民は、悪魔のドラッグ、アヘン浸けとなった。

やがて英清アヘン戦争(1839~42年)が起こったが、この戦争で清は大敗を喫した。
ここにBEIC・悪魔勢力は歴史的大勝利を収めたのである。



http://satehate.exblog.jp/8777131/
英国東インド会社によるアヘン貿易の真相 

大英帝国は海賊行為と奴隷制と麻薬貿易によって繁栄した。

ドレーク海賊団(サー・フランシス・ドレーク[1540?-1596]を首領とする)がマーチャント・アドヴェンチャラーズ商会(セバスティアン・カボット)と変わり、これがのちに東インド特許状会社となった。

この会社は1700年に再編成された。もともと東インド会社(1600年設立)は広東の公商(清代に外国との取引を許された約10社の特許商人。そのギルドが公行、公行の代表が総商)に茶葉の代金を銀で支払ったが、やがて公商たちはアヘンによる支払のほうを歓迎することがわかる。茶葉代金のアヘンによる支払というこの偶然の取決めは、中国人指導層の一部から妨害を受けることになり、その結果、英国は中国に対して、1840~43年のアヘン戦争以来、1931年の満州占領に到るまで10回のアヘン戦争を遂行したのである。

1715年、英国東インド会社は初めて広東に極東事務所を開設した。

英国の政治支配を円滑にするため、中国人住民のあいだにアヘン中毒を植えつけることが国王の政策となった。当時の大英帝国は、アメリカ植民地を失えば破産するという危機に脅かされていた。(引用注:アメリカ「独立」戦争は1775-1783年)

アメリカの植民地反乱軍を鎮圧するため、中国のアヘン貿易の利益がマイヤー・アムシェル・ロスチャイルド[1744-1812]を仲介として(引用注:ヘッセン方伯フリードリッヒ二世とその子)ヘッセン選帝公のもとに送金され、1万6800人のヘッセン人傭兵部隊を雇うことになったのである。

このように、麻薬貿易に関与したロスチャイルドはアメリカの歴史で中心的な役割を果たしたのだが、これまでの歴史書では無視されるか抹消されてきた。

貨幣数量理論および「地代」理論すなわち略奪理論の父デイヴィッド・リカード [1772-1823年。英国の経済学者。労働価値説・差額地代論・国際貿易にかんする比較生産費説などを唱えた]は、東インド会社の経営役員会に席を連ねていた。

ジョン・スチュアート・ミル[1806-1873年。英国の経済学者・哲学者]を東インド会社の首席検査官に任命するようにしたのはリカードだった。

アヘン戦争中のイングランドの植民大臣はエドワード・ジョージ・ブルワー・リットン[1803-73年。初代リットン卿、小説家・劇作家・政治家]で、1842年の南京条約を締結し、イングランドに2100万ドルの銀貨と自由港・香港の領有権とをもたらした。

その当時、英国は中国の紅幇や三合会、暗殺団と同盟を結び、今日まで中国人を支配してきたのである。

ブルワー・リットンの息子エドワード・ロバート・ブルワー・リットン[1831-91年。初代リットン伯爵、政治家・詩人]はアヘン貿易最盛期の1880年代にインド総督[1876-91年]をつとめ、英国のインド統治を描いたラディヤード・キプリング[1865-1936年。インド生まれの英国の小説家・詩人]の著作活動を支援した。

麻薬貿易で暴利を得た者のなかにシェルバーン伯爵ウィリアム・ペティー[1737-1805年。1782-83年首相]がいるが、彼は英国に最初の諜報機関を組織した人物である。

諜報工作員は英国の指導者の家庭から採用された。諜報機関の長官はジョージ・ベアリングで、アダム・スミス[1723-90年。古典派経済学の始祖。主著『国富論』]とジェレミー・ベンサム[1748-1832年。思想家。功利主義の代表者。快楽を助長し苦痛を防止することをすべての道徳や立法の究極の原理とし[最大多数の最大幸福」の実現を説いた]とトーマス・マルサス[1766-1834年。経済学者。人口は幾何級数的に増えるが、食料は算術級数的にしか増加しない、ゆえに貧困は一種の自然現象で、社会制度の欠陥によるものではないと説いた。主著『人口論』]が工作員として雇い入れられた。

英国諜報機関のジュネーヴ本部はマレット・プレボー家によって運営されたが、その子孫にCIAのアレン・ダレスがいる。

バジル・ラボックが1933年に刊行した『アヘン貿易クリッパー船』には、アヘン貿易に従事した英国の帆船の主な所有者たちの名前が、それぞれの帆船旗のカラー挿絵付きで掲載されている。

そのほとんどはかつての奴隷貿易商人だった。

第1位は光栄ある東インド会社(中国人にはホン・ジョン会社と呼ばれた)、
第2位はジャーディン・マセソン商会
第3位はデント商会、
第4位はパイバス・ブラザーズ、
第5位はラッセル商会、
第6位はカマ・ブラザーズ、
第7位はアソル公爵夫人、
第8位はバルカラス伯爵、
第9位はジョージ四世[在位1820-30年]、
第10位は摂政の宮[ジョージ三世が精神に異常をきたしたので即位までジョージ四世に与えられた称号、1811-20]、
第11位はキャムデン侯爵、
第12位はメルヴィル夫人であった。


1927年2月1日のニューヨーク・タイムス紙にサー・ロバート・ジャーディンの死が次のように報じられている。

故サー・ロバート・ジャーディンの嫡男で、父の後を継いで香港のジャーディン・マセソン商会の会長であった。同社は長年にわたりインド産アヘンの中国輸出をほぼ独占した。

サー・ロバートは2000万ドルとスコットランドの土地2万エーカーを相続していた。先祖のウィリアム・ジャーディン博士が広東に住み着いたのは、1819年のことだった。

現在のアソル公爵はブレア・キャスルに20万2000エーカーの土地を持ち、イングランドでただ一人、私兵の所有を国王によって認められている。

メルヴィル夫人の祖先の初代伯爵ジョージは1688年にオレンジ公ウィリアムの王位就任に加担し玉璽尚書に任命された。

ユースタス・マリンズ 世界権力構造の秘密 上巻 富と権力の強奪史 p142-145 抜粋






(管理人)
東インド会社とは、私が「彼ら」と呼んでいるこの世界を支配している邪悪な悪魔どもが牛耳っていた組織であることは疑いようがない。
ここに登場した家系や登場人物や組織名を見るだけで、邪悪な臭いがプンプンする。
我々は、こいつら悪魔勢力の正体を、理解しておかなければならない。
何故なら、東インド会社の歴史は決して単なる昔話ではないからである。
東インド会社の末裔が、21世紀の現代社会も支配しているからである。

「フランス革命」や「左右対立の思想詐欺」や「中央銀行詐欺」も、
この勢力が「真犯人」なのである。

安倍もアホウもハシシタも、東インド会社の末裔の極東地域における末端中の末端であることを、我々は理解しなければならない。
安倍が八百長戦争に日本国民を巻き込もうとしている理由も、ここにあるのである。
安倍を辞めさせたところで、新たな傀儡の売国奴が用意されるだけなのだ。
この昔から続いている「真実の歴史」を理解しない限り、「悪魔のシステム」が長きにわたって続いていることを理解しない限り、このシステムを終わらせることはできないのである。
「悪魔のシステム」が存在していることを、決して学校教育や新聞テレビは国民に教えようとしない。
学校教育や新聞テレビは東インド会社の末裔に支配されているからである。
学校教育や新聞テレビは国民をフールにしておくために存在しているのだから、当然のごとく国民に与えられるのは“偽りの歴史狂育”であるわけだ。

我々は、「真実の歴史」に目覚めなければならない。
「真実の歴史」を理解することで、「悪魔のシステム」が現在も続いていることが理解できるのである。
「安倍が八百長戦争に日本国民を巻き込もうとしている理由」「安倍を操っているのが何者であるのか」が、見えてくるのである。
まずは、原因を理解することである。

原因を理解しない限り、問題を解決することは不可能であるのだ。







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「右も左も根は同じ」「ロシア革命は嘘八百」の証明

「新版300人委員会[上]支配される世界」①ジョン・コールマン


2008年の書である。以前読んだのだが、読み返している。
何回かにテーマを分けて記す。以下、一部引用する。



なぜウィルソン大統領は、トロツキーという明らかに反キリスト教革命家の活動を手助けしたのか。トロツキーは公然とロシアへ渡り、合法政府を転覆させようとしたのだ。ウィルソン大統領は、いかなる権力や権限をもちいて、カナダ警察に拘束されていたトロツキーの釈放を要求したのか。ウィルソンの大統領としての職務権限がカナダにまで及ばないのは確かなだけに、どんな人物や組織が、常識では考えられないこのような事態を実現させたのか。
アメリカ市民でもない人間がどうやって合衆国のパスポートを取得したのか。こうしたことはいくら大金を積んでも不可能なことだが、トロツキーは保釈金もなしに、本来持てるはずのないパスポートを持ってロシアへと旅立ったのだ。逮捕された人間が釈放される~この奇跡的な事実は、巨大な権力機関が存在することを証明している。国境を越え、まるで直属の部下に命令するように各国の政府を操る最強の組織が存在するのだ。
いかなる権利や権威によって、パルヴス・ヘルファントは歴史上最悪の危機的状況でドイツ政府の補佐官となれたのか。なぜヘルファントはベルリンの最高機関の仲間入りができたのか。なぜ、ドイツ政府はヘルファントの提案を受け入れ、ボリシェヴィキ革命が勃発した時期に、レーニンを極秘に列車でドイツへ招待したのか。
なぜ、スウェーデンはこの計画に乗ったのか。ドイツの大物スパイ、ヴィリー・ミュンツェンベルクは、どうやってレーニンの近しい協力者になったのか。どこからともなく現れた人間が、そのような輝かしい政治的成功を収められるはずがないではないか。




(管理人)
今回は、「右も左も根は同じ」「ロシア革命は嘘八百」の証明である。
このような「常識」は、以前からの当ブログの読者の方ならば、ご理解いただているはずだ。
この「常識」を完全にマスターしてもらうために、このような「常識」を唱えているのは私だけではないことを知ってもらうために、いくつかのブログ記事を紹介する。
ネトサヨを批判するネトウヨさん、ネトウヨを批判するネトサヨさん、「アンタたちがこれまで信じぬいてきた思想という奴は同一勢力が生み出した「製品」である」ことを理解してください。「アンタたちの敵はアンタたちに思想という名の「製品」を押し付けた者だ」ということを理解してください。「アンタたちがいがみ合えばいがみ合うほど、「製品製造業者」の連中は「バカなゴイムどもだ」と嘲笑している」ことを理解してください。





http://www.geocities.co.jp/Technopolis/7073/kyousanntouennjyo.htm
★ロックフェラーと共産主義の関係

◆ロックフェラーと共産主義者の奇妙な関係
 ロックフェラー一族がアメリカで最も注目に値する人々であるという表現は、我々にとって控え目な表現である。いかなる小説家もこのような家族を描くことは出来ないであろうし、どんなハリウッド映画の大立物もかれらの主演する映画を作ることは出来ない。ロックフェラー一族は、実際我々が想像する以上に巨大であり、彼らの行動はまさしく「小説よりも奇なり」と表現するに相応しい。
 これまで多くの伝記作家が、彼らの信じられない程の富と、政治・経済に及ぼす絶大な影響力について書いてきた。しかし奇妙なことに、ロックフェラー家の最も注目すべき側面ーー即ち、一族の最大の敵ともいうべき共産主義との何世代にも渡る親密な関係ーーについては殆ど記される事がなかった。
 この両者の世にも不思議な関係は、我々にごく一部しか知らされていない。しかし、既に公開されている情報の内容を分析するだけでもそれは驚くべきものだ。物事はいつも見かけ通りとは限らない。この言葉は陳腐な決まり文句であるが、それにしても、世界中の共産主義者の真の黒幕というべき後継者の正体ほど、不可解で信じられないミステリーが今までにあったろうか。
 我々が扱う問題を理解するには若干の背景の説明が必要である。それは、20世紀の歴史に大きな転機を画したロシアのボルシェビキ革命の真相を知るところから始まる。
 今日、世界中の多くの人々は、共産主義者がロシアで成功したのは、皇帝の専制政治に嫌気がさしていた農民達の支持があったからだと信じているが、これは事実ではない。
 我々は、1917年11月のボルシェビキ革命で専制が倒されたかのように教えられているが、実際の所、皇帝は7ヶ月も前に退位していた。この年の3月、皇帝ニコライ二世の君主制が崩壊すると、ルヴォフ皇太子が臨時政府を組織していた。彼は、アメリカの共和制を手本に、新しいロシア政府を作ろうと望んでいた。しかし不幸にして彼は陰謀の為に位を追われ、アレクサンダー・ケレンスキーに取って替わられたのだ。そしてこのケレンスキーは、ボルシェビキに反対すると称して、ボルシェビキの為に革命の道を準備したのである。
 問題は、皇帝が退位してから暫くの間、後にボルシェビキ革命の指導者となったレーニンとトロツキーがロシアにいなかったという点だ。レーニンは当時スイスにおり、1905年以来ずっと亡命生活をしていた。又トロツキーもアメリカに亡命して、ロックフェラーのお膝元、ニューヨークで記者生活をしていた。二人は共にロックフェラーと繋がりの深いマックス・ワールブルク(ドイツ)及びパウル・ワールブルグ(アメリカ)等の資金援助を受けて、ロシア革命の準備を進めていた。
 こうしてボルシェビキ革命の準備が整うと、トロツキーは、カナダ経由でアメリカからロシアに帰ることになった。一方、レーニンは、かの有名な封印列車でチューリッヒを発つとドイツ経由でペトログラードに送り込まれた。そして二人は力を合わせ、贈賄、陰謀。テロといったあらゆる手段を用い、殺し屋を雇ったり密約を結んだ挙句、ようやく11月までにペトログラードの支配権を握ったのである。というわけで、ボルシェビキが権力の座についたのは、決して「虐げられたロシアの民衆」が二人を呼び戻した為ではなく、ロックフェラーを始めとするアメリカと欧州の大富豪達が、彼ら二人をロシアに送り込んだからである。これらの事実は、今日まである程度秘密にされてきた。中でも此の時期に西側諸国、特にアメリカの大資本家がボルシェビキに大量の資金を提供した事実は極秘とされてきた。しかしロックフェラーが、1917年以降も、現在に至るまでソビエト体制(現在はロシア体制と、中国共産党体制)を強力に支援してきた事実は最大の秘密事項とされてきたのだ。

 我々は、以下において今世紀最大の秘密とも云うべき問題の核心に迫る。だが、そのに革命以降の知られざる歴史事実を幾つか振り返ってみよう。

◆彼らはソビエトの建設を支援してきた
 ロシア革命の直後、ロックフェラー一族と彼らの団体(CFR=外交問題評議会)は、共産主義ロシアの危機を打開するため、アメリカの貿易業者がソビエトに物資を輸出出来るよう議会に圧力をかけ始めた。
 当時、世論はボルシェビキの野蛮な性格に強い反感を示していた。その為アメリカ政府は、公式的にこの非合法政府と取引する事は出来なかった。アメリカがロシアのボルシェビキ政権を承認する為には、1932年のルーズベルト大統領の誕生を待たねばならなかった。そこでボルシェビキの救援に大急ぎで向かったのが、バンダーリップ、ハリマン(ハリマンと日本の関係は、日露戦争後、ハリマンが桂太郎首相や元老・井上馨などに面会し、ポーツマス条約によって日本が経営する事になった南満州鉄道に資金を提供し、日米シンジケイトを作りたいと申し入れたのである。最初、ハリマンの提案を日本側は了承し、予備協定の覚書も交わされた。だが、これに徹底的に反対する小村寿太郎である。其の理由は「日本の将兵の血によって手に入れた満州をアメリカに売り飛ばすような事は出来ない」として反対した。結局、一度結ばれた覚書を、日本政府が一方的に破棄するようになった。この破棄理由が、日露戦争の将兵のためとしているが、日本は、まだ奥深い世界戦略が見えていなかった事を指摘する。ハリマン問題は、共産主義問題でもある。そして、孝明天皇陛下の毒殺のも関わらず問題のである。ロシア革命に資金援助したハリマン財閥は、キリスト教徒がどれくらい死んだのかと云う事も考慮しなければならない。そこまで深い戦略を立てて実行していなかった事が、大東亜戦争の戦略無き戦いに繋がったのである。あの当時、孝明天皇陛下の死について真剣に調べれば良かったと思います。そうすれば、世界がもっと深く理解出来たかも知れません。この辺りの問題を調べれば、何かが出るのではないでしょうか!忍)、ロックフェラー家であり、中でもフランク・バンダーリップはソ連に一番乗りした。彼はロックフェラーの代理人で、ロックフェラー・ファースト・ナショナル・シティ銀行の頭取を務めていた。フランクは、レーニンをジョージ・ワシントンのように偉大な建国者であると讃えた人物である。
 ボルシェビキ革命以前、既にロシアは世界一の産油国アメリカに次ぐ石油資源国だった。しかし革命による混乱と破壊の為、ロックフェラー一族のスタンダード石油は事実上ロシアから占め出された。彼らがロシアの石油事業に進出し、その事業の一部を確保したのは、革命後数年経ってからだった。1926年、ニューヨークのスタンダード石油とその子会社バキューム石油は、ヨーロッパ市場にソ連の石油を輸出する取り決めを結んだ。当時の報道によれば、この取引の一部は、ロックフェラーからソ連共産党に貸し付けられた7500万ドルの資金で穴埋めされた。27年、ソ連共産党の秘密の相棒、ニューヨークのスタンダード石油は、ロシアに石油精製施設を建てた。この施設はソビエト経済を回復させるのに測り知れない貢献した。
 これは革命以降初めてなされたソビエトに対するアメリカの本格的な投資である。ーースタンフォード大学フーバー研究所の高名な教授アントニー・サットンは証言する(我々はその後この施設が共産主義者に没収された事を聞いていない。という事は、ロックフェラーが鉄のカーテンの向こう側で今もこの施設を所有し、スイスの秘密口座を通じて莫大な利益を得ている事を意味していないだろうか。もしそうだとすれば、ロックフェラー一族は、彼らの得た利益を株主配当や税金の形で減らさなくても済むわけだ)。
 ロックフェラーのスタンダード石油が行くところ、何処でもロックフェラーのチェース・ナショナル銀行が必ず後に従った。
 22年、チェース・ナショナル銀行は、利潤を追求する資本家の大敵とされたいたボルチェビキを助けるため、米ソ商工会議所を設立した。この会議所の会頭は、チェース・ナショナル銀行の副頭取、リーブ・スクリィだった。25年、チェース銀行とプロム銀行間の交渉は単なる原材料買付け融資の枠を越え、ソビエトのアメリカ向け原材料輸出とアメリカの綿及び機械のソビエト向け輸出に関する貿易決済の完全で精密な合意に達した。チェース・ナショナル銀行とエキタブル・トラスト・カンパニーは、ソビエトの信用取引を拡大する指揮をとった。
 又28年、ロックフェラーのチェース・ナショナル銀行は、アメリカ国内でボルチェビキ債権を売った。その為チェース・ナショナル銀行は「国際的盗品取引銀行」と非難され、ロックフェラーは「アメリカの面汚し」、「利益の為なら何でもする男」と批判された。アメリカの上院議員ルイス・マクファデンは、かって議会で金融通貨委員会議長を務めた当時、同僚の議員達に向かって次の様に演説した。
  ソビエト政府は、我が国の連邦準備制度理事会及び連邦準備銀行の決定により、ロックフェラーのチェース銀行、モルガン・ギャランティ・トラスト他、ニューヨーク市内の幾つかの銀行からアメリカの国家資金を手に入れている。   諸君、ニューヨークのソビエト政府貿易公社アムトルグやソ連貿易組織本部ゴストルグ、 ソビエト国立銀行の帳簿を開いてご覧なさい。これまで何に多くの国家資金が、ソビエトの 為にアメリカの国庫から持ち出されてきたか、と云う事が解ってビックリされるだろう。ニューヨークのチェース銀行がソビエト国立銀行の為にどんな取引をしてきたか。調べてみると意外な事が分かるだろう。

◆共産主義は地球支配を目指す億万長者の陰謀である
 ロックフェラーとその同盟者は、1917年の革命でロシアに彼らの植民地を作った後、ソビエト体制の維持・発展の為、今日まで精力的な援助をを続けてきた。1918年以降、彼らの団体がソ連に対して強力な経済援助をして来た事は、以上に示した幾つかの事実からも明らかだが、我々にとって無視出来ないのは、彼らが西側の重要な技術情報を悉くソ連に渡してきたという点である。
 此の事実は、アントニー・サートン教授の三巻にのぼる画期的な名著『西側の技術とソ連経済の発達』の中ではっきりと示されている。サットンはその証拠の大部分をアメリカ国務省の公文書に求め、ソビエトが現在所有しているものは、事実上全て西側、特にアメリカから入手したものである事を、可能限り、疑問の余地無く証明している。
 今日のソ連はアメリカの手で作られたーーこの様な驚くべき結論を、我々は直ちに信じられるだろうか。だが、アントニー・サートンの行き過ぎな迄に学問的な研究は、その事を反論の余地なく明らかにしてしまった(この本の日本語訳する人はいないのかと思います!忍)。
 もし共産主義が、本当に東側の共産主義者や西側の指導者、マスコミが説明している通りのものであれば、彼らは本書で取り上げる事実は矛盾無く説明する事は出来ない。しかし、もし共産主義が、地球支配の野望にとりつかれた億万長者達の壮大な陰謀の道具であるとすれば、本書に述べる事実は、完全に筋の通ったものとなる。戦前既に、英国の聡明な歴史家ネスタ・ウェスター(ネスター氏は、フランス革命にギロチンされたマリー・アントワネットの霊体に導かれて歴史を書いた。只、彼女は英国を信じたので、フランス革命は、ドイツが主催であると語ったが、イルミナティ思想の根底は、ユダヤ思想であり、根底には英国の300人委員会(東インド会社)である事をコールマン博士がおっしゃっている!忍)は次のように語っていた。
  もしもボルシェビキが、現在よく云われているように、まずロシア、次いで各国のブルジ  ョワの私有財産を廃止しようと躍起になった過激な革命家の集団に過ぎなかったなら、当然、 彼らは世界中の富豪達の組織的な抵抗に直面したであろう。そしてロシア革命の炎は瞬く間 に消されてしまったはずだ。ところがこの少数党は、予想に反して政権を握り、其の後もずっと今日に至るまで権力を維持することが出来た。これはひとえに、背後にいる強力な後援 者のおかげである。
 億万長者達は、なぜロシア革命を必要としたのだろうかーーサットンは、『ウォール街とボルシェビキ革命』という別の著書で、其の背景をこう説明する。
  かってJ・P・モルガンやJ・D・ロックフェラーは、市場の独占支配を彼らの目標とし
 て来た。ところが19世紀の終り頃になると、揺るぎない独占権を得る為には政治的に振る
 舞い、大衆の利益と幸福の名の下に、社会全体を自分達の為に働かせる事が最も効果的であ
 ると悟った。
 その為彼らが実行に移した陰謀は、フレデリック・ハウの『独占資本の秘密』によれば次の通りに説明している。
  以下の二点は、大事業の法則である。この法則は我らの父祖の教えに取って替わるもので、
 単純な金言に要約する事が出来る。つまり、独占権を手に入れよ、そして社会を汝の為に働
 かせよ、という事だ。全ての仕事の内で最高のものは政治であるという事を忘れるな。法的
 な認可や特権、補助金、免税を手に入れる事は、キンバリーやコムストックの鉱脈を掘り当
 てるよりずっと価値がある。なぜなら、それを自分のものとして使う時、何ら精神的・肉体的労
 働を必要としないからだ。
 ロシアは、当時、世界最大の未開拓市場だった。又ロシアは、当時、世界の産業と金融におけるアメリカの優位を脅かす可能性のある最大の競争相手だった。将来、ロシアはアメリカ以上の経済大国となって、西側の支配を脅かすようになるのではないか。
 ウォール街の大資本家達は、ロシアが独自の発展を遂げて、彼らの支配を揺るがす事を恐れた。そこで彼らは、ロシア市場の独占支配を実現し、ロシアの民衆を彼らの為に働かせる事を考えた。ロシア人民の利益と幸福の為、「我らソビエトに全ての権力を!」こうして1917年のロシア革命は始まり、西側の資本と技術を継続的に導入しなければ成り立たない非生産的な経済システムがロシアに作られる事になった。そして彼らは、革命政府を通じてロシアの富と人民を搾取し、彼らの脅威となるロシアの発展を管理することを成功した。
 もちろんこの事件には、彼らがソ連(今現在は、ロシアと中国!忍)という新しい市場の独占権を手に入れた以上の意味が含まれている。彼らは既に第1次世界大戦前の1913年、アメリカの国民にペテン的な連邦準備制度を押し付け、貨幣価値の意図的な操作によって莫大な富を蓄積する体制を整えていた。だがロシア革命の影響はアメリカの中産階級に激しい圧力を加える事により、29年の大恐慌と33年のニューディール革命を経て、アメリカに累進所得税を導入するきっかけを作り出した(それは、自らの課税を免れながら、彼らの競争相手である中産階級と自由主義企業の没落を図るという、実に巧妙なやり方を取った)。
 過去数十年に渡るロックフェラー一族のこの様なやり方は、単に、より多くの利益を目指しただけであったろうか。我々はそう思わない。むしろ彼らは、此の地球上のあらゆる富を独占する為、アメリカの内と外で”見えざる政府”を組織し、世界政府の樹立を目標として行動をしてきたのではなかろうか。
 既にアメリカの連邦準備制度理事会(FRB)と外交問題評議会(CFR)は、60余年に渡って、彼らの衛星国ソビエト・ブロックの強化を目的とする政策を実行に移している。現在、ソ連や中国の共産主義者に技術を譲渡し、援助を増やし、東西貿易を拡大するという一連の動きの先頭に立っているのは300人委員会である。そして彼ら全ての指揮を取っているのが、その名も高き国際銀行団体である。





http://www.asyura2.com/09/reki02/msg/516.html
ウォール街とボルシェビキ 第11章 銀行家達と革命の同盟
http://www.asyura2.com/09/reki02/msg/516.html
投稿者 BRIAN ENO 日時 2011 年 7 月 20 日 08:37:42

ロシア革命中および革命前後におけるボルシェビキ銀行家オロフ・アシュベルグとニューヨークのモルガン支配下のGuaranty Trust Companyの間に、絶えることなく関係が続いていたことを証明するために、我々はこの証拠を今越えている。ロシア帝政時代、アシュベルグはロシアにおけるモルガンのエージェントで、合衆国におけるロシア公債の交渉人であった。1917年、アシュベルグは革命家達のための融資仲介人で、革命後、アシュベルグは最初のソビエトの国際銀行であるRuskombankの頭取になった。一方、モルガン支配下のGuaranty Trustの副会長マックス・メイは、Ruskombank外国部の取締役部長になった。我々は、Guaranty Trust Companyとボルシェビキの間に絶えることなく続いていた関係があったという文献に基づく証拠を提示した。1917年におけるGuaranty Trustの取締役はAppendix 1 に列挙した通りである。
更にまた、ウォール街の銀行家から国際革命家への資金移動の証拠がある。たとえば、ニューヨークの連邦準備銀行の取締役で、ロックフェラー支配下のChase Bankの大株主で、またグッゲンヘイムス一族およびモルガン一族の金融業仲間であるウィリアム・ボイス・トンプソンの(海底電信によって実証されている)言明があり、彼(トンプソン)はプロパガンダ目的でボルシェビキ革命に百万ドル寄付していたのである。他の例は、ニューヨークの民間銀行家であるユゲネ・ボイッセバインによって融資支援された第三インターナショナル実行委員会のアメリカのメンバーであり、またハリー・ペイン・ホイットニーのMetropolitan magazineに雇われていたジョン・リードである。ホイットニーはその当時Guaranty Trustの取締役であった。合衆国駐在の最初のソビエト大使であったルドウィグ・マルテンスは、(英国諜報部長バシル・トンプソン卿によれば)Guaranty Trust Companyからの資金によって支えられていたということも我々は立証した。合衆国におけるトロツキーの財源を追跡して、まだ確認する必要性が残っているものの、ニューヨークにおけるドイツ起源であることをつきとめている。そして、トロツキー財源の正確なドイツ起源を知らないけれども、合衆国におけるドイツ人スパイのボスであったバン・パヴェンステッドは、Amsinck & Co.の年長のパートナーでもあったことを我々は知っている。Amsinckは、いつも存在するAmerican International Corporationの子会社で、J.P.モルガン商会の支配下にもあった。
更に、Guaranty Trustを含むウォール街の企業は、メキシコにおけるカランザとヴィラの戦時下の革命活動に絡んでいた。今日では中国における毛沢東革命の前ぶれとして中国共産党に是認されている革命、すなわち1912年の孫文革命に対して、ウォール街のシンジケートが融資したことに関しての文献に基づく証拠も我々は明らかにした。このシンジケートのために孫文との交渉を担当したニューヨークの弁護士チャールズ・B・ヒルは、Westinghouseの子会社3社の取締役であって、ロシアのWestinghouseのチャールズ・R・クレーンはロシア革命に絡んでいたことを我々は示した。


ロシアはその当時の世界における最大の未開発市場であり、今でもそうである。更に、ロシアは当時も今もアメリカの産業および金融の覇権に対する最大の潜在的な競合する脅威である。(広い土地を有するロシアとより小さな合衆国の間の地形上の差異が目立っていることを知るには、世界地図を一目すれば十分である。)ウォール街は、アメリカを超える巨大産業国家としてロシアを思い描いたとき、寒さで身震いするに違いない。
しかし、何故、ロシアが合衆国の覇権に対する競合者・挑戦者になるのを許したのであろうか? 19世紀末、モルガン/ロックフェラーおよびグッゲンヘイムは独占的傾向を明白にしていた。農民ではなく鉄道所有者が彼らの独占を維持し、競合者を排除するために、鉄道が国家的にコントロールされることを如何にして望んだかということを、「鉄道と規制、1877-1916年」において、ガブリエル・コルコは立証した。それ故、我々の証拠の最も簡単な説明は、ウォール街金融業者のシンジケートは彼らの独占野望を拡大し、独占領域の水平線をグローバルに拡張したということである。巨大なロシア市場は、強大な力を持つアメリカの金融業者および彼らの支配下にある会社によって開拓されるべき専属の市場および特殊な植民地に変換されようとした。アメリカの産業の言いなりであった各州相互通商委員会および連邦通商委員会が国内においてその産業のために成し遂げたのと同じことを、ウォール街とワシントンD.C.の適切な援助および誘導の下で、計画的に作られた社会主義政府を使って海外において成し遂げようとしたのであろう。
最後に、この説明が余りに急進的と思わないならば、以下のことを思い出して欲しい。赤軍を強化するために独裁的将軍を任命したのはトロツキーである。革命下のロシアをコントロールし、ソビエトのために仲介するように、アメリカの公務員に訴えたのはトロツキーである。ロシア革命における自由主義者を、そして次に労働者および農民を鎮圧したのはトロツキーである。しかも、記録に残されている歴史において、革命の裏切りに怒り、白軍および赤軍と戦った元ボルシェビキからなる70万人の緑軍が全く持って無視されているのである。言い換えれば、ボルシェビキ革命とは、国家統制主義者、すなわちロシアにおける純粋に革命的な自由主義者に対抗して提携した国家統制主義革命家と国家統制主義金融業者の同盟であったのである。3
読者は、ここにおいて、これらの銀行家達も隠れボルシェビキだったのだろうかという疑問を抱いているに違いない。否、勿論、そうではなかった。金融業者達にイデオロギーなんてものは無い。どんなに狭い意味においても、ボルシェビキへの支援がイデオロギーに押されたものであると考えることは、著しい誤解であろう。金融業者は権力に関心があり、それ故、権力への入り口を提供してくれる可能性があるならば、どのような政治的組織であろうとも支援した。トロツキー、レーニン、皇帝、コルチャク、デニキン ― 彼らはすべて多かれ少なかれ支援を受けていた。すなわち、本当に自由な産業社会を望む人々以外ならば誰でも支援したのである。





(さてはてメモ帳)さん
http://satehate.exblog.jp/11218656/
国際的な銀行家によって支援されたボルシェヴィキ革命 by G・アレン&L・エブラハム 3


ロシアのボルシェヴィキ革命は、明らかに世界史における大きな方向転換の一つだった。この出来事については、ありあまるほどたくさんの誤ったうわさがひろまっている。 "神話製造者"や歴史家は、歴史の本質的なことにふれず、それを保留することに成功している。 ロシアにおける共産主義の確立は、共産主義のもつ二番目に大きな虚言の古典的事例である。すでに述べたように、それは「共産主義は使用者よる搾取に反抗して立ちあがる抑圧されている大衆の運動である」というものである。巧妙にに仕上げられたこの惑わしは、一七八九年の第一フランス革命以来つちかわれできたものである。

多くの人びとは今日、共産主義者がツァー(ロシア皇帝)の暴政後、他の体制を受け入れやすくなっていたロシア人民の人気を勝ちとったことが、ロシアにおける共産主義に成功をもたらしたと信じている。 この考え方はしかし、歴史的事実の傍らを素通りしている。

一九一七年十一月にボルシェビキ革命が起きたことは全くよく知られているのに反し、ツァーがすでにその五月に、つまりこの革命の七ヵ月も前に退位していたということは、あまりよく知られていない。皇帝ニコライ二世[Nicholas II of Russia,1868-1918?]が退位したとき、まずルヴォフ[Georgy Lvov, 1861-1925]によって暫定政府が建てられた。


ルヴォフはアメリカ政府をモデルにして新しいロシア政府をつくろうと考えていたのであるが、不幸にもこの政府はケレンスキー[Alexander Kerensky, 1881-1970]体制に道をあけた。いわゆる民主社会主義者であるケレンスキー派、共産主義のための過渡的政府を率いたといってよいだろう。


彼はドイツやその他の中欧諸国に対す戦争にはもちこたえたが、失敗した一九〇五年のの赤色革命後捕らえられていた共産主義者とそのほかの革命家たちに、大赦の恩典を与えてしまった。


こうして二十五万の魄(はく)つき革命家が、ケレンスキーの運命を決めるため、母なるロシアにもどって来たのである。

ソ連邦においても、共産主義が権力につくのを助けたのは抑圧された大衆ではなかった。他の共産主義国家や社会主義国家と同じように、ここでも権力は上から下に落ちてきたのである。 

共産主義が権力を掌握するまでの期間を年代記的にあらわしてみよう。

年は一九一七年、連合軍は中欧諸国と戦っている。この戦争にロシア、イギリス帝国、フランス、そして四月からはアメリカ合州国が参戦している。一九一七年三月、計画者は列強国を動かし、ニコライ二世を退位に追いこんだ。彼はこの退位を連合国の圧力のもとで、暴動の後、ペテルスブルクの議事堂で行った。

この暴動は、この都市の生活必需品の供給をストップし、工場閉鎖をもたらした運輸組織の崩壊から起きた。 (引用注:フランス革命を思い出しますね。いや、むしろ現在を? 「魔術とイルミナティ」の通りになってくる。「崩壊の計画」、「終末の始まり」 も参照 彼らは、皆をフールにしておき、過去と同様の手を使ってくる)

しかし、こうしたすべてのことが起きているとき、レーニン[1870-1924]とトロツキー[Leon Trotsky, 1879-1940]はどこにいたのであろうか。 レーニンはスイスにいた。


彼は一九〇五年の追放以来ずっとヨーロッパにいたのである(彼もまた、かの年に失敗した共産革命でツァーを倒そうとした)。 トロツキーもまた亡命中だった。



彼はそのときニューヨーク市のイーストサイドで共産主義の新聞の記者をしていた。ボルシェヴィキたちはツァーが退位した当時、まだ眼に見えるような政治的力をもってはいなかった。 

彼らは、抑圧された大衆の圧力に従ってロシアに帰って来たのではない。ヨーロッパとアメリカの力強い男たちが、彼らを権力の座につかせたのである。

レーニンは、戦争下のヨーロッパを駆けめぐるという有名な「封印された遠征」に派遣されていた。彼は金で五百万ないし六百万ドルをもっていた。このすべての段どりは、ドイツ最高司令部とかのマックス・ヴァールブルク[Max M. Warburg, 1867-1946]が、杜会主義者であり同時に大金持ちのアレキサンダー・ヘルファント、別名「小人(パルヴス)」[Alexander Parvus, 1867-1924]の助けでやった。


トロツキーが一九十七三月二十七日、S・Sクリスチャニア号で二七五人の革命家をともなってニューヨークを離れた。最初の寄港地はノーヴァ・スコチア[Nova Scotia]にあるハリファックス[Halifax]だった。そこで彼はカナダ人に逮捕され、資金も取りあげられて五日間監禁された。彼については、カナダ人の知るところとなっていた。なぜならトロツキーは、自分がロシアで首尾よく権力を得たらすぐさま「帝国主義的戦争」を終結し、ドイツとは個別的平和条約を結ぶだろうと、しばしばしゃべっていたからである。もしこうなれば、ドイツ部隊のかなりの部分が東部戦線で自由になるだろうから、これはカナダ人の利益には合わたかった。つまり、こうして自由になった部隊は、西部戦線のカナダ部隊と戦うため、西部戦線に移動してくるかもしれないのである。

だが五日間の拘留後、突然イギリス人がクーン=レブの将来のパートナーとなるサー・ウィリアム・ワイズマン[Sir William Wiseman, 1886-1962]を通して、またアメリカ人がかの神出鬼没のハウス連隊長["Colonel" Edward Mandell House, 1858-1938]を通して、カナダ政府にトロツキーの釈放を要求してきた。 かくてトロツキーは釈放され、しかもアメリカのパスポートをもって、ロシアでレーニンに会うべく帰国したのである。


トロツキーとレーニンは、レーニンが「ソ連邦の全権力」と名づけたものを十一月までに手中に収めることに(大衆が彼らの背後に立ったからではなく)、買収、残酷、策略、詐欺、暴力をもって成功したのである。



共産主義者は、一ダースたらずの都市を征圧することによって権力についた。実際、革命は一つの都、すなわちペテルスブルクでのみ完了したのである。それはちょうど、少数の共産主義者がワシントン・D・Cを征圧して、アメリカ全体が共産主義になるようなものであった。だがソヴィエト(評議会)がその力を全ロシアに確立できるまでには、まだ数年を要した。

かのドイツ人(マックス・ヴァールブルク)がレーニンやトロツキーに資金を出した理由は、一応もっともなようにみえる。レーニンヘの資金援助に対して主要な役割を演じたのは、マックス・ヴァールブルクとロシアから追放されたアレキサンダー・ヘルファントだった。

彼らは、レーニンに資金を援助することによって彼らの国(ドイツ)の事態に奉仕するのだという主張はできた。それにもかかわらずこの二人のドイツ「愛国者」は、ドイツ皇帝に、ロシアに共産主義革命をかきたてるという自分たちの計画を打ち明けることをなおざりにしていた。


もしここでマックス・ヴァールブルクの弟が連邦準備の創立者の第一人者で、かの有名なパウル・ヴァールブルク[Paul Moritz Warburg, 1868-1932]だったということを考慮に入れれば、また違った展望が開けてくる。


パウルは連邦準備理事会の長という地位を利用して、アメリカの戦争遂行を支援するにあたって主要な役割を演じた。兄のマックスがドイツの金融界を指揮しているということが、アメリカの新聞にも匂ってきたとき、パウルは眉を一つ動かすことなくその地位を退いた。 しかしいまや、陰謀はますます凄味を帯びてゆくだけだった。

マックス・ヴァールブルクのもう一人の弟であるフェリックス[Felix M. Warburg, 1871-1937]の義父、すなわちクーン=レブ商会の最高のパートナーであるヤーコブ・シッフ[Jacob Schiff,1847-1920]も、トロツキーの資金援助を行った。


一九四九年二月三日付のニューヨーク・ジャーナル・アメリカンには、「ヤーコブの孫ジョン・シッフ[John M. Schiff, 1904-87]の言葉から、ヤーコブ・シッフは約二千万ドルをロシアにおけるボルシェヴィキの最後的勝利に投資したと今日推量される」と掲載された(図6参照)。



ボルシェヴィキ革命の資金援助についての最も優れた情報源の一つは、被抑圧人民連盟をフランスで創立し、また有力な白ロシアの将軍であるアゼーヌ・ド・グルヴィッチの著書『皇帝制と革命』である。フランス語で書かれ、ただちに英訳されたこの本で、彼はつぎのように言っている。

  「革命資金の主要な調達者はだが気が狂ったロシアの百万長者でも、レーニンのもつ武装山賊でもなかった。決定的な額は第一に、永い間ロシア革命に関わることがらに支援を行っていたイギリスとアメリカのある集団からやって来た・・・。さらに、アメリカの豊かな銀行家ヤーコブ・シッフがロシアの出来事に際して果たした重要な役割は、今もってなお秘密にされているが、これからも永い間秘密にされつづけることはないだろう(9)」。

ド・グルヴィッチはまた、アレキサンダー・ネチヴォロドフ将軍の言葉を引用して、同書でボルシェヴィキ革命についてつぎのように言っている。

  「一九一七年四月、ヤーコブ・シッフは、自分の資金援助のおかげでロシアの革命は成功したと公式に宣言している。同年春、シッフはトロツキーに補助金を交付しはじめた・・・。同時に、トロツキーとその仲間は、マックス・ヴァールブルクとストックホルムのニエ(Nye)銀行のオーラフ・アシュベルク・・・、そしてライン・ウェストファーリア企業者連合、および後に娘[Natalya Sedova]をトロツキーに嫁がせたジヴォトフスキー[Abram Zhivotovsky]からも補助金を受取っていた」。

シッフはツァーを倒すために何百万も出し、ケレンスキー打倒を可能にするためにはもっと多額の金を投資した。ボルシェヴィキの本当の性格が世界に知れわたってかなりたっても、彼は金をロシアに送りつづけた。戦争によるユダヤ人の生活苦を軽減するため、という名目で総額百万ドルを調達したが、これはその後よい事業投資であったことが証明された。ド・グルヴィッチは、われわれに、「ロシア皇帝の最後の駐米大使バクメチェフ氏は、〈ボルシェヴィキは彼らの勝利後、一九一八年から一九二二年の間に六億ルーブルをクーン=レブー商会(シッフの会杜)に振込んだ〉と言った(10)」と言っている。

ボルシェヴィキ革命への直接的な関わりは、もちろん完全に否定されるが、当時の連合軍の秘密情報部の間ではその「関わり」がよく話題になっていた。こうしてボルシェヴィズムはユダヤ人の陰謀であるといううわさがひろまったのである。すでに述べたように、この財政援助は、シッフ-ヴァールブルク集団と並んでモルガンおよびロックフェラーも所属している国際的な銀行家たちのシンジケートから出たものである。ある文書は、モルガン機関は赤色革命の口座に少くても百万ドルを振込んだことを示している(11)。


革命の他の大口のスポンサーは、大富豪のイギリス人、アルフレッド・ミルナー卿だった。

彼はロスチャイルド家が援助している秘密集団「円卓」(The Round Table)の創設者であり、またその団長だった。



これについてド・グルヴィッチはつぎのように言っている。

  「一九一七年四月七日、ヤーニン将軍はロシア総司令部で‘Au G. C. C. Russeの表記のもとでつぎのようなことを日記に記している(Le Monde Slave, Vol.2 1927, pp296-297)。長い話合いでR氏は、私がすでにM氏より聞いていたことを裏づけた。R氏は、R氏とR氏の家族のドイツ人に対する憎悪を語ったのち、イギリス人によって肉づけされた革命にテーマを移した。 この<肉づけ>はより正確にいえば、サー・ジョージ・ブーファナンとアルフレッド・ミルナーによってなされたのであった。ペテルスブルグにはこのときイギリス人がウヨウヨしていた・・・。彼はイギリスのスパイたちが泊っていた通りの名前も、家の番号もいうことができるそうである。彼によれば、イギリスのスパイたちが暴動を通して金を兵士に配り、彼らを暴徒にけしかけていたという報告もあるそうだ。・・・私的なインタビューで私は<ミルナー卿はロシア革命に二千百万ルーブル以上の資金援助を行った>と聞いている(12)」。

ミルナー卿と(パウル、フェリックス、マックスの)ヴァールブルク兄弟は、第一次世界大戦終了後に開かれたパリ平和会議で「彼らの」それぞれの国を代表した。

たとえレーニンに対するマックス・ヴァールブルクの資金援助が場合によってはドイツ人の「愛国心」によるものであったとしても、シッフ、モルガン、ロックフェラー、ミルナーを動かしたものは、愛国心でなかったことは確かだ。イギリス人とアメリカ人は、同盟国同志としてともにドイツと戦って、そして皇帝制ロシアとも同盟していたのである。 彼らの資金援助の結果、東部戦線で一ダースのドイツ師団が自由になり、再び多くのアメリカとイギリスの兵士がその命を落したのであるから、これらのインサイダーたちは、自国に対して反逆罪を犯したのは明らかである。

ボルシェヴィキ革命との関係で名前が浮かびあがってくる多くの人びとは、このように、アメリカの連邦準備制度、累進所得税制、免税財団などの創設、そして第一次世界大戦のアメリカ参戦にも責任をもっている。 だがさて、ここからこれらはみな偶然ではありえないという(論理的に首尾一貫した)結論を引き出す者は、その名前がアメリカの国の杜会人名簿から消されるのである。


G・アレン&L・エブラハム インサイダー 第四章 国際的な銀行家によって支援されたボルシェヴィキ革命 p117-126より







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